中国が半導体で脅威に、SiCでは上位10社に3社、華為は5nmチップを開発
中国の半導体が力を付けてきている。パワー半導体のSiCの世界ランキングで10位以内に3社も入ってきたという報道もある上、華為（ファーウェイ）が従来の7nmプロセスではなく5nmプロセスの開発に成功したというニュースもある。一方、日本市場を狙う動きもある。半導体売り上げトップのNvidiaが量子コンピュータ技術で日本を支援すると発表した。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
Nvidiaの最新四半期売上、過去最高を更新したが、中国向けが懸念材料
Nvidiaの2026年度第1四半期（2025年2月〜4月期）の決算発表があり、相変わらずの高成長の数字を見せつけた。売上額は前年同期比（YoY）69%増の441億ドル、前四半期比（QoQ）でも12%増と絶好調が続く。絶好調の原因はやはりAI。AIから生成AI、AIエージェント、さらにフィジカルAI（ロボット）などAIの進化に合わせてソフトウエアも進化させている。 [→続きを読む]
AIデータセンター需要の高まりを受け、NANDフラッシュ価格上昇に反転
NANDフラッシュの価格が2025年第2四半期（2Q）に前四半期比（QoQ）3〜8%値上がりするが、3QはさらにQoQで5〜10%値上がりしそうだ（図1）。このような見通しを台湾の市場調査会社TrendForceが発表した。クラウドや企業向けのAIデータセンターではAI需要がSSD（半導体ディスク）の成長を促しているためだという。 [→続きを読む]
クルマのSD-V化と共にシミュレーションの需要も増えてくる
クルマが今後、SD-V（ソフトウエア定義のクルマ）になるにつれ、ますます半導体の出番が増えてくる。SD-Vでは頭脳となるSoCと、センサとなるイメージセンサやレーダー、LiDARなどのセンサが増えてくると共に、システム上のセキュリティやセンサフュージョンなど新しい半導体はますますシステムに近づく。シミュレーションメーカーのAnsysは、半導体の世界にもシミュレーションが不可欠になることを訴求している。 [→続きを読む]
Arm、AIに対する企業調査を実施、82%がすでにAIアプリを利用するが…
AI（人工知能）は今後10年以上に渡って成長する分野だが、AIに対する意識をどの程度企業が持っているのかを、Armが調査した。それによると、AIはもはや日常業務に欠かせないテクノロジーになっていることを世界も日本も認識していることがわかった。だからといって、日本が世界レベルに並んでいるわけでは決してない。なにが違うのか。 [→続きを読む]
中国華為科技や小米など自主開発の半導体で力を付けた
米国の中国へ事実上禁輸となっている先端半導体において中国企業が自社開発を積極的に進めている。華為科技（ファーウェイ）や小米（シャオミ）などが一桁nmのチップを設計している。台湾の鴻海精密工業はNvidiaチップによるロボット開発を進め、欧州に半導体組み立て工場を設立する。国内ではラピダスが、JSファウンダリから応援の人員を10名程度受け入れた。 [→続きを読む]
太陽インキ、パワー半導体接着用TIM材料を26年1月から量産へ
太陽インキ製造を傘下に持つ太陽ホールディングスは、パワー半導体や放熱が必要な半導体チップと放熱フィンとの間の接着剤となる放熱ペースト「HSP-10 HC3W」を、2026年1月から量産することを決めた。これまでクルマのティア1サプライヤがこの製品サンプルを評価してきたが、この2月に採用を決めた。 [→続きを読む]
トランプ対中政策の一環、サウジ訪問でNvidia、AMDが市場参入へ
米トランプ大統領の関税、対中政策などの思惑からNidiaやAMDなどテクノロジー企業のトップもアラブ訪問へ同行している。一方中国としてもハイテクの切り札、ファーウェイの技術力の高さにNvidiaトップも警戒している。ファーウェイの実力が垣間見えた。そして、キオクシアの決算が発表され2024年度（2025年3月期）は黒字に転換したものの営業利益率が10.8%に留まっている点が気にかかる。 [→続きを読む]
AIチップの市場調査から見えてくるNvidiaの強さ
NvidiaのAIチップよりも消費電力が小さく性能が高いAIチップを多数の半導体企業が発表しているからといっても、Nvidiaの優位性は当分変わらない。NvidiaはAIチップだけではなくAI用のソフトウエアやライブラリ、開発ツール、サービスなど総合力で圧倒しているからだ（参考資料1）。AIチップだけでもNvidiaが着実に市場シェアを伸ばしているデータを市場調査会社TrendForceが明らかにした。 [→続きを読む]
2024年最新のOSATトップテンランキング
最新2024年のOSAT（半導体後工程専門の請負サービス業者）ランキングが発表された。トップはASE、2位Amkorとこれまでとさほど変わっていないものの、中国勢の伸びが著しい。中国トップのJCETは前年比（YoY）で19.3%増となり、ASEの同0.7%減、Amkorの同2.8%減と比べると成長が著しい。OSAT10社全体ではYoY3%増の415.6億ドルになった。 [→続きを読む]
