製造装置
2022年の半導体は結局一桁成長にとどまり、来年は1桁の落ち込みになりそうだ。こんな半導体産業の予測が2社とWSTSから発表された。市場調査会社のGartnerとIC Insightsが2022年はそれぞれ前年比+4%、+3%で、WSTSが23年はそれぞれ同-3.6%、-5%という結果である。IC Insightsによれば今年は特にメモリが同-17%という見込みで、ほかの半導体がプラス成長であるため、全体的に1桁成長になりそうだ。
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2022年第3四半期(3Q)におけるNANDフラッシュ市場は、需要が軟化してきており、NAND市場全体で前期比24.5%減の137億ドルとなっている。ただし、キオクシアが善戦している。0.1%減にとどまっている。その結果、前期はSK Hynixの後塵を拝していたが、抜き返して2位に浮上した。今年最後の4Qはどうなるか。
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日本半導体製造装置協会(SEAJ)が発表した9月の日本製半導体製造装置は、前月比9.7%増、前年同月比36.1%増の3809億2900万円であった。これは3ヵ月の移動平均で表した数字である。6月に2800億円台に落ちたものの、7月、8月、9月、と前月比で連続プラスとなっており、それぞれ過去最高記録を3カ月連続達成している。
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半導体不足が2022年いっぱい続きそうだという見通しが強まり、製造を強化する動きが製造装置や、それを支える部品などサプライチェーンも動き出した。東京エレクトロンが熊本工場を拡張、TELに納入する部品業者も工場を拡張する。また、TELは社員のモチベーション向上のために導入したジョブ型人事制度の評価を日経が報じた。ロシアのウクライナ侵攻による影響も現れ始めた。
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最新のSEMIの見通しでは、2022年の半導体製造装置市場は前年比18%増の1070億ドル(約12兆8000億円)と、過去最高を記録しそうだ。2021年は前年比42%増を記録したため、従来だと次の年(2022年)は少し落ち込むはずだが、さらに製造装置が伸びるということになる。これで3年連続成長し続ける。
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セミコンジャパン(図1)が大きく変わりつつある。元々は、半導体製造装置や半導体製造に必要な材料を展示するイベントであり、半導体メーカーの製造エンジニアやそのマネージャーなどが顧客であった。それもジャパンというからには日本の顧客がメインであった。ここ十年くらいは顧客、サプライヤーを含め海外からの来場者が多かった。
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SPI会員限定Free Webinar:ウェブだけではお伝えしきれないような重要なニュースを分析し、一つのテーマをウェビナーでより深堀していきます。
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ドイツ自動車産業のティア1サプライヤであるRobert Boschが、半導体工場や製造装置材料ガスなど半導体関連企業が集積するドレスデンに300mmのウェーハ工場を設立、稼働を始めた。Boschの新工場にはIndustry 4.0すなわちAIoT(AIとIoTの融合)とデジタルツイン、AR(拡張現実)、5G-ready(ローカル5G)が盛り込まれている未来志向の工場となっている。
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Applied Materialsがポストムーアの法則として、PPACt(Power, Performance, Area, Cost and Time to market)戦略を採る、と同社CEOのGary Dickerson氏(図1)が述べた。これまでの2次元の微細化だけのスケーリング則から新しい指標としてPPACtを用いる。半導体産業はこれからAIと共に進化していく。AMATはこう考えている。
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