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半導体チップの買い手として中国企業が台頭

半導体チップの買い手として中国企業が台頭

半導体購入ユーザーがパソコンメーカーからスマートフォンメーカーに変わって数年たつが、2018年は中国勢の購入額が極めて増えた。昨年5位だった中国の華為(ファーウェイ)がAppleの次の3位に躍進、半導体を200億ドル以上使う世界企業の仲間入りを果たした。これは、市場調査会社Gartnerが発表したもの。トップ10社の中から、日本企業は姿を消した。 [→続きを読む]

製造装置はしばらく冬の時代へ

製造装置はしばらく冬の時代へ

2018年12月における半導体製造装置の販売額が日米ともそろった。日本製製造装置の販売額は、前月比17.9%減の1680億9800万円となり、前年同期比ではわずか8.1%増と、ほぼ1年前の水準に戻った。米国製も同様で、前年同期比12.1%減の21億890万ドルとなった。それぞれSEAJ、SEMIが発表した。 [→続きを読む]

DRAM価格は2019年第1四半期に前期比20%減へ

DRAM価格は2019年第1四半期に前期比20%減へ

今年に入り、これまで単価の値上がりによって営業利益率が60%〜70%という「儲けすぎ」を享受してきたDRAMメーカーは、この第1四半期(1〜3月)前四半期比20%減という大幅な値下げを経験しそうだ。これはメモリ市場をウォッチしてきた市場調査会社のTrendForceの一部門であるDRAMeXchangeが見通しを述べたもの(参考資料1)。 [→続きを読む]

中国経済変調の影響が出てきた

中国経済変調の影響が出てきた

中国経済が予想以上に悪化している。その影響を受け、中国向けにビジネスを展開してきた日本、台湾、韓国の部品サプライヤやEMS、ファウンドリなどが影響を受けている。こんな記事が先週駆け巡った。長期的な新分野としてヘルスケア関連のセンサの動きも活発化している。 [→続きを読む]

UMCが中国企業との協力を大幅に縮小

UMCが中国企業との協力を大幅に縮小

新年あけましておめでとうございます。 年明け早々、日本経済は株安・円高という不況をイメージさせる状況からスタートした。加えて、台湾のUMCが中国半導体産業への協力を大幅に縮小するというニュースが1月5日(土)に駆け巡り、米中貿易戦争の影響が半導体産業にやってきた。 [→続きを読む]

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