ファブレス半導体トップ10社は2021年第2四半期に前年同期比60.8%増という驚異的な成長を示した。そのファブレスのトップテンランキングをTrendForceが発表した（参考資料1）。これによるとQualcommがトップ、前回3位だったNvidiaが第2位に躍進した。2020年第2四半期にトップだったBroadcomは19.2%増という2桁成長を遂げたのにもかかわらず3位に落ちた。ここからわかることは何か？ [→続きを読む]
半導体製造装置はこのところ伸び続けていたが、8月はちょっと一服、という感じになった。北米製半導体製造装置は前年同月比37.6%増だが前月比では5.4%減となった。これに対し日本製のそれは前年同月比では30.4%増、前月比でも2.1%増の微増となった。中期的には日米とも1年前よりは30%以上も伸びており好調さを維持していると表現できる。 [→続きを読む]
2021年第2四半期における世界半導体製造装置の販売額は、前年同期比48%増の248.7億ドルを記録した（参考資料1）。製造装置が販売された最大の地域は中国で、前年同期比79%増の82.8億ドルに達した。これまでは台湾と韓国が最大だったが、もはや中国が最大の市場となった。 [→続きを読む]
2021年第3四半期における世界半導体企業のトップ15社の予想が市場調査会社のIC Insightsから発表された（参考資料1）。上位15社の合計成長率は、前四半期比7%増と大きく依然として需要増を示している。特にかき入れ時のクリスマスシーズンを前に5Gスマートフォンを見据えたメーカーが業績を伸ばすと見ている。 [→続きを読む]
カーボンニュートラルの動きが活発化している。再生可能エネルギーを使った電力を直接購入する企業が増えている。その動きから電線の需要増を捉え、住友電工が送電線事業の売上額を2030年度に2019年度比2倍に増やすという目標を掲げた。さらにスマホメーカーの中国小米が本格的にEVに乗り出す。それに向けたSiC半導体需要がようやく増え始めた。 [→続きを読む]
半導体後工程とテストを請け負うOSAT（Outsourced Semiconductor Assembly and Test）企業の2021年第2四半期におけるトップ10ランキングを、TrendForceが発表した（参考資料1）。これによるとトップの台湾ASE（日月光集団）は前年同期比35.1%増の18億6300万ドルという高成長を遂げ23.7%の市場シェアを獲得、2位以下を大きく離している。 [→続きを読む]
半導体不足をきっかけに、半導体の重要性が少しずつ浸透し始めた。政府は9月2日の成長戦略の中で、経済安全保障（半導体の重要性）と人の問題に触れている。半導体不足、EV化でますます重要になる半導体SoCに関して日刊工業新聞が伝え、クルマ産業の人材が中国へ流れている様子を日本経済新聞が伝えている。 [→続きを読む]
ルネサスエレクトロニクスが英Dialog Semiconductor社を買収したことで、新たなウィニングコンボ（Winning Combo）製品、すなわちシナジー効果を生み出す製品群を39製品にまで拡充した。すでに自動車用から産業用IIoT、そしてインフラ向けの製品まで適用した。これにより、デジタル化の実証実験や実用化への期間を一気に短縮できるようになる（図1）。 [→続きを読む]
2021年第2四半期における世界のファウンドリ企業のトップテンランキングを台湾系市場調査会社のTrendForceが発表した（参考資料1）。中国系および下位グループが活発に売り上げを伸ばしている。特にSMICは前四半期比（QoQ: Quarter on Quarter）で21.8%増、台湾のパワーチップ（PSMC）社が18.3%増、米GlobalFoundriesが17%増と大きく伸ばした。 [→続きを読む]
東京大学は、学生の起業活動を支援するため、アントレプレナーシップ教育の寄付講座を開設する。この講座は、経営共創基盤とKDDI、東京大学エッジキャピタルパートナーズ、松尾研究所が寄付企業となり、著名起業家などの講義と、事業会社（ダイキン工業、日本たばこ産業、サントリーなど）の社員を交えたフィールドワークを行う。10月7日から開始する。 [→続きを読む]
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