2013年6月10日
|長見晃の海外トピックス
SIA(Semiconductor Industry Association)から4月の世界半導体販売高およびWorld Semiconductor Trade Statistics organization(WSTS)の2013年春季グローバル半導体販売高予測が発表され、本年の累積販売高は依然辛うじて昨年のペースを上回り、今後の拡大に期待する内容となっている。データで目立つのは、4つに分けた地域別の販売高で、我が国が3月、そして4月と欧州を下回って最下位になっていることである。WSTSの中期予測も下方修正されており、我が国、業界全体の盛り返しが強く望まれる状況である。
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2013年6月 3日
|長見晃の海外トピックス
モバイル機器活況に大きく傾斜、パソコンが盛り返しを図る現時点の半導体を取り巻く市況のなか、欠かせないのは絶え間ない微細化、高性能化に向けた最先端技術への取り組みである。これは半導体の歴史でこれまで繰り返してきて当然のことではあるが、技術面、経済面ほかのますます高まる現状の障壁を打開するために、新たな地域、連携の取り組みが時を同じくして打ち上げられている。世界半導体業界として"グローバルな協調と競争"が謳われて約17年、今日まで進展してきた中でのひとつ新しい段階を感じている。
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2013年5月30日
|大和田敦之の日米の開発現場から
米オバマ政権が大脳研究に挑む。「ブレーン・イニシアティブ(Brain Initiative)」である。この結果、筆者が期待する成果の一つは、新しいアーキテクチャを使った大脳の考え方に近い思考プロセスを踏む半導体プロセッサの設計・試作だ。このことは本稿の最後で述べて見たい。
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2013年5月27日
|長見晃の海外トピックス
昨年、2012年のmicroprocessor(MPU)販売高ランキングがIC Insights社から発表され、これまでのインテルおよびAMDのx86アーキテクチャー圧倒的2強にARMモバイル勢が迫っていたのが、ついにQualcommおよびApple向けを担うSamsungの2社がAMDを追い抜く結果となっている。とはいっても、依然桁違いに抜きん出ているインテルであり、AMDともども今後のパソコンの方向性に向けて新たな路線の打ち上げが見られている。長らく半導体の最大応用分野を維持しているパソコンに対する今後の市場の反応に注目である。
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2013年5月21日
|津田建二の取材手帳
年配の方なら、鉄人28号の正太郎少年を聞いたことがあるだろう。鉄人28号は、横山光輝氏が昭和30年代に描いた少年漫画の一つ。ラジコン操作によって、ロボット鉄人28号が悪をやっつけるというストーリーだ。鉄腕アトムと並んで、当時少年のヒーロー的存在だった。誰もが希望を持っていた時代のことだ。
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2013年5月20日
|長見晃の海外トピックス
エレクトロニクス業界の現状がくっきりと表れている2013年第一四半期半導体ベンダーランキングが、IC Insightsから発表されている。モバイル機器活況、パソコン低迷が続いて各社順位、伸長率にさらに変化の度合いを増しているし、我が国の半導体メーカーについては特に急激に進んだ円安の動きから増幅されて大幅な落ち込みを示している。当然ながらモバイル機器関係半導体が主力のメーカーはさらに伸ばそうとする動きが活発化する一方、立て直し、挽回を図る各社各様の戦略打ち上げの動きが見えてきている。
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2013年5月13日
|長見晃の海外トピックス
モバイル機器が活況を増す一方で、パソコンおよび産業用市場は厳しい局面が続いている。従来PCで容赦ない低下が続く一方、産業用エレクトロニクスの大手サプライヤ8社が、2012年は売上げが減少、取り巻く市場の弱含みの状況を反映している。これに対してスマートフォン、タブレットまで照準に入れた新アーキテクチャー、カスタムのファウンドリー製造対応、新規に顧客を開拓してのカスタム設計半導体事業対応、など各社の培った強みを前面にして打開を図る動きが見られている。
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2013年5月 7日
|大和田敦之の日米の開発現場から
昨年、内閣が代わり経済再生に力点が置かれるようになった。半導体産業にとっても喜ばしいことだと思う。三本の矢を束ねてなる経済活性化を政権は進めるが、その重要な矢は成長戦略である。発表によると政府はこの4月に医療関連機器やサービスを海外に売り込む新組織を官民共同で立ち上げる予定であった。市場のパイが海外に広がるのは歓迎するべきことだ。
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2013年5月 7日
|長見晃の海外トピックス
SIAから3月の世界半導体販売高が発表され、前月、前年同月をそれぞれ1.1%、0.9%増加するとともに、1-3月、すなわち第一四半期としても前年同期比0.9%増と、いずれも僅かながら上回る結果である。この1-3月ではタブレットの市場規模がPCの3分の2に迫るというデータも出ているが、このような激変が各社に体制の刷新、事業再構築を迫るということか、関連する大きな動きが相次いで見られている。インテルの新CEO、富士通のマイコン・アナログ事業譲渡に今回は特に注目している。
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2013年5月 2日
|泉谷渉の視点
「夏の参院選までに安倍政権は、躍起となって成長戦略を実行に移すだろう。医療産業の世界展開と女性労働力のフル活用という新たな機軸も前面に押し出し始めた。ところで、このままいけば年末には株価1万8000円まで行くことは十分に考えられるんだ。また為替レートは1ドル120円だって考えられちゃうんだぜ」。
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