世界の半導体ビジネスが活発、台湾では2021年26%成長の17兆円に

世界の半導体企業は相変わらず活発に動いている。台湾では2021年半導体生産額が約17兆円と過去最高に達する見通しとなり、韓国のSamsungはテキサス州に2番目の工場を設立すると発表し、Appleは5Gモデムまでも自主開発する。日本政府の姿勢も変わりつつある。5G通信の投資に2年間の減税措置を盛り込む。 [→続きを読む]
世界の半導体企業は相変わらず活発に動いている。台湾では2021年半導体生産額が約17兆円と過去最高に達する見通しとなり、韓国のSamsungはテキサス州に2番目の工場を設立すると発表し、Appleは5Gモデムまでも自主開発する。日本政府の姿勢も変わりつつある。5G通信の投資に2年間の減税措置を盛り込む。 [→続きを読む]
半導体供給不足は後工程でも同様だが、旺盛な需要により大手OSAT10社は各社工夫を凝らし業績を伸ばした。2021年第3四半期におけるOSAT(Outsourced Semiconductor Assembly and Test)トップ10社の合計売上額は、前年同期比31.6%増の88億9000万ドルに達した。これは台湾系の市場調査会社TrendForceが発表したもの。 [→続きを読む]
2021年の世界半導体は空前の伸びを示すことが予想されている。前年からの成長率の上位25社半導体メーカーランキングを市場調査会社のIC Insightsが発表した。これによると、2021年に最も大きな伸びを示すと見込まれるのがAMDの65%成長で、その次がMediaTekの60%成長、第3位がNvidiaの54%成長、4位のQualcomm(51%成長)までが50%以上の伸びを示した(表1)。 [→続きを読む]
先週、2021年8〜10月期の決算報告を発表したApplied MaterialsとNvidiaは、共に絶好調だ。会計年度がカレンダー年とは異なるが、この期間における売上額はAMATが61.23億ドル、Nvidiaは71.03億ドルとそれぞれ、前年同期比31%増、50%増となっている。バッテリ技術がEV性能を左右するが、バッテリ関係のビジネスが動いている。 [→続きを読む]
東芝がグループ全体を3つの独立会社に分割することを11月12日に正式発表した(参考資料1)。電力系のインフラから半導体まで手を広げていた東芝が、インフラ系とデバイス系、キオクシアの3社に分割する。半導体不足は、半導体を使ってシステムを組む企業に多大な影響を与えており、台湾のIT企業19社は10月にはついに1年前より売上額が減少した。 [→続きを読む]
OSATメーカー世界第2位のAmkorが2億〜2.5億ドルを投資、ベトナムのバクニン工場を拡張すると発表した。昨今の半導体不足および、半導体ビジネスの拡大をにらんで工場の生産能力を拡張する。特にハイテクのSiP(システムインパッケージ)のアセンブリとテスト工程のサービスを提供する。 [→続きを読む]
11月8日の日本経済新聞は、半導体の国内生産に補助金を出すための枠組みを定めると報じた。需給ひっ迫時に増産に応じることなどを条件に国内での工場建設に補助金を出すとしている。6日午前5時のNHKニュースでの、半導体の国内電生産能力を確保するための基金を設けるという新制度の具体案が明らかになったという報道を受けたものだ。 [→続きを読む]
ミリ波レーダーを振動センサに使うという応用が現れた。Analog Devicesは79GHz帯のミリ波レーダーチップ(高周波のトランシーバ)を開発しているが、高周波技術に強いサクラテックがADIのチップを使いレーダーを作り上げ、振動を検出できることを実証した。ワイヤレスであるため従来のMEMS加速度センサではできないような高温でも検出できる。 [→続きを読む]
2021年第3四半期におけるシリコンウェーハの出荷面積が前年同期比16.4%増、前四半期比3.3%増の36億4900万平方インチという過去最高を記録した。これはSEMIのSMG(Silicon Manufacturing Group)が発表したもの。ここでは、研磨済みのバージンウェーハとエピタキシャルウェーハ、非研磨ウェーハを含んでいる。 [→続きを読む]
世界半導体製品の売上額は2021年第3四半期(7〜9月)に前年同期比27.6%増の1448億ドル(約16兆5000億円)と過去最高を記録した(参考資料1)。今年の第2四半期と比べても7.4%増と成長が続いている。これは、米国SIA(半導体工業会)が発表したもので、WSTS(世界半導体市場統計)の統計データをベースにしている。 [→続きを読む]
<<前のページ 39 | 40 | 41 | 42 | 43 | 44 | 45 | 46 | 47 | 48 次のページ »