このところChatGPTがテレビでも連日のように話題になっているが、半導体産業への影響も大きい。ChatGPTに代表される生成AI（Generative AI）は、これから多くの分野で適用されそうだ。Amazonが生成AIに参入、三井化学は材料の新規用途探索に日本IBMと協力して生成AIを利用する。また、組み込みシステムのすそ野を広げるためソニーがRaspberry Pi（ラズベリパイ）に出資すると発表した。 [→続きを読む]
市場需要の落ち込みが如何に大きいか、現下の実態をあらわすデータが引き続いている。世界景気の不確実性が高まっているとして、国際通貨基金(IMF)は2023年の世界成長率の2%割れも視野に入れている。一方では、SamsungがDRAM減産を決めたのが大きな1つ、本年後半にも市場が回復するとの期待から、先行き半導体株指数の上昇が見られている。さらに実態として、制裁を加えられたはずのロシアに、米国製半導体が少なくとも1000億円が輸出され、中国経由が7割とのこと。塞ぐべき流出の穴が露呈している。市場の動きとしての注目は、インテルのPatrick Gelsinger氏がCEOとして初の中国訪問、そしてインテルのファウンドリー部門がArmと1.8nmモバイルSoCsで協力関係を組む動き、さらには生成AI関連を巡るこれまた熱い動きが引き続いている。 [→続きを読む]
Bluetoothデバイスは、これまでの5年間よりはこれからの5年間の方がもっと成長する。こういった見方をBluetooth SIG（Special Interest Group）が発表した（図1）。これまで単なる近距離通信規格でしかなかったBluetoothが位置検出技術や、電子棚札（ESL）などへとその応用を広げているからだ。2023年から2027年までの成長率は9%になるという。 [→続きを読む]
半導体パッケージ材料市場は2022年の261億ドルが2027年には300億ドルに成長する。2023年にはパッケージ材料は前年比0.6%減で少し減速するが、これは半導体製品市場の原則によるもの。半導体市場は2023年後半から回復し始め2024年は再び同5%程度のプラス成長に転じると予想されている。 [→続きを読む]
集積回路は、CMOS技術を用いて、比較的入力本数の少ないANDやNORなどを基本回路とし、回路規模を積み上げる設計手法を当然として来たが、半導体技術が見いだされる前の段階では、「人工知能を構成するには、確率的論理を表現する演算子が必要」と考えられていた。 そこで、改めて、「確率的論理」の重要性と必要性を考えてみた。 [→続きを読む]
TSMCが熊本に工場を建設中で、九州地区がにわかに半導体ブームで熱く盛り上がっている（図1）。「九州半導体人材育成等コンソーシアム」の人材育成ワーキンググループ座長の安浦寛人氏は、再び九州半導体を盛り上げるために「シリコンシーベルト2.0」を提唱し始めた。これは、半導体の重要性や魅力ある産業であることを発信するための標語である。 [→続きを読む]
半導体技術者の育成を目指し、企業も大学も動き出した。ソニーグループやSCREENホールディングスなどは、高等専門学校（高専）と組んだ特別講義を始めた。TSMCのプロセス製造拠点のある熊本の熊本大学でも、半導体やデジタル人材の育成を目指し「半導体・デジタル研究教育機構」を発足させた。北海道庁でもラピダス進出に備え、人材育成に力を入れる。 [→続きを読む]
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、2月が$39.7 billionと2年ぶりに$40 billionを下回り、前月比4.0%減、前年同月比20.7%減とともにマイナスが6ヶ月連続である。Samsungの第一四半期業績が非常に大幅な減益となり、メモリ半導体の生産量を減らしている。市場の需要は堅調で、中長期的な見通しは明るいとして、持ち直しを注視するスタンスが大方でもある。米国の半導体輸出規制に対して中国側の反発があらわれるとともに、Huaweiからは中国の業界は"生まれ変わる"として14-nm以降に改めて取り組む動きが示されている。韓国そしてEUから、CHIPS Act推進の動きが見られて、米国を軸に世界情勢を受けながらの各国・地域の半導体の取り組みが進んでいく現状である。 [→続きを読む]
小売市場に向け、IoTプラットフォームやIoTセンサタグなどソフトウエアとハードウエアをまとめてソリューションとしてIoTシステムを提供するフランス企業SES-imagotag社が日本法人を設立、日本市場へ本格的に参入した。スーパーマーケットや家電量販店、コンビニをはじめ、小売りユーザーの売上増をIoTで支援する。 [→続きを読む]
TSMC熊本の進出を契機に、九州シリコンアイランドの一大投資ラッシュがひたすら話題になっている。しかしここに来て東北エリアにも大きな動きが出始めてきたことに一大注目する必要がある。国内装置最大手であり、世界ランキングでもトップを狙うと言われる東京エレクトロンは、岩手県奥州市に新工場立地を決めた。さらにラピダスの5兆円投入とも言われる巨大工場建設に伴い、その装置や材料の受け皿として東北エリアに進出する気運も高まっているのだ。 [→続きを読む]
