ウェーハ面積が減少しても半導体製品の売り上げが上がる理由
2025年第1四半期（1Q）における世界の半導体ウェーハ面積は、前年同期比2.2%増の28.96億平方インチだったとSEMIが発表した（参考資料1）。1年前の24年1Qは28.34億平方インチだったからわずかに上昇した。しかし、前四半期比（QoQ）で見れば9.0%の減少である。中期的に見れば2022年3Qの37.41億平方インチというピーク値にはまだ届いていない。 [→続きを読む]
半導体決算、悲喜こもごもだが、TSMCはすでにA14の詳細を発表
2025年第1四半期（1月〜3月期）のIntelとSK Hynixの決算発表は対照的だった。Intelの売上額が前年同期比（YoY）横ばいの126.7億ドルに対して、SK Hynixのそれは同42%増の17兆6400億ウォン（約123.5億ドル）と飛躍した。ルネサスの決算では底が見えたが、アドバンテストは同60.3%増の7797億円（24年度）となった。TSMCは技術会議で、A14プロセスを28年に量産すると発表、日本ではラピダス支援に向けた法改正が成立した。 [→続きを読む]
摩擦&規制下、中国およびインテル、Nvidia、TSMCそれぞれの動き&対応
米国の関税による摩擦および対中半導体輸出規制のもと、中国ではNvidia製品備蓄の一方、自立化に向けて対抗するHuaweiのGPU出荷の動きである。 半導体各社もそれぞれの動き、インテルでは1〜3月四半期の業績発表が行われ厳しい内容であり、新CEOの計画的なレイオフを含む構造改革の取り組みがあらわされている。AI分野を大きく引っ張るNvidiaは、米国の対中規制の影響を受ける中、CEO、Huang氏が中国を訪問、米中の狭間でつなぎ止めの対応である。そして、TSMCは、米国工場の立ち上げる中、インテルをさらにリードする1.4-nmノード対応「A14」を発表、一層の最先端差別化を図る動きである。先行き不安定性の取り沙汰の中の今後の展開に注目である。 [→続きを読む]
トランジスタから回路、データセンターまで幅広く信頼性問題を議論したIRPS 2025
IEEE 2025 International Reliability Physics Symposium (IRPS 2025)が3月30日から4月3日に米国カリフォルニア州のモントレーで開催され（図1）、半導体デバイスの信頼性と性能向上に関する多岐にわたる研究が発表された。いくつか目についた講演を拾ってみる。 [→続きを読む]
【動画】今、世界の半導体に何が起きているか、整理する II（4/23）
【概要】 前回、世界の半導体産業の変貌をウェビナーのテーマにしましたが、わずかひと月で新しい動きが出てきています。 次の時代は「ウィンテル」、「アーム・クアルコム」から「エヌビディアTSMC」になるかもしれません。 大きく変わる半導体産業解説の第二弾として、今回はその新しい動きを紹介します。 【日時】 2025年4月23日（水）10:00〜11:00 [→続きを読む]
Infineon、今後のSD-V時代に備えてRISC-Vマイコンを推進
Infineon TechnologiesがこれからのSD-V（ソフトウエア定義のクルマ）時代を迎え、CPUコアとしてRISC-Vを採用することを明らかにした（図1）。RISC-Vコアは米カリフォルニア大学バークレイ校の教授らが開発した、オープンソースのCPUコアであり、誰でも利用できる。とはいえ、非常にシンプルな命令セットなので自分で開発する場合には必要な命令セットやパイプライン構造、マルチコア対応などを作り込む必要がある。なぜInfineonはRISC-Vに力を入れるのか。 [→続きを読む]
Keysight、AIデータセンターを評価する測定器ポートフォリオを顔見せ
測定器メーカー大手のKeysight Technologyは、成長し続けるAIデータセンター向けの測定技術KAI（Keysight Artificial Intelligence）アーキテクチャを提唱（図1）、具体的な製品群も発表した。このアーキテクチャは、超並列に演算するGPU（グラフィックスプロセッサ）などのワークロードをエミュレーションによって検証するもので、AIデータセンターをさらに拡張する場合に支援できる。 [→続きを読む]
トランプ政権は半導体や半導体製造装置に高関税賦課をするの？しないの？
米トランプ政権は、各国との相互関税を発表した際に、「半導体」については、「医薬品」とともに相互関税とは別に賦課することとし、相互関税の枠組みに入れずに（つまり当面は関税賦課なし）、国家安全保障の観点から実態調査のうえ、課税範囲や税率を近く発表すると記者団に語った。これに呼応して米商務省は、半導体（デバイスだけではなく原材料のベアウェーハも含む）とその応用製品と半導体製造装置（部材を含む）を対象に、これらを輸入に頼っていることが米国の国家安全保障にどの程度影響するかについてすでに4月1日に調査を開始していることを明らかにした。 [→続きを読む]
TSMC、ASMLとも文句なしの2025年第1四半期業績
4月17日に台湾TSMCが発表した2025年第1四半期（1〜3月期：1Q）における売上額は、前年同期比（YoY）35.3%増の255.3億ドル、営業利益率48.5%だった。その前日に発表されたオランダASMLは、YoYで46.4%増の77.42億ユーロ、営業利益率は35.4%と、両社とも立派な業績だった。 [→続きを読む]
免除から一転、半導体関税検討、各国&各社でのインパクト&当面の対応
半導体、スマホや半導体製造装置は相互関税の対象から免除ということで一服感があったのも束の間、時間を置いて改めて半導体分野別関税を設けて適用するとのこと。1〜2カ月後に打ち出される可能性が高いとの見通しとされているが、二転三転のトランプ政権に振り回される半導体関連業界模様である。並行して、Nvidiaの中国向け仕様のGPU製品に対しても、米国のAI半導体輸出規制が適用され、AMDとともに当面の業績への打撃が避けられない見込みである。米国政府の関税インパクトは、中国との摩擦を激化させるのに加えて、中国向けビジネス比率が高い韓国をはじめとして、世界各国および関連各社に推移に警戒しながらの当面の対応を余儀なくさせている。 [→続きを読む]
