EV急発進、東芝300mmライン新設+増強でパワー半導体の生産能力向上へ

東芝デバイス&ストレージ社は、加賀東芝エレクトロニクス社の構内にパワー半導体向け300mmの生産ラインを新設すると発表した。自動車の電動化や産業機器の自動化が狙いとしているが、焦点はやはりEVだ。世界中の自動車メーカーがEVに舵を取り始めた中でトヨタは昨年12月になってようやくEV戦略を発表した。日経は慎重すぎたと表現した。 [→続きを読む]
東芝デバイス&ストレージ社は、加賀東芝エレクトロニクス社の構内にパワー半導体向け300mmの生産ラインを新設すると発表した。自動車の電動化や産業機器の自動化が狙いとしているが、焦点はやはりEVだ。世界中の自動車メーカーがEVに舵を取り始めた中でトヨタは昨年12月になってようやくEV戦略を発表した。日経は慎重すぎたと表現した。 [→続きを読む]
2021年のスマートフォンの出荷台数は前年比5.7%増の13億5480万台となった。ただし、直近の2021年第4四半期は前年同期比3.2%減の3億7430万台となっている。2021年のタブレットの出荷台数は、前年比3.2%増の1億6880万台となったが、スマホ同様、第4四半期は前年同期比11.9%減の4600万台となった。これらはIDCが発表したもの(参考資料1)。 [→続きを読む]
2022年1月に最もよく読まれた記事は、「当分半導体不足解消はない! ASMLの光学部品工場が火事に」であった。これは、WSTSの最新データを元に議論したもので、加えて、ベルリンにあるASMLの光学部品工場で火災が起きたというニュースが伝わってきたことを述べた。リソグラフィの光学部品は消耗品であり、使用しているうちに劣化するため交換が必要になる。そこで上記のようなタイトルになった。 [→続きを読む]
2021年の世界半導体ユーザー(購入企業)トップ10社を米市場調査会社のGartnerが発表した。それによると、1位Apple、2位Samsungは変わっていないが、Huawei(華為)が3位から7位へと大きく後退した。ただ、半導体製品のけん引役はスマートフォンとコンピュータであることは変わっていない。日本企業は相変わらずゼロだ。 [→続きを読む]
EV(電気自動車)シフトが明確になってきたのは、これまでEVに対して保守的だったGM(General Motors)がバッテリの自社生産からプラットフォーム(車台)生産まで一貫して生産すると述べたこと(参考資料1)に加え、Teslaが2ケタの営業利益率を出せるようになってきたことも大きい。日産グループが電池生産能力を2030年度までに20倍に増強すると発表した。富士電機もSiC生産に乗り出す。 [→続きを読む]
CMOSイメージセンサで車載向けに強いOmnivision社は、CES 2022で新製品を続々発表し、新しいロゴ(図1)も発表した。このほど新製品のいくつかを紹介し、現在2位の車載市場で1位を目指すという決意表明を行った。 [→続きを読む]
2021年12月における日本製・北米製半導体製造装置は前年同月比で共に大きな二けた成長を遂げた。日本製が前年同月比71%増の3033億6600万円、北米製は同46.1%増の39億1730万ドルとなった。北米製が前月比0.46%減となっているがほとんど横ばいと見てよい。その理由は以下の通りである。 [→続きを読む]
自動車のECUをいくつか束ねるドメインアーキテクチャ向けのマイコン(マイクロコントローラ)が登場した。Infineon TechnologiesがAurix TC4xファミリとして発表したマイコンをCES 2022で発表し、このほど日本でも紹介した。このチップは、最大6CPUコアを集積、コア当たり最大8個のVM(仮想マシン)をサポートできる。 [→続きを読む]
Intelが米国オハイオ州に200億ドルを投資してメガファブを作るというニュースを1月21日に発表し(図1)、この週末に業界を賑わせた。その狙いは何か。国内の半導体関連産業は輸出が急増、半導体の供給不足は続いている。また、ミネベアミツミがオムロンから買収した工場で2022年内にパワー半導体の生産を始める。インドでも再び半導体生産に注目が集まっている。 [→続きを読む]
半導体製造プロセスや後工程パッケージングに必要な材料市場は、2021年、前年比12%増の578億ドル、2022年も同7%増の617億ドルと成長しそうだ。こういった予想を発表したのは米市場調査会社のTECHCET社。半導体市場の成長と共に半導体関連材料も着実に成長していく。 [→続きを読む]
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