半導体需要の高まりから製造装置メーカーの好調な決算相次ぐ

半導体不足は相変わらず続いている。これを受けて半導体メーカーは増産を継続しており、製造装置メーカーが過去最高を記録し続けている。Applied Materialsや東京エレクトロン、ASMLの決算発表から上方修正が相次いでいる。一方、将来をにらんだ量子コンピュータの産学連携が進んでいる。 [→続きを読む]
半導体不足は相変わらず続いている。これを受けて半導体メーカーは増産を継続しており、製造装置メーカーが過去最高を記録し続けている。Applied Materialsや東京エレクトロン、ASMLの決算発表から上方修正が相次いでいる。一方、将来をにらんだ量子コンピュータの産学連携が進んでいる。 [→続きを読む]
2011年、パナソニックから3名のエンジニアがスピンオフしてスタートアップArchiTekを設立、苦労を重ね、ようやく2018年にシリーズAの資金調達に成功。エッジAIを組み込んだ画像処理チップを世の中に出していくという志を持ったシニア世代と、新規採用した若い社員が手を組み、AIチップの量産を目指し動き出した。2020年12月にはシリーズBの資金調達にも成功した。 [→続きを読む]
直近の2021年第2四半期における世界半導体メーカートップランキングで韓国のSamsungが再びトップに返り咲いた。世界全体の半導体市場は、前四半期比8.3%成長を示した。これを発表したのは米市場調査会社のSemiconductor Intelligence(参考資料1)。Intelはセミコンポータルが見積もった通り(参考資料2)、2位になった。 [→続きを読む]
世界的な半導体不足は、半導体価格の上昇を生み、半導体メーカーの売上額を押し上げた。しかし、半導体不足がさまざまな電気製品の生産ラインを止めたり減少させたりしている。挙句の果てに、半導体製造装置でさえ半導体チップ不足で生産が間に合わないという事態が出始めている。装置が生産できなければ半導体の製造能力を増やせない。 [→続きを読む]
8月9日の日本経済新聞は、「オピニオン1 複眼」というコラムで「日本の半導体、再興なるか」と題した、4名の識者の意見を掲載した。自民党半導体戦略推進議連会長の甘利明衆議院議員と、台湾ITRI(工業技術研究所)の蘇孟宗所長、東京大学で産学連携拠点RaaS(先端システム技術研究組合)を立ち上げた黒田忠広教授、そして元日立製作所専務で半導体事業を率いていた牧本次生氏の4名である。 [→続きを読む]
6月における世界半導体販売額は、前年同月比29.2%増、前月比でも2.1%増の445億ドルに達したとSIA(米半導体工業会)が発表した。第2四半期(4〜6月)の販売額は1336億ドルになり、前四半期比でも8.3%増となった。ただし、金額は3ヵ月の移動平均値で表しているため、6月の販売額は第2四半期の販売額の平均値となる。 [→続きを読む]
日米とも、半導体製造装置の販売額はここ3ヵ月連続、前年同月比、前月比ともプラスの右肩上がりを示していたが、この6月は日本製半導体製造装置のみが前月比よりマイナスとなった。2021年6月における北米製の販売額は、前月比2.3%増だが前年同月比は58.4%増の35.9億ドル、日本製のそれは前月比18.3%減だが前年同月比では38.3%増の2495億円となった。 [→続きを読む]
SEMIは、シリコンウェーハの出荷面積が過去最高の35億3400万平方インチに達した、と発表した。これは前年同期比12.1%増、前期比でも5.9%増という成長曲線に載っている。つまり過去最高を記録した第1四半期に続き、更新したという意味である。シリコンウェーハの出荷量は、3〜4ヵ月後には半導体の出荷数量として現れてくる。 [→続きを読む]
7月21日に日刊工業新聞が報じた、「新潟にパワー半導体共同工場 経産省支援、23年度事業化」という記事が半導体業界の中で、真偽を巡るうわさに包まれた。経済産業省が支援するということから、どこまで事実なのか、という疑念を抱いての噂話となっている。 [→続きを読む]
GlobalFoundriesが米国における生産能力を2倍に上げることを正式に発表した(参考資料1)。ニューヨーク州マルタにある既存のFab 8工場の生産能力と、近くに建設する新工場の両方を自社の投資だけではなく、連邦政府や自動車メーカーをはじめとする顧客にも出資を仰ぐ。官民一体のパートナーシップを米国がこれから始めることが歴史的だと上院議員は述べている。 [→続きを読む]
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