ウェーハ面積が減少しても半導体製品の売り上げが上がる理由

2025年第1四半期(1Q)における世界の半導体ウェーハ面積は、前年同期比2.2%増の28.96億平方インチだったとSEMIが発表した(参考資料1)。1年前の24年1Qは28.34億平方インチだったからわずかに上昇した。しかし、前四半期比(QoQ)で見れば9.0%の減少である。中期的に見れば2022年3Qの37.41億平方インチというピーク値にはまだ届いていない。 [→続きを読む]
2025年第1四半期(1Q)における世界の半導体ウェーハ面積は、前年同期比2.2%増の28.96億平方インチだったとSEMIが発表した(参考資料1)。1年前の24年1Qは28.34億平方インチだったからわずかに上昇した。しかし、前四半期比(QoQ)で見れば9.0%の減少である。中期的に見れば2022年3Qの37.41億平方インチというピーク値にはまだ届いていない。 [→続きを読む]
2025年第1四半期(1月〜3月期)のIntelとSK Hynixの決算発表は対照的だった。Intelの売上額が前年同期比(YoY)横ばいの126.7億ドルに対して、SK Hynixのそれは同42%増の17兆6400億ウォン(約123.5億ドル)と飛躍した。ルネサスの決算では底が見えたが、アドバンテストは同60.3%増の7797億円(24年度)となった。TSMCは技術会議で、A14プロセスを28年に量産すると発表、日本ではラピダス支援に向けた法改正が成立した。 [→続きを読む]
4月17日に台湾TSMCが発表した2025年第1四半期(1〜3月期:1Q)における売上額は、前年同期比(YoY)35.3%増の255.3億ドル、営業利益率48.5%だった。その前日に発表されたオランダASMLは、YoYで46.4%増の77.42億ユーロ、営業利益率は35.4%と、両社とも立派な業績だった。 [→続きを読む]
市場調査会社のGartnerが2025年2月はじめに発表した世界半導体ランキング(参考資料1)は、Samsungが1位でIntelが2位、そしてNvidiaが3位という結果だった。しかし、今回発表されたランキングではNvidiaがトップに来た。もちろんAIデータセンターが同社のGPU(グラフィックスプロセッサ)の取り合いになっているからで、Nvidiaの急成長はずっと前から周知の事実だった。 [→続きを読む]
台湾の主要電機電子企業の3月の月次売上額が発表された。これにより1〜3月の売上額を求めることができる。TSMCの速報値は前年同期比41.6%増の8392億台湾元(約3兆8000億円)と好調が持続している。またAppleなどの製造を受け持つ鴻海精密工業は同24.2%増の1兆6421億元(約7兆2000億円)となった。アジアではベトナムがデジタル化計画を発表、5年後に従業員の3割までデジタル人材を増やす。 [→続きを読む]
日本IBMは、AI時代に向けた初のメインフレームコンピュータ「IBM z17」を発表したが、ここに新しいCPUとAIチップを搭載した。CPUはIBM Telum IIプロセッサであり、AIチップ「IBM Spyreアクセラレータ」はドーターボードに組み込まれている。CPUは独自の「z/OS」で動作し、プロセッサチップ上には簡単なAIエンジン回路もある。 [→続きを読む]
4月3日にトランプ大統領が関税を発令宣言した。影響力が最も大きい産業は自動車だ。ラピダスが始動したことによってASMLが保守要員数を5倍に増加、札幌に半導体支援のコンサルが事務所を構えた。JASMに527人が入社、東京エレクトロンがIBMとの共同研究を5年延期に。海外ではTSMCがIntelに出資することで合意、TSMCは高雄に最新工場完成、UMCとGlobalFoundriesと合弁、など動きが激しい。 [→続きを読む]
東京工業大学が東京医科歯科大学と一緒になり、東京科学大学と名前を変えた。英語ではInstitute of Science Tokyoと呼ぶ。東京工業大学最後の学長だった益一哉氏(図1)が最終講義を行った。「未来を先送りしない」というタイトルの講義(講演)であり、ずっとアカデミアの分野を歩んできた同氏だが、産業界にも理解を示し、「新産業を興すことが東京工大の原点」だと話す。いくつかのエピソードを拾ってみよう。 [→続きを読む]
ラピダスが、人材派遣会社のシンガポールQuest Globalと戦略的パートナーシップを結んだ。ラピダスに少ない半導体設計エンジニアを外部から調達しようというもの。ファウンドリビジネスでは製造ラインを揃えても顧客が来るわけではない。半導体設計エンジニアやセールスパーソンがいなければ顧客の注文を理解できない。顧客は自分のシステムにしか興味がないからだ。 [→続きを読む]
今年の半導体市場は、3月26日のSPIウェビナーで示したように(参考資料1)、下降局面が見えてきた。29日の日本経済新聞は、TSMCが熊本工場で製造装置の搬入を抑えていると報じた。ルネサスも人員削減と定期昇給に停止に踏み切る。1〜3月のSSDが8%安くなった。後工程企業20社強が生産・調達で連携する。一方で先端品の開発は足下の景況とは別に投資に力を入れる。 [→続きを読む]