今もう一度、天動説から地動説への回帰
最近、電機産業の凋落が伝えられている。かつて世界に君臨した日本の電機メーカーはなぜ没落したのだろうか。どうすれば回復できるのか、考察してみよう。(注1) [→続きを読む]
最近、電機産業の凋落が伝えられている。かつて世界に君臨した日本の電機メーカーはなぜ没落したのだろうか。どうすれば回復できるのか、考察してみよう。(注1) [→続きを読む]
半導体デバイスと材料を中心とする国際会議SSDM(International Conference on Solid State Devices and Materials)が今回、京都で初めて開かれることになった。VLSI Technologyと同様、企業からの論文発表件数は減少気味だ。だからといって、中身をよく分析してみると、技術開発までが衰退している訳ではなさそうだ。 [→続きを読む]
スマートフォン、タブレットの伸びが続く一方、パソコンは停滞基調が伝えられるなか、本年の半導体販売高が一桁の低いすれすれの伸びからマイナスになるとの見方も出始めている。アップルとの特許係争および現時点での半導体販売高データには、プラスそしてマイナス両方のインパクトが見えてくるものの、このスマートフォン、タブレットの伸びる勢いに大きく身を乗り出している韓国サムスン電子の振る舞いが浮き上がってくる。Ultrabook、Windows 8と巻き返しを図るパソコンと両にらみの今後の展開と思う。 [→続きを読む]
最近、半導体やその関連企業の業績がまだら模様になっている。製造装置が全く伸びていない企業から、好調な企業まである。この先は、落ちていくのか、成長するのか、予断を許さない。こういった環境の中で、今年の後半から1年くらい間の半導体産業の動向を占ってみた。半年に一度、セミコンポータルが発行する「エグゼクティブサマリーレポート」誌において、今夏も「2012年後半の半導体市場展望」を特集企画した。 [→続きを読む]
アップルとサムスン、エレクトロニクス業界かつ今が最も活況のhandsetを牽引する最大手間の特許侵害を巡る法廷係争が引き続き繰り広げられている。半導体のデバイス・プロセス、アーキテクチャーについても長きにわたる論争の経緯を目の当たりにしてきているが、いろいろな切り口で内実の材料が明らかになって、製品がさらに分かるとともにある意味市場が活性化される雰囲気を感じるところがある。ましてアップルはデザイン特許、サムスンは通信技術特許が主体と、組み合う難しさが見られている。 [→続きを読む]
インターネットを流れるデータトラフィックの総量は、人口減少に突入している日本において現在でも増加している。音声、データ通信の情報がスマートフォンなどから電波となって空を飛び、基地局に到りその先はネットのトラフィックに加わる。ほかにタブレットやPCからのデータも増えている。 [→続きを読む]
真夏真っ只中の我が国、ロンドンオリンピックの興奮が相次ぐなか、半導体・エレクトロニクスの世界では注目を集める2つの熱気が渦巻いている。オランダのASMLが打ち上げたequity-plus-researchプログラムにインテルに続いてTSMCが出資を表明する一方、ニコンがインテルから開発費を得るという次世代半導体製造装置業界の"連携"が1つである。もう1つ、モバイル機器市場を引っ張るアップルとサムスンの間の特許侵害を巡る議論の応酬が、一層の熱気を帯びてきていて"せめぎ合い"が続いている。 [→続きを読む]
半導体の市場予測ほど当たらないものはない。日刊スポーツやダービーニュースの競馬の予想欄の方がよっぽど当たるくらいなのだ。これゆえ、技術についてもマーケットについても大胆な予測をして失脚した記者やアナリストの数は計り知れない。 [→続きを読む]
米SIAより月次世界半導体販売高、今回は6月分が発表され、IC Insightsからは2012年4-6月および上半期のベンダーランキングが表わされている。
IHS iSuppliはワイヤレスICが引っ張り、産業用が続いて、他は鈍いとする本年の半導体市場分野別の見方となっているが、スマートフォン、タブレットはじめモバイル機器の抜きんでる活況を映し出すデータ内容となっている。史上最高を更新するかどうか、マクロ経済状況の安定度、売れ筋の生産キャパシティなど業界内外様々な要因の今後の推移にかかってくる。
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スマートフォン、タブレットはじめモバイル機器市場の活況のもと、28-nmプロセスの製造capacityが、もっと作れれば売上げはもっと伸びるという状況であり、今後の見方ともなっている。一つは製造capacityのあり方、もう一つは次のビジネスを担う最先端技術への傾注のあり方が問われている。この昨今の市場構造の変化を受けて、TSMCはじめファウンドリーにおいて特に新たな事業戦略および機軸が相次いで打ち出されている。生産数量および最先端生産化の格上げを図っていく急ピッチ対応が現下の課題となっている。 [→続きを読む]
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