フラッシュメモリの国際会議であるFlash Memory Summit 2023において、Most Innovative Flash Memory startup部門で最優秀賞を英国のスタートアップQuinas Technologyが受賞した（図1）。この新型メモリは量子力学的な井戸型ポテンシャルの共鳴トンネル現象を利用して電荷を出し入れする方式のデバイス。Quinasは英ランカスター大学の発明を事業化する企業。 [→続きを読む]
2023年第2四半期（2Q）における半導体販売額に基づく半導体企業トップ15社ランキングが発表された。これによると、1位Intel、2位Samsungと前回（1Q）とほぼ同じだが、第3位にNvidiaが入った。15社合計では前四半期比で8%増となった。前年同期比ではまだマイナス成長だが、回復の兆しは見えている。 [→続きを読む]
夏休みに入った企業が多い中、米国の対中政策がまた一段と厳しくなった。米国では、中国への輸出ではなく中国への出資をきびしく制限する法律が出てきた。8月9日、バイデン大統領は、先端技術、すなわち半導体、AI、量子情報技術を中国で投資することを禁止あるいは制限する法案にサインした。また、TSMCが欧州に設立する工場の概要が明らかになった。 [→続きを読む]
STMicroelectronicsがSiCやGaNなどのパワー半導体を展示すると共に、AIを使ったモータ制御やIO-Linkインターフェイスを使った産業機器ネットワーク向けのソリューションなど、パワー半導体を使ったソリューションをTechno-Frontier 2023で見せた。パワー半導体単体では差別化しにくいが、ソリューションで顧客にメリットを見える化する戦略だ。 [→続きを読む]
日本を含む北東アジアでの5G加入者はますます増えている。2023年には8億件を超え、28年には2倍の16億件に到達しそうだ（図1）。このような予測を示したのはEricsson Mobility Report2023年6月版。このほど日本語に翻訳された。世界全体で2023年は15億件だから、半分以上の加入者が北東アジアに集まっている。北東アジアとは、日本、中国、台湾、韓国、香港のこと。 [→続きを読む]
デリスキング（De-risking：脱中国）への動きから、インドに半導体集積基地を作ろうとするインド政府の呼びかけに西側諸国が応じている。インド政府は日米連携の覚書を交わした。米国のApplied MaterialsやLam Research、Micronなどが早速インドへの投資を強化する。ディスコもインド拠点を検討する考えを示し、鴻海精密工業がApplied Materialsと組んで半導体製造装置をインドで作る。 [→続きを読む]
2023年7月に最もよく読まれた記事は、「日本の半導体製造装置産業は本当に強いのか?不都合な真実!」であった。これはブロガーの服部毅氏によるもので、半導体製造装置市場における日本メーカーのシェアが低下してきたことを議論した記事だ。 [→続きを読む]
「楽しく仕事をするほど、業績が上がる」、という結果を定量化した日立製作所がハピネスプラネットというグループ会社を設立したのが2020年7月（参考資料1）。ハピネス社は、大企業が陥りやすいサイロ化を防ぎ事業部間で横串を通す「トライアングル手法」を編み出し、それをアプリケーションソフトウエアとして作成した。 [→続きを読む]
2022年のOSAT（Outsourced Semiconductor Assembly and Test）のトップ5社ランキングを米系市場調査会社のIDCが発表した。これによると、1位のASE、2位Amkor、3位JCETの順位は変わらず、上位10社で80%の市場シェアを握っている。2022年のOSAT全体の市場は前年比5.1%増の445億ドル（約6.2兆円）に拡大した。2023年は同13.3%減に下がるが、24年は大きな成長が見込まれている。 [→続きを読む]
Samsung、SK Hynixの2023年第2四半期（2Q）決算が発表になった。それぞれ営業損益は、4兆3600億ウォン、2兆8820億ウォンの大幅な赤字となった。メモリはファウンドリと比べるとキズは深い。逆に好調なときはファウンドリより利益が大きい。また近い将来、SEMICON Indiaが開催されそうになってきた。その準備が進んでいる。 [→続きを読む]
<<前のページ 32 | 33 | 34 | 35 | 36 | 37 | 38 | 39 | 40 | 41 次のページ »
