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材料・薬品・部材

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レゾナックが自らコンソーシアムを組織化する理由とは

レゾナックが自らコンソーシアムを組織化する理由とは

旧昭和電工と旧日立化成工業が合併し、半導体に力を入れる化学材料メーカー、レゾナックは、これまでの合併劇とは全く異なる成長戦略を掲げている。それは仲間と手を組もうというエコシステム「Joint2」を構成している点だ。その中心にいてまとめ役としてレゾナックがある。同じような化学材料メーカーとのコラボは、技術情報が漏れるのではないかと心配する向きはある。それでもレゾナックは発展するだろう。なぜか。 [→続きを読む]

シリコンの出荷面積、2四半期連続でマイナスに

シリコンの出荷面積、2四半期連続でマイナスに

2023年第1四半期(1Q)におけるシリコンウェーハの出荷面積が前四半期比9.0%減の32億6500万平方インチになったとSEMIが発表した。前年同期比では11.3%減となる。これはSEMIのSMG(Silicon Manufacturers Group)が発表したもの。SMGは、シリコン結晶ウェーハの製造者たちの集まり。 [→続きを読む]

半導体パッケージ材料市場は2024年に5%成長へ、23年はほぼ横ばい

半導体パッケージ材料市場は2024年に5%成長へ、23年はほぼ横ばい

半導体パッケージ材料市場は2022年の261億ドルが2027年には300億ドルに成長する。2023年にはパッケージ材料は前年比0.6%減で少し減速するが、これは半導体製品市場の原則によるもの。半導体市場は2023年後半から回復し始め2024年は再び同5%程度のプラス成長に転じると予想されている。 [→続きを読む]

配線金属膜をどのような基板にも付けられるi-SB技術を岩手大が事業化へ

配線金属膜をどのような基板にも付けられるi-SB技術を岩手大が事業化へ

プリント基板だけではなく、テフロンなどの基板にも密着性の良い配線を形成できる技術を岩手大学が開発、高周波特性の優れた回路を容易に形成できるようになる。岩手大のi-SBと呼ばれる技術は、分子接合材を用いる異種材料接合技術である。産業界もすでに着目し始め、実用化に向けたエコシステムの構築中だ。この技術を普及させるためのプラットフォームを今秋には構築する計画で進めている。 [→続きを読む]

2022年のシリコン出荷面積、売上額とも過去最高を記録

2022年のシリコン出荷面積、売上額とも過去最高を記録

2022年における半導体シリコン(Si)ウェーハの出荷面積が過去最高の147億1300万平方インチ(MSI)となった。これはSEMIのSMG(Semiconductor Manufacturers Group)が発表したもので、2022年は、2021年の141億6500万MSIから3.9%増と増えた。その売上額も前年の126億ドルから9.5%増加し138億ドルと過去最高を記録した。 [→続きを読む]

レゾナックが本格始動へ、半導体関連材料の需要に応える

レゾナックが本格始動へ、半導体関連材料の需要に応える

2023年1月1日に昭和電工と昭和電工マテリアルズ(旧日立化成工業)が合併、持株会社レゾナックホールディングス(HD)が事業戦略を明らかにした。半導体分野を強化する。また、レゾナックに限らず、半導体関連材料分野のスタートアップも続出している。大陽日酸は熊本に産業用ガスの拠点を設ける。 [→続きを読む]

CHIPs法案成立以来、半導体製造と関連材料への投資総額が2000億ドルに

CHIPs法案成立以来、半導体製造と関連材料への投資総額が2000億ドルに

2022年8月にCHIPs+科学法案が成立して以来、民間企業の半導体投資額が2000億ドル(約27兆円)に達した、とSIA(米半導体工業会)がまとめた資料でわかった。以来これまで、40以上もの半導体エコシステムプロジェクトに適用され、半導体新工場の建設や、既存工場の拡張、チップ製造に必要な材料や装置を供給する施設に使われている。 [→続きを読む]

ドイツのMerck、日本法人の半導体プロセス薬品開発に1億ユーロを投資

ドイツのMerck、日本法人の半導体プロセス薬品開発に1億ユーロを投資

医薬品や化学薬品に強いドイツのMerck社は、日本の電子材料分野に1億ユーロ(約135億円)を2025年までに投資すると発表した。特に日本は、半導体が強い韓国と台湾に近い国であり、重要な拠点だと同社は位置づけている。1億ユーロは半導体とディスプレイ材料に投資する。Merckは半導体プロセスに使われる材料をほぼカバーしているという。 [→続きを読む]

ロシアのウクライナ侵攻で懸念される半導体産業への影響

ロシアのウクライナ侵攻で懸念される半導体産業への影響

2月24日、これまでの緊張状態を打ち破りロシアがウクライナへ一気に侵攻した。これに対して米国商務省はロシアへの輸出規制を発表した直後、米半導体工業会(SIA)は、この輸出規制を支持する声明を出した。また、半導体市場調査会社であるTrendForceやTECHCET(図1)はいち早くその影響に関するニュースリリースを発表した。 [→続きを読む]

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