次世代送電網構想に見るパワー半導体の新市場
新年あけましておめでとうございます。今年のキーワードはやはり脱炭素であろう。2022年早々、1月3日の日本経済新聞の1面トップ記事で、政府は再生エネルギー普及に向け次世代送電網を整備する、と報じた。次世代送電網とは何か。実はここにSiCパワートランジスタなどパワー半導体の市場が大きく開ける可能性がある。 [→続きを読む]
産業
日本製、北米製の半導体製造装置、共に上昇傾向が続く
2021年11月の日本製および北米製半導体製造装置販売額は、共に前年同月比、前月比ともプラス成長を示した。日本製は前年同月比58.3%増、前月比3.6%増の2815億8900万円、北米製は同50.6%増、同5.0%増の39億1390万ドルとなった。これはSEAJ、SEMIがそれぞれ発表した3カ月の移動平均値である。 [→続きを読む]
世界の半導体ランキング、17社が100億ドル超え
2021年の世界半導体メーカーは17社が100億ドル（1.1兆円）を超える半導体売上額を計上する見込みだ。市場調査会社IC Insightsがこのほどその上位17社を発表した。日本からは残念ながらNANDフラッシュのキオクシアのみとなった。また17社の内、唯一のマイナス成長を示したIntelはSamsungに抜かれ2位になりそうだ。 [→続きを読む]
ファブレス半導体のトップテンランキング、6位以下の順位が大きく変動
2021年第3四半期におけるファブレス半導体のトップテンランキングを市場調査会社のTrendForceが発表した（参考資料1）。これによると、1位のQualcommから5位AMDまでの順位は変わらず、この内4社が前年同期比40%以上の成長を示した。成長率の最も小さなBroadcomでさえ、17%成長という2桁成長を示した。6位以下の順位は大きく変わっている。 [→続きを読む]
世界の半導体製造装置、2021年は初の11兆円を突破
2021年における世界の半導体製造装置の販売額は初めて1000億ドル（11兆円）を突破する見込みである（図1）。これは12月15日から東京ビッグサイトとオンラインで開催されるセミコンジャパンの前にSEMIが発表したもの。2020年の710億ドル（7兆9000億円）から今年は44.7%増の1030億ドル（11.3兆円）に跳ね上がると見込んでいる。 [→続きを読む]
半導体ICの成長率を年初に推しあてる手法をIC Insightsが公開
年初にその年の半導体IC成長率を予測する新しい手法を米IC Insightsが公開した。これまで半導体の景気を予測する手法は市場調査会社各社によってバラバラであり、根拠については明らかにされないことが多かった。これに対して、IC Insightsが示した手法は定量的な成長率から割り出すもの。その手法について解説する。 [→続きを読む]
将来の省人化・人口減少に備えてドローン開発を進めるスタートアップACSL
ドローンが産業向けに着実に成長し始めている。クルマや人に代わる物流での運送や、鉄塔のような巨大なインフラ設備の点検など、人手では困難な産業用途の作業にドローンを活かすことができる。千葉大学発のスタートアップとしてドローン企業を創業したACSL社は、本格的にドローンビジネスを展開し始めた。2016年7月に同社に入り、現在は代表取締役社長兼COO（最高執行責任者）である鷲谷聡之氏が目指す、ドローンの将来を聞いた。 [→続きを読む]
半導体製造装置はピークに来たか？TSMCの売上から見える現状
2021年10月における北米製、日本製の半導体製造装置はいずれも前年同期比40%増を超える大きな成長率を示した。北米製の装置は同41.2%増の37億4,160万ドル、日本製は同49.1%増の2719億400万円と順調に成長した。直近で見ると前月比で北米製が同0.6%増、日本製は2.0%減とほぼ横ばいといえそうな状況になっている。 [→続きを読む]
ISSCC 2022のテーマは持続可能な社会に向けたインテリジェントな半導体
ISSCC（International Solid-State Circuits Conference） 2022の概要が決まった。会議全体のテーマは「持続可能な社会に向けたインテリジェントな半導体」である。半導体業界では当たり前の低消費電力化は、サステイナブル社会実現のカギとなる。低消費電力化は、単なるモバイル応用からコンピューティング、AI、アナログ設計、通信、環境測定へと広がり、新技術は環境負荷を減らすために向けられる。 [→続きを読む]
世界の半導体ビジネスが活発、台湾では2021年26%成長の17兆円に
世界の半導体企業は相変わらず活発に動いている。台湾では2021年半導体生産額が約17兆円と過去最高に達する見通しとなり、韓国のSamsungはテキサス州に2番目の工場を設立すると発表し、Appleは5Gモデムまでも自主開発する。日本政府の姿勢も変わりつつある。5G通信の投資に2年間の減税措置を盛り込む。 [→続きを読む]
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