匂いのデジタル化に向けたソニーの嗅覚評価器
「匂い」を何とかデジタルにできないものだろうか。匂いセンサの研究はある。かつてimecがe-Noseプロジェクトをやっていた。しかし、残念ながら未だに製品化できていない。だが、センサを使わずに、匂いの種類をデジタル化できないものか。ソニーが開発した嗅覚評価器（図1）は、40種類の匂いを出力するもので、提示装置と呼ばれている。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
TSMCの3Q業績、48%増の過去最高売上達成もメモリ不況を警戒、投資額を削減
半導体産業は短期的にはメモリ不況に入るため、TSMCはロジックも警戒を強め、設備投資を1割減額する。10月13日に同社が開いた2022年第3四半期（3Q）の決算報告会で明らかにした。第3四半期の決算は絶好調で前年同期比48%増の6131億台湾元（約2兆8000億円）と過去最高の売上額になった。中長期的に半導体は成長産業であるという認識に変わりはない。 [→続きを読む]
RD20、国際協力でクリーンエネルギー変換実務へ動き出す、半導体の新市場に
脱炭素や再生可能エネルギーなど地球温暖化を食い止めるためのクリーンエネルギー変換のテクノロジーに関する国際会議RD20が先週、都内で開催された。これまでの学術的な各国の会議報告に加え、国際アドバイザリ委員会を設置し、実務フェーズに入った。いくつか決定したことを報告する。 [→続きを読む]
「先端パッケージにもCHIPs法案適用を」求める声が米国・欧州で湧き上がる
先端パッケージ技術に関してもCHIPs & 科学法案が十分に適用されるように、関連団体が政府やEC（欧州委員会）との会合に出席した。TSMCが主導的に扱う先端パッケージはこれからの重要な技術の一つである。ICサブストレートやプリント回路基板（PCB）、OSAT、EMSなどの企業が米国首都ワシントンDCに集まった。 [→続きを読む]
先月最もよく読まれた記事は、自動車用半導体ランキング
2022年9月に最もよく読まれた記事は、「自動車用半導体売上ランキング、自動車半導体不足は解消されたのか」であった。1位はドイツInfineon Technologiesで、昨年の2位から上がった。日本勢はルネサスエレクトロニクスが3位、ロームが8位であった。自動車用半導体は、クルマの機械からシリコンへというトレンドで成長し続けている。 [→続きを読む]
米ニューヨーク州に巨大な半導体工場設立が相次ぐ、MicronにIBMも
米国ニューヨーク州に相次いで数兆円規模の投資計画が相次いでいる。Micronは本社のあるアイダホに加え、ニューヨーク州の中央部に新メガファブを設立することを10月4日に発表、6日にはIBMもハドソン川沿いのハドソンバレーに新半導体工場を設立すると発表した。ベトナムにもついにファブレス半導体が生まれ、半導体産業は世界的に広がっている。 [→続きを読む]
日本製半導体製造装置の販売額、過去最高の3400億円を突破
SEAJ（日本半導体製造装置協会）によると8月における日本製半導体製造装置の販売額は、3ヵ月の移動平均で3473億5600万円となった。これは前年同期比で38.5%増、前月比でも8.4%増となり、過去最高の数字を示した。 [→続きを読む]
水平･垂直とも20m先まで検出できるドップラーレーダーを日清紡が製品化
日清紡マイクロデバイスは、ドップラーレーダーを利用した人感センサを開発、検出エリアを水平・垂直とも従来の3倍広げた人感センサモジュールを製品化した。ドップラーレーダーは動く物体を検出する。歩行者や自転車クルマなど動く物体を暗闇や濃霧や吹雪、高温・低温の厳しい環境下でも検出する。サイズはわずか17.2mm×25mm×3mm。 [→続きを読む]
RD20：日本とのコラボで資源大国の価値を高めるオーストラリア
オーストラリアの2020 年- 2021 年の農業の経済効果は、710 億ドルであり、羊肉や牛肉、小麦の主要輸出国である。また、鉱物資源も豊富で、鉄鉱石や石炭、ボーキサイトなどを輸出してきた。日本とは全く異なる産業構造であり、科学技術の一大研究組織もある。CSIRO（Commonwealth Scientific and Industrial Research Organization）と呼ばれる巨大な研究所は、医療、ヘルスケアからAI、再生可能エネルギーや蓄電池などのグリーンテクノロジー、自然環境、鉱物資源、宇宙、量子など極めて広いテーマを扱っている。CSIROは、2019年から始まったRD20（Research and Development for clean energy technologies）に最初から参加してきた。同研究所の最高責任者であるLarry Marshall博士にRD20への方針を聞いた。 [→続きを読む]
RD20：運営と脱炭素研究を手掛ける〜ゼロエミッション国際共同研究センター
カーボンニュートラルを達成するため研究開発の国際的な枠組みであるRD20（Research and Development for clean energy technologies）の運営の主体は、産業技術総合研究所のゼロエミッション国際共同研究センター（GZR）である（参考資料1、2、3、4、5）。2020年1月設立、センター長に就任した吉野彰博士は、2019年にノーベル化学賞を受賞したことでも知られる。GZRは、RD20を運営すると共に、カーボンニュートラルに向けた研究にも積極的に取り組んでいる。GZRを指揮するセンター長の吉野彰博士に今年のRD20への方針を聞いた。 [→続きを読む]
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