Semiconductor Portal

セミコンポータルによる分析

» セミコンポータルによる分析

トランプ対中政策の一環、サウジ訪問でNvidia、AMDが市場参入へ

トランプ対中政策の一環、サウジ訪問でNvidia、AMDが市場参入へ

米トランプ大統領の関税、対中政策などの思惑からNidiaやAMDなどテクノロジー企業のトップもアラブ訪問へ同行している。一方中国としてもハイテクの切り札、ファーウェイの技術力の高さにNvidiaトップも警戒している。ファーウェイの実力が垣間見えた。そして、キオクシアの決算が発表され2024年度(2025年3月期)は黒字に転換したものの営業利益率が10.8%に留まっている点が気にかかる。 [→続きを読む]

AIチップの市場調査から見えてくるNvidiaの強さ

AIチップの市場調査から見えてくるNvidiaの強さ

NvidiaのAIチップよりも消費電力が小さく性能が高いAIチップを多数の半導体企業が発表しているからといっても、Nvidiaの優位性は当分変わらない。NvidiaはAIチップだけではなくAI用のソフトウエアやライブラリ、開発ツール、サービスなど総合力で圧倒しているからだ(参考資料1)。AIチップだけでもNvidiaが着実に市場シェアを伸ばしているデータを市場調査会社TrendForceが明らかにした。 [→続きを読む]

2024年最新のOSATトップテンランキング

2024年最新のOSATトップテンランキング

最新2024年のOSAT(半導体後工程専門の請負サービス業者)ランキングが発表された。トップはASE、2位Amkorとこれまでとさほど変わっていないものの、中国勢の伸びが著しい。中国トップのJCETは前年比(YoY)で19.3%増となり、ASEの同0.7%減、Amkorの同2.8%減と比べると成長が著しい。OSAT10社全体ではYoY3%増の415.6億ドルになった。 [→続きを読む]

2025年3月単月の世界半導体販売額は過去最高の628億ドル

2025年3月単月の世界半導体販売額は過去最高の628億ドル

2025年1〜3月期(1Q)における世界半導体販売額が前年同期比18.8%増の1677億ドルに達した。これはWSTSの販売額をベースに米半導体工業会(SIA)が発表したもの。前四半期比(QoQ)でみると、2.8%減だが、1Qの販売額としては過去最高額になる。通常、前4Qより翌1Qの方が販売額は10〜15%少ない。その点、2.8%しか減少しないことから、今年の半導体景気はかなりの上向きで少なくとも2桁成長は固いといえそうだ。 [→続きを読む]

規制をくぐる新AIチップ、中国の自立化など脱トランプ化の動きが活発に

規制をくぐる新AIチップ、中国の自立化など脱トランプ化の動きが活発に

先週は、トランプ米大統領の影響を避けようというニュースが多かった。Nvidiaが中国との話し合いで規制を避ける新製品を開発することで合意している。ファーウェイは工場を拡張し、中国ファウンドリ2社の25年1〜3月期(1Q)の業績も絶好調だ。さらにEUも米国の研究者を受け入れようとし、日本にも協力を呼び掛けている。日本もソフトバンクが高性能メモリを自主開発する。 [→続きを読む]

4月に最もよく読まれた記事は、決算から見た世界半導体ランキングの数字

4月に最もよく読まれた記事は、決算から見た世界半導体ランキングの数字

2025年4月に最もよく読まれた記事は、「2024年世界半導体企業ランキング、トップはやはりNvidiaの1305億ドル」だった。2ヵ月連続のトップである。各社の決算をベースにしてセミコンポータルが書いた記事である。1位のNvidiaはGPUチップを設計しているだけではなく、ゲーム機用にはPCに挿し込めるボードまで作っている。またDGXコンピュータまでも手掛けている。同社の売上構成でチップとボードやコンピュータを分離していない。 [→続きを読む]

企業向けSSDが3年後には個人向けを抜いて最大市場に

企業向けSSDが3年後には個人向けを抜いて最大市場に

企業向けのAI推論用のSSD(半導体ディスク)は、AIの進展と共に成長しているが、2028年にはスマートフォンや消費者向けPCのSSDなどの分野を抜き、最も数量の出る分野に成長するとTrendForceは見ている。昨年から今年にかけて、HBM(High Bandwidth Memory)はGPU(Graphic Processing Unit)とセットで使われているが、NANDフラッシュもAIコンピュータのSSDに数量を伸ばしていきそうだ。 [→続きを読む]

Qualcomm、東京エレクトロンの決算から見えてくる今後の動向

Qualcomm、東京エレクトロンの決算から見えてくる今後の動向

スマートフォン市場のこれからを見込むQualcommの決算、AI市場に向けた製造装置を作る東京エレクトロンの決算がそれぞれ発表された。また、メモリの価格低下に関して、日本経済新聞は下がる、日刊工業新聞はNANDフラッシュが上がる、という逆の見通しを報道している。米トランプ政権の関税アップ、研究者削減に対して、中国からインドへのシフト、欧州での研究者獲得、という動きが目立っている。 [→続きを読む]

Intel、ファウンドリのビジネス展開への覚悟を示す、14AのIPだけじゃない

Intel、ファウンドリのビジネス展開への覚悟を示す、14AのIPだけじゃない

米Intelがファウンドリをビジネスとして確立するためのパートナーとのエコシステムを、新CEOであるLip-Bu Tan氏が、このほど開催したIntel Foundry Direct Connectで明らかにした。同氏はIntelを、技術、カスタマフォーカスだけではなく企業文化も変えることを訴えており、ファウンドリとしてのパートナーとして、EDAトップ3社に加え、PDF Solutionsを紹介した。 [→続きを読む]

ウェーハ面積が減少しても半導体製品の売り上げが上がる理由

ウェーハ面積が減少しても半導体製品の売り上げが上がる理由

2025年第1四半期(1Q)における世界の半導体ウェーハ面積は、前年同期比2.2%増の28.96億平方インチだったとSEMIが発表した(参考資料1)。1年前の24年1Qは28.34億平方インチだったからわずかに上昇した。しかし、前四半期比(QoQ)で見れば9.0%の減少である。中期的に見れば2022年3Qの37.41億平方インチというピーク値にはまだ届いていない。 [→続きを読む]

1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 次のページ »