ソニー、マシンビジョンや車載カメラ用にAI解析の開発環境を提供
ソニーが、イメージセンサデータをエッジ側で解析し、データを軽くしてクラウドに送信できるエッジAI開発環境「AITRIOS（アイトリオスと発音）」を提供する。ソニーセミコンダクタソリューションズは、半導体メーカーではあるが、開発環境も提供することで、データ爆発の解決に近づけることができる。開発環境を使ってデータを軽くするからだ。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
IEDM 2021、1nmノード技術ではバルクの電源レールを検討
2021年12月11日（土）のチュートリアルから始まるIEEE主催IEDM（International Electron Device Meeting）の講演概要が固まった。基調講演は12月13日（月）午前中の3件で、各Samsung、Facebook、IBMから発表される。開催はいつものサンフランシスコのヒルトンホテルだが、オンラインとのハイブリッドである。 [→続きを読む]
半導体製造装置の販売額、日米とも好調続く
2021年9月における半導体製造装置の販売額は日本製・北米製共に前年同月比、前月比ともにプラスの成長で推移している。SEMIの発表による北米製半導体製造装置の販売額は、前年同期比35.5％増、前月比1.7％増の37億1810万ドル、SEAJによる日本製半導体製造装置の販売額は、同39%増、同10.9%増の2723億8800万円だった。共に3カ月の移動平均値である。 [→続きを読む]
ミリ波レーダーがプライバシー遵守、防犯など人流・人感センサに（2）TI編
ミリ波レーダーセンサでは、ミリ波の送受信回路だけではなくチャープ信号（注1）を処理するデジタル回路が必要となる。Texas Instrumentsは、その信号処理回路としてA-DコンバータやDSP、さらにマイコンまでを集積したチップを揃えている（図1）。60GHzと77GHzの両方に渡りマイコンまでの高集積化を特長としている。 [→続きを読む]
脱炭素とSDGs実現のカギは、半導体
脱炭素や、SDGs（持続可能な17項目の目標）を達成するために半導体が重要な役割を果たすことが明確になってきた。10月25日の日本経済新聞は、人工衛星を使ったSDGsの取り組みを紹介している。脱炭素は衆議院選挙の争点の一つにもなっているが、半導体はそれを達成するためのテクノロジーの一つだ。EV向け電池生産にトヨタも力を注ぐ。 [→続きを読む]
ミリ波レーダーがプライバシー遵守、防犯など人流・人感センサに（1）
77GHzのミリ波レーダーは自動車向けに前方検出に使われ始めているが、レーダーがいよいよ本格的に立ちあがりそうだ。77GHz帯では帯域4GHz、60GHz帯は7GHzと広い帯域を持つことが日本で認められ、半導体各社が人感センサや人流センサなど非接触のセンサとして製品を相次いで出してきた。先行するInfineonに続き、Texas Instruments、Analog Devicesが続々リリース。ミリ波レーダーセンサ動向を3回に分けて紹介していく。 [→続きを読む]
Appleの新型SoC、GPU・ビデオ機能を充実しながら消費電力を削減
Appleの新ノートコンピュータMacBook Pro向けプロセッサM1 ProとM1 Maxの消費電力あたりの性能は極めて高い。2年前に初めて設計したM1と比べ、前者は3倍、後者は6倍の性能だという。M1でCPUとGPUのコアがそれぞれ別チップだったのを1チップに集積、トランジスタ数は前者で333億個、後者は570億個となった。5nmプロセス採用。 [→続きを読む]
台湾の半導体製造能力がいかに高いか、IC Insightsが定量的に分析
米市場調査会社のIC Insightsは、世界半導体産業の生産能力を設計ルール別に示した（参考資料1）。同社は米国の視点で、台湾が世界の半導体産業にとっていかに重要なのかを再認識させている。中国において半導体産業が思うように発展しないと輸入超過による経済損失をいつまで我慢できるか。さもないと台湾侵攻が現実的な脅威となってくる、と示唆している。 [→続きを読む]
TSMCの日本工場が決定、脱炭素への半導体産業の動きも顕著に
TSMCがついに日本にも半導体工場を設立することを正式に発表した。日本で22nmおよび28nmのチップを2022年に建設を開始、24年に操業する計画だ。また、脱炭素に向けた行動計画の開示を企業に求める新指針をTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）が発表した。また、量子アニーリングが実証実験から実用化に一歩前進した。 [→続きを読む]
「独自チップは脱炭素を実行する上で不可欠」Nokia、新プロセッサ開発の理由
かつて世界の携帯電話を支配していたNokiaが通信インフラに力を入れているが、このほど新型ネットワークプロセッサチップ「FP 5」を開発（図1）、通信基地局の消費電力を下げると共にセキュリティも強化した。汎用のネットワークプロセッサチップでは、性能も消費電力も満たされないからだ。 [→続きを読む]
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