カーエレクトロニクス

半導体不足の解消に向けて、前工程に続き後工程の投資も相次いでいる。投資が先行するAmkorやASEなどのOSATに加え、Intel、ロームなどの半導体メーカーも続く。日本政府の国内製造支援は官民合わせて1.4兆円の投資になる、とセミコンジャパンにビデオ出演した岸田文雄首相が述べた。チップの元となるシリコンウェーハの出荷が過去最高という予測もある。 [→続きを読む]

日産自動車のEVへの2兆円投資に続き、Volkswagen（VW）も11兆円強（890億ユーロ）投資を打ち出した。車載エレクトロニクスではコネクテッドカーでの特許論争が起き、Intelは買収した車載向け画像処理ソフトウエアのMobileyeの上場を決めた。半導体を確保できたはずの国内自動車産業は10月の世界生産が25%減となった。半導体不足は当分解決しそうにない。 [→続きを読む]

車載用CMOSイメージセンサの最大手、Onsemiはダイナミックレンジ140dBと広く画素数が8.3Mピクセルと高い解像度を誇る製品「AR0820」を量産発表していたが、技術の詳細をこのほど明らかにした（図1）。同時に、現在開発中のイメージセンサについて、その問題点と解決策も明らかにした。 [→続きを読む]

日産自動車が2026年度までに電気自動車（EV）の新車開発に2兆円を投資すると発表した。このニュースは世界中を駆け巡り、EV開発への関心は高まっている。EV化は、これまでの欧州中心から米国でもスタートアップが続出しており、世界の自動車産業はEV化へまっしぐらに進んでいる。EVを前提とした自動運転車のスタートアップへの投資もうなぎ上りだ。 [→続きを読む]

2021年7〜9月期の半導体各社の決算が報告された。前年同期比で見ると30%成長を超えた企業はAMDの54%増、Samsungの40%増、ルネサスの44.6%増と続出した。さらに20%以上の成長を示した企業はTexas Instrumentsの22%増、Amkorの24%増、TSMCの22.6%増、ASEの22%増、などがある。いずれも半導体不足で生産増や価格増などで売上額が伸びた。Apple、TSMCのニュースもある。 [→続きを読む]

脱炭素や、SDGs（持続可能な17項目の目標）を達成するために半導体が重要な役割を果たすことが明確になってきた。10月25日の日本経済新聞は、人工衛星を使ったSDGsの取り組みを紹介している。脱炭素は衆議院選挙の争点の一つにもなっているが、半導体はそれを達成するためのテクノロジーの一つだ。EV向け電池生産にトヨタも力を注ぐ。 [→続きを読む]

この1週間も半導体不足とクルマのニュースが相次いだ。半導体不足は半導体エンジニア不足につながり、2021年1〜8月の求人数が前年同期の7割増となっている。SiウェーハメーカーのSUMCOが増産を決めた。NORのフラッシュメモリも値上がり傾向が出ている。また、クルマの電動化技術は着実に進んでいる。 [→続きを読む]

コロナ禍でのテレワーク需要が一段落し、国内市場では8月におけるパソコンの販売額が前年同月比で2桁の落ち込みを見せている。また、中長期的にEV（電気自動車）向けの電池生産工場が活発になってきた。EVは自動運転技術をはじめとして、これからのACES（Autonomy, Connectivity, Electricity and Sharing）技術のひとつ。 [→続きを読む]

半導体不足は当分解消される見込はないが、自動車メーカーがこれまでのジャストインタイム方式を見直し、半導体の在庫期間を数カ月程度と長くする方向へと切り替える。同時に、ユーザーである自動車メーカーが半導体の重要性を認識し始めた。 [→続きを読む]

SiCパワートランジスタ（MOSFET）の市場がようやく立ち上がり始めた。パワー半導体に力を入れてきたonsemiは、SiC結晶メーカーであるGT Advanced Technologyを買収、SiCパワートランジスタを垂直統合として生産する方針を示した。またSiCのスタートアップであるUnitedSiCはすでに自動車メーカーに納入していることを明らかにした。 [→続きを読む]