カーエレクトロニクス

自動車のECUをいくつか束ねるドメインアーキテクチャ向けのマイコン（マイクロコントローラ）が登場した。Infineon TechnologiesがAurix TC4xファミリとして発表したマイコンをCES 2022で発表し、このほど日本でも紹介した。このチップは、最大6CPUコアを集積、コア当たり最大8個のVM（仮想マシン）をサポートできる。 [→続きを読む]

米計測器メーカーのKeysight Technologyが自動運転のテストに必要なレーダーシーンエミュレータを開発した。これは車載レーダーが周囲の物体を検出するのに使うハードウエアのシミュレータ、すなわちエミュレータであり、路上での様々な物体をエミュレートする。実車でさまざまな道路を何度も走行テストしなくても済むようになる。 [→続きを読む]

2022年年明け早々、エレクトロニクス産業のニュースはCES 2022に集まった。1月5日から3日間ラスベガスで開催されたCESを1月10日に日経がまとめている。大きな動きはEVだ。GMが車台のプラットフォーマになると述べ、ソニーがEV事業に乗り出すことを発表した。 [→続きを読む]

先端半導体工場の新増設を支援する改正法が20日の参院本会議で与党などの賛成多数で可決、成立した。また、半導体不足表面化のきっかけとなった車載用半導体は、量産だけではなくこれからのACES（自律化、つながる、電動、共有）向けの半導体需要が旺盛になりそうだ。特にEV（電動車）のスタートアップが続出している。 [→続きを読む]

半導体不足の解消に向けて、前工程に続き後工程の投資も相次いでいる。投資が先行するAmkorやASEなどのOSATに加え、Intel、ロームなどの半導体メーカーも続く。日本政府の国内製造支援は官民合わせて1.4兆円の投資になる、とセミコンジャパンにビデオ出演した岸田文雄首相が述べた。チップの元となるシリコンウェーハの出荷が過去最高という予測もある。 [→続きを読む]

日産自動車のEVへの2兆円投資に続き、Volkswagen（VW）も11兆円強（890億ユーロ）投資を打ち出した。車載エレクトロニクスではコネクテッドカーでの特許論争が起き、Intelは買収した車載向け画像処理ソフトウエアのMobileyeの上場を決めた。半導体を確保できたはずの国内自動車産業は10月の世界生産が25%減となった。半導体不足は当分解決しそうにない。 [→続きを読む]

車載用CMOSイメージセンサの最大手、Onsemiはダイナミックレンジ140dBと広く画素数が8.3Mピクセルと高い解像度を誇る製品「AR0820」を量産発表していたが、技術の詳細をこのほど明らかにした（図1）。同時に、現在開発中のイメージセンサについて、その問題点と解決策も明らかにした。 [→続きを読む]

日産自動車が2026年度までに電気自動車（EV）の新車開発に2兆円を投資すると発表した。このニュースは世界中を駆け巡り、EV開発への関心は高まっている。EV化は、これまでの欧州中心から米国でもスタートアップが続出しており、世界の自動車産業はEV化へまっしぐらに進んでいる。EVを前提とした自動運転車のスタートアップへの投資もうなぎ上りだ。 [→続きを読む]

2021年7〜9月期の半導体各社の決算が報告された。前年同期比で見ると30%成長を超えた企業はAMDの54%増、Samsungの40%増、ルネサスの44.6%増と続出した。さらに20%以上の成長を示した企業はTexas Instrumentsの22%増、Amkorの24%増、TSMCの22.6%増、ASEの22%増、などがある。いずれも半導体不足で生産増や価格増などで売上額が伸びた。Apple、TSMCのニュースもある。 [→続きを読む]

脱炭素や、SDGs（持続可能な17項目の目標）を達成するために半導体が重要な役割を果たすことが明確になってきた。10月25日の日本経済新聞は、人工衛星を使ったSDGsの取り組みを紹介している。脱炭素は衆議院選挙の争点の一つにもなっているが、半導体はそれを達成するためのテクノロジーの一つだ。EV向け電池生産にトヨタも力を注ぐ。 [→続きを読む]