2021年7〜9月期の半導体各社の決算が報告された。前年同期比で見ると30%成長を超えた企業はAMDの54%増、Samsungの40%増、ルネサスの44.6%増と続出した。さらに20%以上の成長を示した企業はTexas Instrumentsの22%増、Amkorの24%増、TSMCの22.6%増、ASEの22%増、などがある。いずれも半導体不足で生産増や価格増などで売上額が伸びた。Apple、TSMCのニュースもある。 [→続きを読む]
ソニーが、イメージセンサデータをエッジ側で解析し、データを軽くしてクラウドに送信できるエッジAI開発環境「AITRIOS（アイトリオスと発音）」を提供する。ソニーセミコンダクタソリューションズは、半導体メーカーではあるが、開発環境も提供することで、データ爆発の解決に近づけることができる。開発環境を使ってデータを軽くするからだ。 [→続きを読む]
2021年12月11日（土）のチュートリアルから始まるIEEE主催IEDM（International Electron Device Meeting）の講演概要が固まった。基調講演は12月13日（月）午前中の3件で、各Samsung、Facebook、IBMから発表される。開催はいつものサンフランシスコのヒルトンホテルだが、オンラインとのハイブリッドである。 [→続きを読む]
2021年9月における半導体製造装置の販売額は日本製・北米製共に前年同月比、前月比ともにプラスの成長で推移している。SEMIの発表による北米製半導体製造装置の販売額は、前年同期比35.5％増、前月比1.7％増の37億1810万ドル、SEAJによる日本製半導体製造装置の販売額は、同39%増、同10.9%増の2723億8800万円だった。共に3カ月の移動平均値である。 [→続きを読む]
ミリ波レーダーセンサでは、ミリ波の送受信回路だけではなくチャープ信号（注1）を処理するデジタル回路が必要となる。Texas Instrumentsは、その信号処理回路としてA-DコンバータやDSP、さらにマイコンまでを集積したチップを揃えている（図1）。60GHzと77GHzの両方に渡りマイコンまでの高集積化を特長としている。 [→続きを読む]
脱炭素や、SDGs（持続可能な17項目の目標）を達成するために半導体が重要な役割を果たすことが明確になってきた。10月25日の日本経済新聞は、人工衛星を使ったSDGsの取り組みを紹介している。脱炭素は衆議院選挙の争点の一つにもなっているが、半導体はそれを達成するためのテクノロジーの一つだ。EV向け電池生産にトヨタも力を注ぐ。 [→続きを読む]
77GHzのミリ波レーダーは自動車向けに前方検出に使われ始めているが、レーダーがいよいよ本格的に立ちあがりそうだ。77GHz帯では帯域4GHz、60GHz帯は7GHzと広い帯域を持つことが日本で認められ、半導体各社が人感センサや人流センサなど非接触のセンサとして製品を相次いで出してきた。先行するInfineonに続き、Texas Instruments、Analog Devicesが続々リリース。ミリ波レーダーセンサ動向を3回に分けて紹介していく。 [→続きを読む]
Appleの新ノートコンピュータMacBook Pro向けプロセッサM1 ProとM1 Maxの消費電力あたりの性能は極めて高い。2年前に初めて設計したM1と比べ、前者は3倍、後者は6倍の性能だという。M1でCPUとGPUのコアがそれぞれ別チップだったのを1チップに集積、トランジスタ数は前者で333億個、後者は570億個となった。5nmプロセス採用。 [→続きを読む]
米市場調査会社のIC Insightsは、世界半導体産業の生産能力を設計ルール別に示した（参考資料1）。同社は米国の視点で、台湾が世界の半導体産業にとっていかに重要なのかを再認識させている。中国において半導体産業が思うように発展しないと輸入超過による経済損失をいつまで我慢できるか。さもないと台湾侵攻が現実的な脅威となってくる、と示唆している。 [→続きを読む]
TSMCがついに日本にも半導体工場を設立することを正式に発表した。日本で22nmおよび28nmのチップを2022年に建設を開始、24年に操業する計画だ。また、脱炭素に向けた行動計画の開示を企業に求める新指針をTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）が発表した。また、量子アニーリングが実証実験から実用化に一歩前進した。 [→続きを読む]
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