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長見晃の海外トピックス

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前回示した米SIA発表による4月の世界半導体販売高でも、ChinaおよびAsia Pacific/All Other地域が世界全体の約61%を占める結果となっている。半導体市場プレーヤーの国別顔ぶれでは米国勢が圧倒している状況が続いていると思われるが、優勢な市場地域を背景に、国家計画に目標として掲げて半導体業界の自立化に向けて強力なM&A(企業の買収&合併)を推進している中国、そしてメモリおよびファウンドリーをそれぞれ引っ張る韓国および台湾のトッププレーヤーの間の最先端プロセスを巡る応酬と、東アジアの半導体業界の激しい動きの今時点に注目している。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)から月次世界半導体販売高の発表が行われ、今回はこの4月についてで前月比1.0%減、前年同月比6.2%減となっている。前年同月比でみると、昨年7月から、すなわち昨年後半以降減少が続く形となっている。合わせて発表された中期予測でも、本年、2016年は販売高が2.4%減と昨年に続くマイナスの見方となり、2017年2.0%増、2018年2.2%増と控え目な伸びが表わされている。世界経済の減速が取り上げられるなか、半導体業界でも反転に向けた取り組みが行われている。 [→続きを読む]
アジア最大、世界で2番目の規模といわれる情報通信技術(ICT)関連の展示会、「COMPUTEX TAIPEI(台北国際電脳展)」(2016年5月31日〜6月4日:台湾・台北)であるが、従来のグローバルICT supply chainの中心としての台湾から、いまグローバル市場で喫緊に求められるイノベーションを引っ張って展開していく連携の場の色合いの強まりを感じさせている。ファウンドリーの最大手、TSMCおよびUMCにおいてもこのような連携の動きが高まっており、新たな基軸への転換を図る現下のエレクトロニクス・半導体業界の様相をまた1つ象徴している。 [→続きを読む]
モバイル機器の伸びが減速して新市場、新分野への重点化が高まるとともに、半導体業界の水先案内として長らく親しんできているMoore's Law、そして半導体技術ロードマップがInternational Roadmap for Devices and  Systems(IRDS)の新たなスタートを迎えるなか、欧州のナノエレクトロニクス研究機関、Imecの恒例イベント、Imec Technology Forum(ITF:2016年5月24-25日:Brussels, Belgium)においても、IoTはじめ新基軸への転換&重点化が色濃く見られている。今後さらに強まっていく展開を予感させている。 [→続きを読む]
スマートフォンの伸びが減速するなか、新技術、新市場への戦略的な切り換え重点化が図られている現下の半導体業界であるが、人工知能、自動運転はじめ具体的なターゲットに向けたプロセッサ、センサなど半導体開発の打ち上げが相次いでいる。数年前になるか、クイズ番組のチャンピオンを破ったIBMのWatsonシステムが登場、つい最近、囲碁の韓国のチャンピオンをGoogleのAlphaGoシステムが負かしたばかり、人工知能(AI)の高度化急成長ぶりが、完全な自動運転車に向けた各社、各陣営の活発な取り組み、先陣争いとともに、当面目が離せないところとなっている。 [→続きを読む]
前回の≪市場実態PickUp≫にて、IEEE(Institute of Electrical and Electronics Engineers:米国電気電子学会[米国電気電子技術者協会])のもと新たにスタートする【国際デバイス&システムロードマップ】を取り上げたが、米国SIA(Semiconductor Industry Association)がまとめたNational Technology Roadmap for Semiconductorsを目にしたのが1990年代の前半と記憶している。90年代後半から国際半導体技術ロードマップ(International Technology Roadmap for Semiconductors:ITRS)として続いてきた経緯であるが、止められないcomputing性能向上を追及して引き続く取り組みに以下改めて注目しているところである。 [→続きを読む]
米Semiconductor Industry Association(SIA)より月次の世界半導体販売高が発表され、この3月について$26.09 billionで前月比0.3%増、前年同月比5.8%減となっており、第一四半期、すなわち1-3月累計が$78.3 billion、前四半期比5.5%減、前年同期比5.8%減と表わされている。前々週のインテルの人員削減と戦略転換、前週のアップルiPhone初の減少と、市場の大きな節目の動きが続く中、今週もインテルがモバイルSoC事業から撤退していく相次ぐ再構築の動きとなっている。今年後半にはモバイル機器の盛り返しを期待する備えと新市場への重点傾斜が並行していく現況が見えてきている。 [→続きを読む]
パソコンの低迷を受けてインテルから人員削減、新分野への舵の切り換え加速が打ち出されたばかりのところに、モバイル機器を引っ張るアップルから13年ぶり減収、そしてiPhone初の減少という2016年1〜3月期連結決算が発表されて、中国はじめ新興経済圏の減速あるいは不透明感の中、業界および各社から事業戦略の基軸をリスク回避に向けて転換、あるいは補強する動きが相次いでいる。明らかになった大きな市場の転換点の発表直後でまだ序章に過ぎず、経済状況を踏まえた今後の推移に注目を要するところである。 [→続きを読む]
パソコン市場が減少、スマホはじめモバイル機器市場の伸びが減速する中、IoT(Internet of Things)はじめ次の市場の牽引役への注目と期待が高まらざるを得ない現在の環境であるが、半導体最大手、インテルが、大きくパソコンからIoTに事業の軸足を移行する機敏な動きを打ち出している。4月に入って早々、トップ人事の異動が注目を引いたばかりであるが、すぐに続いてこれから今年中にかけて最大1万2000人を削減するとしている。「今こそ戦略的な方向にとことん取り組むべきとき」と言う同社CEO、Brian Krzanich氏が引っ張る今後の展開に集まる注目である。 [→続きを読む]
世界経済が減速、半導体販売高も前年比割れのデータが続く現状、次の市場牽引役の実質的な登場を期待する雰囲気が一層高まってきている。中でもモノのインターネット、IoT(Internet of Things)が、consumer、産業そして自動車用など広範なアプリが考えられ、ネット接続の通信手段を巡って3つの陣営が標準化に向けて凌ぎを削っている。何が中軸になるのか、広すぎて捉え難さを感じるところもあるが、様々な切り口での現下のIoTへの取り組み、そして一方で浮上してくる課題に関連する内容に以下注目している。 [→続きを読む]
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