2023年はDRAMの主用途がモバイルからサーバー向けに大きく転換する年に
サーバー用のDRAMが2023年中にモバイルDRAMを記憶容量のビット数で超えるという見込みをTrendForceが発表した。DRAMの総ビット出荷量は、サーバー向けが37.6%になるのに対してモバイル向けは36.8%に留まると予想した。つまりこれまで、DRAMのビット出荷量全体をけん引していたモバイル向けがとって代わられることになる。 [→続きを読む]
産業
ラピダスの2nmノードに対し、JSファンダリはパワーで勝負
日本発の先端ファウンドリのラピダス社が北海道の千歳市に量産工場の設置を決めた。元三洋電機の半導体工場であった新潟工場を日本のファンドが買収、JSファンダリとして2022年12月に出発したが、そのレポートを3月6日の日経産業新聞が報じた。SiC開発を進めてきたロームがGaNパワーIC技術にも乗り出している。 [→続きを読む]
生成AIがAIレベルを格段に上げ、AIと半導体教育に焦点が集まる
AIが再び脚光を浴びている。ChatGPTを開発したOpenAI社の時価総額が圧倒的な強さを示し、Metaも対話型AIのプラットフォームを提供、AI向けの半導体株が上昇を示している。ソニーはAI人材を確保するためフルリモート勤務を導入した。AIと半導体人材確保は重要で、TSMCは16nmと7nmノードのFinFETをPDKに組み込んだプログラムを学生向けに提供する。 [→続きを読む]
ファウンドリのGlobalFoundriesがOSATのAmkorと手を結んだ理由
ファウンドリのTSMCがOSATトップの台湾ASEとタイアップしているように、ファウンドリの大手GlobalFoundriesもOSATの米Amkorと戦略的なパートナーシップを結んだ。これにより、ファブレスや半導体ユーザーは、プロセスからパッケージングまでのサプライチェーンを確保できる。狙うのは欧州のユーザーのいる市場だ。なぜか。 [→続きを読む]
Gartner、2023年の半導体市場予測を前年比6.5%減に下方修正
今年の半導体市場の年成長率は前年比6.5%減になりそうだ。このように発表したのは市場調査会社のGartner。同社はWSTSとは全く別に独自に調査しているが、Gartnerの調べでは2022年は同1.1%増の6,017億ドルと初めて6000億ドルを超えたが、23年は再び5000億台の5627億ドルに市場が縮小すると予想する。 [→続きを読む]
ラピダスの工場誘致に北海道が名乗り、工場建設がさらにグローバルに展開
国策ファウンドリ会社ラピダスの工場誘致をめぐって、候補地の一つに北海道が上がっている。台湾UMCが日本の三重工場の敷地に新しい半導体工場を検討している。また、世界の半導体および関連メーカーがシンガポールに集結し始めている。1月の台湾IT企業は半導体も含み2桁成長を示した。半導体業界は短期的に景気後退期にあるが、長期的な成長への見通しは変わらない。 [→続きを読む]
ChatGPTの半導体産業へのインパクト、1万個のGPUがコア技術に
聞けばなんでも答えてくれるChatGPTが注目されているが、このAI（ディープラーニング）は、これまでのAI（機械学習）とは大きく違う。これまでは特定用途の専用AIだったのに対して、ChatGPTに使われる大規模言語モデル（LLM）は汎用AIにつながる技術だからである。この実現のためには桁違いの多くの積和演算半導体チップ（GPU）が必要である。ここに新たな半導体需要が生まれることになる。 [→続きを読む]
半導体関係各社の業績から読み取る半導体景気の動向
この半導体不況を読み取るための各社の業績をセミコンポータルがまとめた。2月21日13:30からのSPIマーケットセミナーでも解説する予定だが、メモリメーカーやプロセッサメーカー、産業・車載向けのメーカー、半導体製造装置メーカーなどの2022年第4四半期（10〜12月）決算報告をまとめることによって、ある程度動向を読み取ることができる。 [→続きを読む]
ルネサスとTELの決算発表から景気動向を読み取る
直近の半導体市場にはパソコンやスマートフォン、テレビなど民生市場は世界経済の影響をまともに受けて景気後退だが、産業向けや自動車向けはゆっくりとした成長が続いている。このような仮説をもってルネサスエレクトロニクスと東京エレクトロンの決算を見ていたが、この仮説が正しそうなことがわかった。 [→続きを読む]
世界の半導体購入額トップテンランキング、やはりAppleがトップ
市場調査会社Gartnerは、2022年における世界半導体購入額のトップテンランキングを発表した。これによると1位はApple、2位Samsung、3位Lenovo、4位Dell、5位BBKとなった。トップ10社は2021年と変わらないが、日本企業唯一のソニーは21年の10位から9位へ一つ上がった。中国の携帯メーカー2社と通信機器1社は5〜7位を占めている。 [→続きを読む]
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