本年の半導体販売高は前年比2〜3%台の減少という見方が有力になっており、何処もマイナス、低迷基調となると、どこかプラスの伸びはないか、好材料を探したくなってくる。米SIAから恒例月次の世界半導体販売高の発表が行われたが、その中に見い出したスカッとくる下りが上記タイトルの通りである。実際米国地域の販売高は、8月 $4.19B、9月 $4.43B、10月 $4.79Bという推移となっている。パソコン需要低迷、モバイル機器活況という本年から来年はどうなるか、引き続き好材料探しと分析である。 [→続きを読む]
本年も締める月に入って、グローバル半導体市場の本年販売高予測について、World Semiconductor Trade Statistics(WSTS)の恒例の会合のデータが発表されている。パソコン、テレビという大きな区分けの電子機器から、スマートフォン、タブレットなど情報機器への流れが鮮明化してきた本年という表わし方ができそうである、自動車の中でも情報機器化が進んでおり、通信、クラウドなどのキーワードが向こう数年引っ張っていく展開に、長く立ち塞がる$300 Billionの壁突破がかかっているという受け止めである。 [→続きを読む]
半導体回路のオリンピックと言われるISSCC。2月に米国で開かれるIEEE主催International Solid-State Circuits Conference 2013では、日本から発表される論文数は米国の73件に対して30件と第2位に返り咲いた(図1)。ISSCC 2012では韓国からの論文件数が2位だったため、今回は巻き返したことになる。 [→続きを読む]
新興経済圏の台頭、パソコンと携帯電話の2大分野と、半導体の市場の世界を追っていきながらこの10年余りで経てきている時代のうねりであるが、ここにきてパソコン停滞、モバイル機器活況という新たなうねりを強く感じるところがある。身近にはパソコンで十分事足りるという感じ方であるが、若い世代を中心に目的地に辿り着くなどリアルタイム情報にスマホが急速に浸透している。直接、間接どの程度結びつくかはあるが、新しい時代の波に合わせた大手プレーヤーの動きというものを受け止めている。 [→続きを読む]
かつて、ラジオ少年だった頃、3球ラジオや5球スーパーラジオ、あるいは1石鉱石ラジオをいじくっていた。トランジスタが現れた頃、1石トランジスタあるいは3石トランジスタのラジオにも飛び付いた。トランジスタや真空管の配線を図面通りにつなぐと、ラジオの動作はよくわからなかったものの、スピーカーから音が流れた時は興奮した。無線の電波を何かしら増幅すればスピーカーで音を聞くことができるという自然科学を体験した。 [→続きを読む]
半導体が様々なシステムの中に入っていって、システム機能ごとにますます位置づけを考えざるを得ない、と足を運んでみたEmbedded Technology 2012展示会(11月14日〜16日：パシフィコ横浜)での率直な感じ方である。新たな機能が生まれるとともに、機能ごとにさらに細かく分化、高度化していく流れが見られて、全体の把握から入るのに大変さを感じるところがある。それぞれに今まで集積した成果の賜物であり、市場の理解を得て価値を精一杯プレゼンするマーケティングの凌ぎ合いの局面を受け止めている。 [→続きを読む]
BOP（Base Of Pyramid）とは、ピラミッドの底辺という意味である。グローバル化によって世界の市場が聖域なく広がった結果、その存在が確認され注目される事態になって来た。収入が多くない底辺の人々にどう売るかという新しいビジネスモデルが出てきている。 [→続きを読む]
米国大統領選挙は、オバマ(Barack Hussein Obama, Jr.)大統領が再選されたが、その直前に前回の本欄で述べた米国の半導体雇用の伸びの実態が発表されたのに続いて、選挙日の前日に恒例の月次世界半導体販売高がSIA(米国半導体工業会)からリリースされている。9月の販売高について、米国が2年以上ぶりの前月比伸び率を示していて、雇用の伸びとともに半導体業界ここにありと、精一杯のアピール、働きかけが伝わってくる。選挙翌々日には、情報技術合意(ITA)の拡張促進を求める発表が冷めやらず行われている。 [→続きを読む]
事業再構築の厳しい逆風のさなかにある我が国の半導体・エレクトロニクス業界であるが、米国半導体業界の声を政府に働きかけることが重要な使命の1つであるSIA(Semiconductor Industry Association)から、米国労働省労働統計局(BLS)の2011年データをもとに、米国の半導体雇用が他分野の伸びを上回って約250,000に達しているという発表が行われている。11月6日に迫った大統領選挙に照準を合わせたものと思われるが、先端技術を確保していくアピールとして身近に必要性、緊急性を感じている。 [→続きを読む]
「太陽電池不況が2013年も続く見通しだ。いまや世界シェア50%を握る中国の太陽電池メーカーは危ない、との声が高まっているようだ。しかし、これはとんでもない間違いだ。中国はこれからも太陽電池では驀進を続けて世界制覇に向かっていく。中国政府の強大なバックアップがモノをいうのだ」。机をたたいてかくも強調するのは、半導体産業新聞上海支局の黒政典善支局長である。 [→続きを読む]
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