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中国半導体ICの生産個数が、2008年8月以降、下がり続けている。11月は35億4700万個となった。例年だと、第4四半期に増産による増加傾向が見られていたが、これまでの傾向とは全く違うことがアレグロ インフォメーションが毎月発行している「中国レポート：Electronics and Semiconductor China」2008年12月号で明らかになった。世界経済の不況が中国のIC産業にも現れてきたとみている。 [→続きを読む]
日本製半導体製造装置の販売額に対する受注額の比であるB/Bレシオが10月の0.81から11月は0.75と一段と落ち込んだ。これは日本半導体製造装置協会（SEAJ）が発表したもので、B/Bレシオは販売額、受注額の3か月の移動平均をとっている。受注が落ちていることは厳しい。0.75という低い値もめったにないが、前年同期比での販売額、受注額とも減少していることはもっと厳しいことを表している。 [→続きを読む]
世界における半導体製造装置市場の10月の実績がまとまった。10月の世界市場は17億4033万ドルと昨年同期比の半分、51%しかない。前月の23億4321万ドルよりも少ないが、これは3カ月おきの変動ルール（3月をピークに4月、5月と下がり、6月にふたたびピークを迎えるという3カ月おきの周期性）にのっとっているだけでさほど問題ではない。問題は前年の10月の半分しかないという点だ。このデータはSEMIとSEMIジャパン、SEAJがまとめたもの。 [→続きを読む]
世界経済の減速を受けて、中国でのエレクトロニクス製品、半導体製品の生産が減速していることがはっきりしてきた。中国家電協会によれば、2008年1~8月の家電輸出の伸び率は前年同期比で10.7%減とブレーキがかかっている。10月に「中国共産党第十七期中央委員第3回全体会議」と、それに続く「中国国務院（政府）常務会議」において、4兆元（56兆円）もの財政出動を決め、内需拡大を推進し始めた。 [→続きを読む]
SICAS（世界半導体生産キャパシティ統計）が発表した2008年第3四半期（7~9月）のMOS ICの生産能力は、214万枚/週、実投入枚数は187万枚/週となり、ウェーハプロセス稼働率は87.5%になった。前四半期は89.5%、その前の第1四半期は90.7%であったことから、稼働率は急激に低下したことがわかる。急にブレーキがかかった状態に似ている。 [→続きを読む]
日本半導体製造装置協会（SEAJ）が発表した、10月の日本製製造装置の受注販売状況によると、BBレシオ（販売額に対する受注額の比）は0.81という低迷を続けている。しかしもっと深刻なのはBBレシオではない。もはやBBレシオは意味を持たないほど、受注額、販売額とも低いレベルにやってきた。 [→続きを読む]
WSTS（世界半導体市場統計）が2008年から2010年までの見通しを発表した。それによると、2008年の半導体市場は対前年比2.5%増の2619億ドルにとどまる。2007年が3.2%増の2556億円と比較的低成長だったため2年連続伸び悩んでいる。今年の5月には2008年の伸びを4.7%増、2009年の伸びを5.8%増、2010年には8.8%増と見込んでいた。今回の秋の予測は下方修正し、2009年は-2.2%の2561億ドル、2010年に6.5%増と再び成長すると見込んでいる。 [→続きを読む]
日本半導体製造装置市場における9月の受注額、販売実績が日本半導体製造装置協会（SEAJ）から発表された。受注額は3カ月移動平均値で457億円、販売額は710億円で、B/Bレシオ（販売額に対する受注額の割合）は0.75と、前月の0.83から下がった。これは、日本製の製造装置と外国製製造装置の日本国内市場へ納めた実績と受注見通しを示したもの。B/Bレシオは3月に0.69までへこんだものの、4月0.98、5月0.97、6月1.12と市況回復の兆しを見せていたが、7月に0.79と再び落ち込み、低迷状態を示している。 [→続きを読む]
日本市場の半導体製造装置のB/Bレシオ（販売額に対する受注額の比）が低迷している。6月に1年ぶりに1.0を超えたのにもかかわらず、7月は0.79、8月も0.83と1.0を下回った。8月の受注額は前年同期比44.4%減、販売額は59.0%減と受注、販売ともに前年を下回った。厳しい時期が続く。 [→続きを読む]
SEAJ（日本半導体製造装置協会）とSEMI（Semiconductor Equipment and Materials International）およびSEMIジャパンが共同で、2008年8月における世界の半導体製造装置販売統計を発表した。これによると、8月の実績は19億3353万ドルで、ついに20億ドルを切った。これで、4月から6ヵ月連続して対前年同期比でマイナスとなり、39.5%減は過去1年間で最大の下げ幅となった。 [→続きを読む]
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