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セミコンポータルによる分析

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2019年Q2におけるSiウェーハの出荷面積がメモリバブルの2017年並みに

2019年Q2におけるSiウェーハの出荷面積がメモリバブルの2017年並みに

2019年第2四半期(4〜6月)におけるシリコンウェーハの出荷面積が前四半期比2.2%減の29億8300万平方インチになった、とSEMIが発表した(参考資料1)。これは前年同期比では5.6%減となる。半導体製品(特にメモリ)の単価は半額と大きく下がっているが、半導体チップの出荷数量はそれほど下がっていない。 [→続きを読む]

デスクトップやノートなどのレガシーPC市場が2019年2Qに4.7%成長

デスクトップやノートなどのレガシーPC市場が2019年2Qに4.7%成長

世界のパソコン市場が2019年第2四半期に前年同期比4.7%成長した、とIDCが発表した。ここでいうパソコンは従来のデスクトップとノートブック、ワークステーションをまとめたレガシー製品分野である。これまでパソコン市場は少しずつ低下してきたが、米中の貿易戦争による関税の影響を避けるための駆け込み需要の可能性もある。 [→続きを読む]

Maxim、90nmプロセスプラットフォームを構築、製造拠点を多数持つ

Maxim、90nmプロセスプラットフォームを構築、製造拠点を多数持つ

アナログとデジタル混載半導体のMaxim Integratedが90nmデザインルールを基準とするプロセスのプラットフォーム戦略を採ることを発表した。一つのプラットフォームでロジックからメモリ、高耐圧、アナログへと対応する。市場によってデバイスを追加する。ヘルスケア・産業向けには36V耐圧のP90D、自動車向けには80V耐圧のP90Uなどと使い分ける。 [→続きを読む]

東芝メモリがキオクシアに社名変更、半導体景気が上向き始める

東芝メモリがキオクシアに社名変更、半導体景気が上向き始める

東芝メモリが2019年10月1日に社名を「キオクシア株式会社」と変える、と発表した。事業会社の東芝メモリグループを統括する持ち株会社の東芝メモリホールディング株式会社はキオクシアホールディングス株式会社に変更する。また、半導体産業が上向き始めたというシグナルが出始めてきた。 [→続きを読む]

スマホがクルマのカギになるキーレスエントリはじめBoschが新技術顔見世

スマホがクルマのカギになるキーレスエントリはじめBoschが新技術顔見世

ドイツBoschの日本法人ボッシュ・ジャパンが自動車市場よりもはるかに高い成長を遂げ、自動運転やACES(Autonomy, Connectivity, Electricity, Sharing)に向け、着実に成果をあげている。キーレスエントリをよりセキュアにするスマホキーを提案、冗長構成のステアリングバイワイヤーや、210メートル先まで検出できるレーダーなども展示した。 [→続きを読む]

システムの価値を今後も高める半導体

システムの価値を今後も高める半導体

システムに使われる価格に占める半導体の割合が今年は26%と昨年よりも大きく下がるが、2023年にはメモリバブルだった2017〜18年を超える、とIC Insightsが発表した(参考資料1)。2017年は28.9%、2018年は31.3%と高まっていた。逆に2019年の26.4%はバブルの反動で低すぎる、という状況であるため、数年後に30%レベルに達することは納得できる。 [→続きを読む]

設計から製造まで一貫した統合ソフトウエアを提供するKeysight

設計から製造まで一貫した統合ソフトウエアを提供するKeysight

Hewlett-Packard社をルーツに持つ計測器メーカーKeysight TechnologiesがKeysight World Tokyo 2019を開催した。計測器というハードウエアのメーカーから、設計から検証、製造テストに至るまでのソフトウエアを統合したPathWaveソフトウエアプラットフォームへと手を広げている。なぜ、計測器メーカーなのにソフトウエアか。 [→続きを読む]

コラボを進める企業が続々登場

コラボを進める企業が続々登場

「IoTシステムは1社だけでは絶対できない」。業界からよく言われる言葉である。コラボレーションが必須の事業であり、先週はコラボのニュースが比較的多く流れた。台湾のAdvantechが日本企業とのコラボを募り、カーエレクトロニクスやロボットなどでもコラボが進む。米中貿易対立は、華為が米R&Dセンターを閉鎖、数百人を削減する。 [→続きを読む]

設備投資額から見る20年回復の妥当性

設備投資額から見る20年回復の妥当性

半導体市場はいつどの程度、回復するのだろうか。2016年後半から18年の第3四半期までの2年間はメモリの価格高騰に浮かれ、設備投資もバブルの様相を示していた。今回の回復もやはりカギはメモリ、特にDRAMだ。米調査会社のIC Insightsがビット需要と設備投資額から20年回復の妥当性を見積もっている。 [→続きを読む]

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