カーエレクトロニクス

東京モーターショーが10月27日から一般公開が始まり、クルマ関連の記事が相次いでいる。特にEV（電動車）へのシフトが急速で、それを見据えたパワー半導体やバッテリの設備投資が活発になっている。個々の技術でも新しい技術が登場している。 [→続きを読む]

NXP Semiconductorがクルマ用ECUの開発を容易にする新しいプラットフォームを提案した。これは、ハードウエアをできるだけ共通化し、ソフトウエアをリユースしやすい形で保存するという考え方に基づく。従来のツギハギだらけのクルマのECUのファブリックを階層構造に変えていく。低コストで機能追加に対応できる新しいクルマ向けアーキテクチャといえそうだ。 [→続きを読む]

東芝メモリを巡る報道は止まらない。9月7日の日本経済新聞は6日の東芝の経営会議ではWestern Digitalの新提案を協議しても結論に至らなかったと報じた。決められない東芝経営陣をしり目に東芝からの人材流出が相次ぐ一方で、ASMLの好調、パイオニアのMEMS利用の超小型LIDAR開発、クルマ市場などのニュースが相次いだ。世界の動きは速い。 [→続きを読む]

半導体産業のさらなる成長に向けた設備投資、新会社、生産能力の増強などの動きが先週あった。さらに、セキュリティやAIに対処するための人材育成の計画が続出し、モノづくり産業を活性する「Maker Movement」のイベントがビッグサイトで開かれた。すなわち、半導体を利用する側も活性化してきている。 [→続きを読む]

ウーバライゼーション（Uberization：ウーバー化）の波は自動車産業にやってきた。ウーバライゼーションとは、アプリ企業のウーバーがタクシー業界に大打撃を与えたように、見知らぬ企業が突然自分の業界にやってきて大きな影響を与える現象を指す。自動車産業にグーグルやアップル、アマゾンが参入し、その危機感がトヨタとマツダの提携を生んだ。 [→続きを読む]

スウェーデンの乗用車メーカーVolvo Carsが、2019年から発売するクルマは全て電動化すると現地時間7月5日に宣言した。従来のガソリンやディーゼルを使う内燃エンジンの乗用車を生産停止する。7月7日の日経産業新聞が報じたが、翌8日にはフランス政府が2040年までに内燃エンジン車の国内販売を止める方針を打ち出した、と日本経済新聞が報じた。 [→続きを読む]

CMOSイメージセンサは有望な半導体製品の一つであるが、今後2021年までに年平均成長率CAGRは8.7%の売上額で推移するという見通しを米市場調査会社のIC Insightsが発表した。製品の個数のCAGRは11.5%成長だとみている。2021年の市場規模は159億ドル（約1兆7500億円）になると読む。 [→続きを読む]

「サーバの世界をクルマに持ってくる」。データカンパニーを標榜するIntelは、データセンタで培った技術を、自動運転に向けたクルマ分野にも適用するという方針を明らかにした(図1)。Intelのチップを搭載したクルマは30車種以上、59社のパートナーと共に参入している。自動運転に向かうほどCPUは演算リッチになりIntelには有利になってくる。 [→続きを読む]

先週は、東芝メモリの売却先が決定すると同時に、東芝が東証2部に降格した、というニュースが話題を呼んだ中、クルマ用半導体が着実に広がっている。半導体トップのIntelはコンピュータ用のチップに強いが、そのIntelでさえ、クルマ用半導体は力を入れる分野だと認識している。 [→続きを読む]

Intelの1部門となったWind Riverは、コネクテッドカーに必要なソフトウエア開発のためのソフトウエアプラットフォーム製品を3種類リリースした(図1)。ADASと自律運転用のHelix Driveと、インフォテインメント向けのHelix Cockpit、そして無線通信でソフトウエアを更新するためのHelix CarSyncである。 [→続きを読む]