半導体製造装置の販売額、日米とも好調続く
2021年9月における半導体製造装置の販売額は日本製・北米製共に前年同月比、前月比ともにプラスの成長で推移している。SEMIの発表による北米製半導体製造装置の販売額は、前年同期比35.5％増、前月比1.7％増の37億1810万ドル、SEAJによる日本製半導体製造装置の販売額は、同39%増、同10.9%増の2723億8800万円だった。共に3カ月の移動平均値である。 [→続きを読む]
産業
ミリ波レーダーがプライバシー遵守、防犯など人流・人感センサに（2）TI編
ミリ波レーダーセンサでは、ミリ波の送受信回路だけではなくチャープ信号（注1）を処理するデジタル回路が必要となる。Texas Instrumentsは、その信号処理回路としてA-DコンバータやDSP、さらにマイコンまでを集積したチップを揃えている（図1）。60GHzと77GHzの両方に渡りマイコンまでの高集積化を特長としている。 [→続きを読む]
脱炭素とSDGs実現のカギは、半導体
脱炭素や、SDGs（持続可能な17項目の目標）を達成するために半導体が重要な役割を果たすことが明確になってきた。10月25日の日本経済新聞は、人工衛星を使ったSDGsの取り組みを紹介している。脱炭素は衆議院選挙の争点の一つにもなっているが、半導体はそれを達成するためのテクノロジーの一つだ。EV向け電池生産にトヨタも力を注ぐ。 [→続きを読む]
ミリ波レーダーがプライバシー遵守、防犯など人流・人感センサに（1）
77GHzのミリ波レーダーは自動車向けに前方検出に使われ始めているが、レーダーがいよいよ本格的に立ちあがりそうだ。77GHz帯では帯域4GHz、60GHz帯は7GHzと広い帯域を持つことが日本で認められ、半導体各社が人感センサや人流センサなど非接触のセンサとして製品を相次いで出してきた。先行するInfineonに続き、Texas Instruments、Analog Devicesが続々リリース。ミリ波レーダーセンサ動向を3回に分けて紹介していく。 [→続きを読む]
台湾の半導体製造能力がいかに高いか、IC Insightsが定量的に分析
米市場調査会社のIC Insightsは、世界半導体産業の生産能力を設計ルール別に示した（参考資料1）。同社は米国の視点で、台湾が世界の半導体産業にとっていかに重要なのかを再認識させている。中国において半導体産業が思うように発展しないと輸入超過による経済損失をいつまで我慢できるか。さもないと台湾侵攻が現実的な脅威となってくる、と示唆している。 [→続きを読む]
TSMCの日本工場が決定、脱炭素への半導体産業の動きも顕著に
TSMCがついに日本にも半導体工場を設立することを正式に発表した。日本で22nmおよび28nmのチップを2022年に建設を開始、24年に操業する計画だ。また、脱炭素に向けた行動計画の開示を企業に求める新指針をTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）が発表した。また、量子アニーリングが実証実験から実用化に一歩前進した。 [→続きを読む]
TSMC･ソニー合弁工場、ニュースの裏を読む
週末10月9日の土曜日、日本経済新聞の「TSMC・ソニー、熊本に工場、8000億円投資、デンソーも参画、半導体確保へ政府補助」と題したニュースには驚かされた読者も多いだろう。TSMCもソニーも熊本工場を新設するとは一言も発表していない。にもかかわらず何度もこのようなニュースが流れる背景は何か。 [→続きを読む]
GaNパワーデバイスの世界ランキング、トップはNavitas社
GaNパワーデバイスのサプライヤーの最新の上位ランキングを市場調査会社のTrendForceが発表した。これによると、1位はNavias社になりそうだとしている。2位には昨年1位だったPower Integrations社となっている。GaNパワーデバイス市場はスマートフォンの急速充電器に使われるようになって市場が立ち上がってきている。 [→続きを読む]
半導体不足から、半導体エンジニア求人増、ウェーハ増産、値上がり製品も
この1週間も半導体不足とクルマのニュースが相次いだ。半導体不足は半導体エンジニア不足につながり、2021年1〜8月の求人数が前年同期の7割増となっている。SiウェーハメーカーのSUMCOが増産を決めた。NORのフラッシュメモリも値上がり傾向が出ている。また、クルマの電動化技術は着実に進んでいる。 [→続きを読む]
ファウンドリ市場は今後も2桁成長、2021年は23%成長へ
ファウンドリ市場が2021年には前年比23%成長の1072億ドル（約12兆円）の市場に発展する見込みであると市場調査会社のIC Insightsが発表した。一口にファウンドリ市場といってもTSMCやUMCのようなファウンドリ専門企業と、IntelやSamsungのようなIDM企業があるが、今回の調査はそれらを合計したもの。 [→続きを読む]
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