2022年9月 7日
|技術分析(プロセス)
TSMCが8月30日に台湾でTechnology Symposiumを開催した後、今回は3年ぶりに日本に立ち寄りその概略を紹介、N2プロセスノードまでのロードマップを示した。ただ、1次元的な微細化寸法はもはや意味がなく、TSMCは1次元的なスケーリングから2次元的な面積スケーリングへとシフトしてきている。同社ビジネス開発のシニアVP、Kevin Zhang氏(図1)に同社の戦略を聞く。なお、9月28日に開催予定のセミコンポータル会員限定Free Webinarは「TSMC研究」がテーマである。
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2022年9月 5日
|週間ニュース分析
Nvidiaに突然のブレーキが掛かった。9月1日に同社が発表した2023年度第2四半期(2022年5〜7月期)決算では、売上額が前年同期比わずか3%増の67億ドル、純利益は51%減の12.9億ドルという結果だった。9月2日の日経はFinancial Timesの記事を載せ、窮地のIntelと題して分析した。一方、東京エレクトロンやルネサス、化学メーカーは投資の手を緩めていない。
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2022年9月 2日
|産業分析
独Siemens社と米Nvidia社が工業用メタバースの実現で6月に提携、このほど日産自動車の電気自動車「アリア」の開発に活かすことで合意に達した。工業用メタバースは、シミュレーションで現実の世界と全く同じものを作り出すデジタルツインをよりビジュアルにする技術。ゲームやテレコンファレンスでのメタバースとは全く違う。製品開発期間の短縮に威力を発揮する。
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2022年9月 2日
|各月のトップ5
2022年8月に最もよく読まれた記事は、「2022年第2四半期の半導体ランキング見積り、Intelは3位に転落」であった。これは、カレンダー年と決算期のずれがあることを承知の上で、各社の2022年第2四半期の業績から2Qでの売上額のランキングをセミコンポータルが見積もった。
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2022年8月31日
|市場分析
2021年の世界自動車向け半導体企業トップ10社ランキングが発表された。それによると、第1位はドイツのInfineon Technologies、2位オランダのNXP Semiconductor、3位にルネサスエレクトロニクス、という順になった。これは、市場調査会社の米Semiconductor Intelligenceが発表したもの。ルネサス以外の日本企業は8位にロームが入っている。
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2022年8月30日
|会議報告(プレビュー)
2019年から始まったRD20(Research and Development for clean energy technologies)に参加しているフランス国立研究所の一つであるCEA(Alternative Energies and Atomic Energy Commission)-Litenは脱炭素社会に向けたエネルギーの革新を追求する研究所である。CEAはフランス全体の研究や国民へのサービスを司る省庁の一つ。フランス全土には10もの研究所があり、CEA-Litenは再生可能エネルギーにフォーカスする。同研究所で研究を指揮するFlorence Lefebvre-Joud博士(図1)にRD20への方針を聞いた。
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2022年8月29日
|週間ニュース分析
WSTS(世界半導体市場統計)は、6月に2022年と23年の見通しを発表した数字である16.3%増を13.9%増へと早くも下方修正した。中国経済と個人消費の減速を反映してスマホとPCの出荷が落ちていることから修正した。とはいえまだ2桁成長だ。半導体不足が続いている市場もあるからだ。中長期的に半導体産業の成長が続くことは間違いなさそうだ。
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2022年8月26日
|市場分析
2022年7月における日本製半導体製造装置の販売額は前年同期比(YoY)31.8%増、前期比(QoQ)でも12.6%増の3205.67億円と上向いている。製造装置は、3月の3148.72億円をピークに少しずつ下がってきたために要注意と前月は表現したが、7月の業績はまずまずというか、過去最高でもある。これはSEAJが発表したもの。
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2022年8月25日
|産業分析
米中西部にある12の大学・研究所がネットワークを組み、半導体人材を育成するという計画を発表した。Intelがオハイオ州に200億円を投資してメガファブを作る計画は1月に発表(参考資料1)、7月には米国のファウンドリSkyWaterがインディアナ州のパデュー大学構内に半導体工場を作ることを決めた(参考資料2)。米中西部が半導体で盛り上がっている。
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2022年8月24日
|市場分析
2022年の半導体設備投資額は、前年比21%増の1855億ドルとなりそうだ。年初の予想1904億ドル(参考資料1)よりも若干低下したものの、前年より324億ドルも多いという予想である。これは米市場調査会社IC Insightsが発表したもの。ただし、図1の上段にある2008-2026Fの中の2026Fは2022Fの誤りである。Fは予想(Forecast)を表している。
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