小倉 良氏、新日本無線株式会社 代表取締役社長 新日本無線といえば、オーディオ/ビデオ（AV）機器用のアナログ半導体メーカー、というイメージが強かったが、今はクルマ/スマホ/産業用の半導体メーカーに変わった。社名に無線という言葉が付くように、マイクロ波技術にも長けている。リーマンショック後の2011年、地デジ特需が終わりAV機器メーカーの凋落と共に同社も大きな赤字に見舞われた。しかし、そこからの回復に目を見張るものがある。2011年度を底に、2012年度以降増収増益の連続で回復させてきた。どん底期に社長に就任し、その後の成長から2015年度には累積赤字の解消も終えた代表取締役社長の小倉良氏にリストラと成長戦略の同時進行物語を聞いた。 [→続きを読む]
FPGAメーカーのXilinxがARMコアのCPU、GPU、メモリなどを集積したSoCである、「Zynq」に加え、FPGAアクセラレータ応用と共に、四つのメガトレンド(図1)に対応できる体制を整えた。すなわち、クラウドコンピューティング、組み込みビジョンシステム、工業用IoT、そして5Gモバイルネットワークに向けた対応力を示したことになる。 [→続きを読む]
日本時間、先週の金曜日、英国がEUから離脱するというニュースが世界中を駆け巡った。日本のマスコミは一斉に、円高になり、不況がやってくる、とばかりにネガティブな報道に終始した。これが正しいかどうかの判断は時間を待つしかないが、少なくともテクノロジーのベンチャーにとっては、不利な状況になる。 [→続きを読む]
先週は、米国のシリコンバレーでGoogleの開発者会議「Google I/O 2016」が開催され、Googleのマシンラーニング用の専用プロセッサチップや、VR（仮想現実）など先進技術が紹介されている。同時にIoTの事例集も新聞などで発表されている。ルネサスの医療・ヘルスケア事業への提案ビジネスも注目される。 [→続きを読む]
AppleとSamsungのスマートフォンの売り上げがこの第1四半期に減少し、2016年全体でもその出荷台数が減少するという見通しを5月10日の日本経済新聞が報じている。世界のスマホ市場全体の伸び率だけで見ると飽和傾向に見えるが、出荷台数が減るという見通しはまだない。IoT時代でもスマホはモニターとして欠かせないからだ。IoTへの動きも活発だ。 [→続きを読む]
4月下旬に東京ビッグサイトで開かれたTechno-Frontier 2016では、パワーデバイスのさまざまな応用、使い勝手よく動かすためのドライバ、パワーで動くロボットやドローンなどの制御性を上げるためのセンサ、など新しい応用と動力技術が登場した。もともとこのイベントはモータ制御やパワー半導体、電源などに集中しているが、新しい応用を指向する。 [→続きを読む]
ゴールデンウィークの谷間にあたる5月6日、東芝が社長・会長の人事案を発表した。代表執行役社長候補には現副社長の綱川智氏、代表執行役会長には現副社長の志賀重範氏を選定した。正式には6月下旬開催予定の株主総会終了後の取締役会で決定する。元社長の室町正志氏は特別顧問に就任する予定である。 [→続きを読む]
米国の半導体工業会（SIA）が発表した2016年3月の世界の半導体販売額は、前月比の0.3%増の261億ドルになった。このところ下降気味に推移してきたが、ようやく歯止めがかかったように見える(図1)。ただし北米市場が依然として悪いため、一時的な現象といえないこともない。 [→続きを読む]
ゴールデンウィーク前の先週は、部品やエレクトロニクス・製造装置などのメーカーの2016年1〜3月期と2015年度(2016年3月期)の決算報告があった。日本経済新聞および日経産業新聞が4月26日、28日にスマートフォンの軟調による部品メーカーの減収を報じている。この1〜3月期の落ち込みが大きいものの、年間では成長したメーカーが多い。 [→続きを読む]
熊本地震における早期の産業復興は、個人の収入を確保し、経済を活性化し、地元社会の活力を伸ばす上で欠かせない。熊本に工場のあるルネサスと東京エレクトロンの連日のニュースリリースは、地震による生産活動の状況をオープンにしており、25日の日本経済新聞では、その姿勢に対して事業継続推進機構のポジティブなコメントを掲載している。 [→続きを読む]
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