5月に最もよく読まれた記事は直近の世界半導体ランキング
2020年5月に最もよく読まれた記事は、「2020年第1四半期の世界半導体ランキング、東芝が抜けHiSiliconが10位に」であった。東芝がキオクシアと東芝デバイス&ストレージ社に分かれてしまったために売り上げ規模はそれぞれに分かれてしまい。トップ10位から姿を消した。代わって中国華為の半導体子会社HiSiliconが10位に入った。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
ニューノーマルへの対応の早い台湾は20年プラス成長を予想
新型コロナウイルスという敵に注意を払いながら経済を回していく「新常態（ニューノーマル）」への対応が現れてきた。コロナの中で半導体産業は比較的恵まれている。感染抑制技術や在宅特需があるからだ。ITと半導体が強い台湾の2020年の実質経済成長率は1.6%のプラス成長になりそうだ、と台湾行政院が発表した。米中貿易戦争の標的とされる華為の動きも活発だ。 [→続きを読む]
2020年第1四半期のNANDフラッシュのトップランキング
NANDフラッシュが順調に回復してきている。NANDフラッシュ市場は2020年第1四半期には前四半期比で8.3%の伸びを示した。トップのSamsungは1.1%増に留まり、キオクシアとWestern Digitalがそれぞれ9.7%増、12.1%増と伸ばし、市場シェアをわずかではあるが伸ばした。これは台湾の市場調査会社TrendForceが発表したもの。 [→続きを読む]
半導体製造装置は日本製、北米製とも順調に回復
2020年4月における日本製、北米製の半導体製造装置販売額は共に前月比でプラス成長となった。日本製は前月比5.5%増の2081億2600万円、前年同月比16.4%増。北米製はそれぞれ2.2%増、17.2%増の22億6190万ドルと好調を示している。 [→続きを読む]
東工大が131件の特許を期限付きで無償開放開始
東京工業大学は、自らが持つ特許131件を無償で開放することを決めた（参考資料1）。新型コロナウイルス感染拡大の中で、大学が貢献できることはないか、という考えから特許の無償化に踏み切った。今の所、申し込み期間を2020年5月1日から2021年2月末までと決めているが、フレキシブルに対応したいとしている。 [→続きを読む]
TSMCの米国工場建設その後と、韓国・中国の対応
1週間前、台湾TSMCが米国に最新工場を設立した背景に米中貿易戦争があることを指摘したが（参考資料1）、ますますその色を深めている。TSMCはHiSiliconからの新規受注を取りやめ、中国では最大手のファウンドリであるSMICに政府系のファンドが2400億円を出資することが決まった。Samsungのファウンドリ部門は5nmプロセスの量産開始をアピール中。コロナ収束メドの新常態（ニューノーマル）への対応も出てきた。 [→続きを読む]
特集コロナ戦争(12):災い転じて福と為す、半導体の新市場
2020年の半導体市場は新型コロナウイルスが大きく影響するが、だからと言って悪い材料ばかりではない。SPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」で示したように（図1）、「災い転じて福と為す」ということわざは、新型コロナを退治するための半導体ソリューションを提供する良い面ももたらす。人工呼吸器用回路の提供、感染経路の発見につながる位置情報検出、タッチレスHMIビジネスの拡大などコロナ後にも役に立つ技術を半導体が実現する。 [→続きを読む]
Keysight、コストパフォーマンスの優れた8チャンネルオシロ/スペアナ
Keysight Technologiesが8チャンネルを同時に観測できるミッドレンジのリアルタイム（RT）オシロスコープを発売した。この測定器「Infiniium MXRシリーズ」（図1）は、1台で8台のオシロスコープの機能を果たす。オシロだけではなく周波数表示も可能なスペアナ機能、さらにロジアナ機能も持ち、最大周波数帯域6GHz、サンプリング速度16Gサンプル/秒、とほぼ万能な測定器といえる。 [→続きを読む]
特集コロナ戦争(11):2020年半導体市場は成長と縮小のせめぎ合い
セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」（参考資料1）では、市場調査会社Informaの技術調査部門Omdiaの南川明氏が、20年第1四半期（Q1）における半導体企業の業績から、後半にかけての今後の見通しを述べた。
[→続きを読む]TSMCの米国先端工場設立の背景に華為つぶし
台湾TSMCが米国に5nm以降の先端プロセスを見据えた最新工場を設立すると5月15日に発表した。同日、米国商務省の産業安全保障局BIS（Bureau of Industry and Security）は米国製半導体製造装置で作られた半導体チップは生産国を問わず、華為及びその子会社に出荷してはならない、と発表した。この二つのニュースは米国による華為つぶしが裏側にある。 [→続きを読む]
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