震災インパクトの見極めを要する一方、予想を上回る第一四半期業況

大震災の被害を乗り越えて操業を再開する各社からの発表が相次いでいる。 この1-3月、第一四半期の業績発表も行われ、多かれ少なかれ大震災の影響についてのコメントが付されているが、大方の予想を上回るインテル、アップル両社の記録的な売上げが目立つ形である。しかしながら、部品・材料在庫の切れ目に間に合う補充が、操業再開で埋められるかどうかが焦点となっており、現下の第二四半期の業況推移に特に注目ということと思う。 [→続きを読む]
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大震災の被害を乗り越えて操業を再開する各社からの発表が相次いでいる。 この1-3月、第一四半期の業績発表も行われ、多かれ少なかれ大震災の影響についてのコメントが付されているが、大方の予想を上回るインテル、アップル両社の記録的な売上げが目立つ形である。しかしながら、部品・材料在庫の切れ目に間に合う補充が、操業再開で埋められるかどうかが焦点となっており、現下の第二四半期の業況推移に特に注目ということと思う。 [→続きを読む]
大震災の被害を乗り越えて操業を再開する各社からの発表が相次いでいる。 この1-3月、第一四半期の業績発表も行われ、多かれ少なかれ大震災の影響についてのコメントが付されているが、大方の予想を上回るインテル、アップル両社の記録的な売上げが目立つ形である。しかしながら、部品・材料在庫の切れ目に間に合う補充が、操業再開で埋められるかどうかが焦点となっており、現下の第二四半期の業況推移に特に注目ということと思う。 [→続きを読む]
タブレット、スマートフォンなど新しい携帯端末の展開に軸足を置いた当面の半導体・エレクトロニクス市場の見方が強まってきている一方で、東日本大震災によるグローバルSupply Chainへの縛りを早急に取り除くことが前提となる全体的な情勢を感じている。世界の市場が注目するなか、我が国の供給に向けた取り組みとともに、関心を呼ぶ実態データをできるだけ明らかにしていくことが、お互いの交流の回復・促進を図る上で欠かせない状況となってきている。 [→続きを読む]
半導体は電力なしでは製造できない上に使用もできないとの観点から、今の日本が置かれている電力危機について高い関心を持たざるを得ない。ここでは福島第一原子力発電所の危機についてやや深く考えて見たい。事態は刻々動いているが、もちろんこの原稿の内容は、投函時点(4月4日)のものである。 [→続きを読む]
大地震、津波、原発事故そして続く余震と、約1ヶ月が経過するが、正しいデータに基づく理解、納得がなによりまず、と日増しの思いである。韓国、台湾はじめ近隣諸国の反応を見ると、胸襟を開いて率直に意思疎通を図ることの重みをますます感じざるを得ない。萎縮・マイナス思考は際限がなく、お互いの今後に禁物であり、今は世界の産業界のサプライチェーン確保が最優先であるとともに、半導体・デバイスの絶え間ない技術の進展は止めてはならないという強い感じ方である。 [→続きを読む]
第六回で、「半導体市場金額 = Σ半導体各製品別数量x半導体各製品別単価」、という数式を使った市場分析アプローチを紹介したが、第七回目の「風を読む」は、この市場分析アプローチ「金額 = 数量x 単価」をより一層理解するために経済産業省が毎月公表しているシリコンウェーハ国内統計を使用し、より具体的に紹介する。 [→続きを読む]
「東日本大震災の甚大な被害はどこまで及ぶのかわからない。今は救命と応急手当的な復旧に全力を上げている段階だ。電力供給不安による工場の稼働率低下は避けられないだろう。それよりも何よりも恐ろしいのは半導体や液晶などの重要材料を供給している東北エリアの工場が大打撃を受けていることだ。このままでは、インテルもサムスンも東芝も思ったようには半導体が作れないという懸念が増大している」 [→続きを読む]
第六回目の「風を読む」は、「MPU 、DRAM、 NAND フラッシュメモリの数量」動向についてである。 半導体市場動向を分析する場合、一般的には金額ベースで議論されるが、半導体市場金額はΣ半導体各製品別数量x半導体各製品別単価で表される。数量、単価のそれぞれの動向について分析することにより、市場動向に対する変化の要因をより一層深く理解することができる。例えば半導体市場金額が上昇した場合、その要因は数量が増加したためなのか、単価が上昇したためなのかを把握できる。 [→続きを読む]
半導体・デバイス業界でも、大震災からの復興に加えて、グローバル市場へのインパクト回避・最小化を目指す各方面の動きが日ごと活発になってきている。影響の世界的規模・広がりを改めて知るように、世界各地から我が国発供給の早期回復を求めるメッセージが届いているという受け取りである。 原発・風評の壁を取り除く喫緊の課題もあるが、早期回復に向けて万人の信用、信頼が得られるデータの取得・開示にかかる状況を感じている。 [→続きを読む]
海外の半導体・エレクトロニクス業界記事も、大方は東日本巨大地震関係で埋まっている状況である。東日本で生じた甚大な被害が、グローバルsupply chainへ与えるインパクトの規模と範囲の大きさ、広さを改めて感じている。当面は補い合いでカバーしていくしかないが、今回被害を受けた各社の復旧がなにしろ早急に求められている。東日本各社発の技術力が世界市場に占める、そして与える重みというものを、時間経過とともにますます知らされている。 [→続きを読む]
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