IoTがDX（デジタルトランスフォーメーション）の基本技術として年率20%で着実に成長している間に、エネルギーの効率化を目指すグリーントランスフォーメーション（GX）も着実に始まっている。ここでは半導体とバッテリが基本技術となる。トヨタが家庭用電池事業に参入、米スタートアップが安価な材料で低価格電池の開発、パナソニックが大増産、日立が送電線の点検監視サービス開始、といった動きが目立つ。 [→続きを読む]
Industry 4.0は、そう簡単には進まない。世界各地の工場はそれぞれ独自のネットワーク規格やプロトコルで動いているからだ。独自規格をIndustry 4.0を実現するTSN（Time Sensitive Network）規格に変換しながら下位互換性を持たせる作業を工場ごとにしなければならない。NXPはTSN規格と主要な複数の産業用ネットワークを切り替えられるマイコン「i.MX RT1180」を製品化した。 [→続きを読む]
コンピュータの最大のメリットは、共通のハードウエアを基にソフトウエアを入れ替えるだけでさまざまな機能を実現できることだが、ロボットでもそれが可能になる。AMD-Xilinxは、FPGAを集積したSoCを搭載しR（ロボット）OS2 を採用したロボット向けのシステムオンモジュール（SoM）「Kria」を開発、そのスターターキットを発売した。ロボット開発が大幅に短縮されそうだ。 [→続きを読む]
メモリに強い市場調査会社TrendForceによると、直近のNANDフラッシュメモリの売上額ランキングではキオクシアは2位を死守した（参考資料1）。2022年第1四半期におけるNANDフラッシュ市場全体では、前四半期比3%減の179.2億ドルとなったが、2位のキオクシアは不純物混入によるトラブルがあったのにもかかわらず、4.5%減にとどまった。 [→続きを読む]
2021年のDRAM市場は、前年比42%増の961億ドルになったとIC Insightsが報告した。約11兆円である。この内、Samsung、SK Hynix、Micron Technologyの3社が占める市場シェアは94%で、寡占化が続いている。トップのSamsung、Hynix、Micronのそれぞれのシェアは、43.6%、27.7%、22.8%となっており、その他は5.9%しかない。 [→続きを読む]
中国の半導体IC市場（ICを使って電子機器を作る産業）は2021年に1870億ドルだったが、国内のIC生産は16.7%の312億ドルに留まることがわかった。これは定点観測を続けているIC Insightsの調査からわかった。中国共産党政府が半導体の振興を呼び掛けても産業としてなかなか立ち上がらないことを示している。笛吹けど踊らず状態だ。 [→続きを読む]
ルネサスエレクトロニクスは、山梨県甲府にある空っぽの建屋を改造し300mmウェーハの生産ラインを作ることを発表した。元々甲府工場は150mmと200mmウェーハの生産ラインの工場であったが、工場の売却先が見つからず、2014年10月に閉鎖された。半導体不足がまだ解消されないこの折、ここに半導体生産ラインを作ることを決めた。 [→続きを読む]
Gartnerは、2022年の世界半導体市場は13.6%増の6760億ドルに達するという予測を立てた。2021年に世界の半導体市場は初めて5000億ドルを突破して5950億ドルに到達したばかりで、早くも6000億ドルを突破し、2023年には7000億ドル超えになる見通しだという。 [→続きを読む]
通信インフラ系機器大手のNokiaが東京六本木の先端技術センターにローカル5Gテスト局を開局した（図1）。同社がローカル5Gを実験できる試験局の免許を取得したことで、ローカル5Gの実証実験のプラットフォームを提供する。Lab as a Serviceと呼んでいる。そこには通信機器をはじめ、機器を操作するコンピュータとソフトウエア、サービスなどを揃えている。 [→続きを読む]
日本のモノづくりが国内に回帰している。スバルが2027年をめどに群馬県大泉町に電気自動車（EV）の専用工場を設置すると発表、TDKはEV部品の新工場を岩手県の北上市に設立する。背景には円安があるが、サプライチェーンを国内で完結させる狙いもあるようだ。中国ではパワー半導体の工場が続出、供給過剰の懸念も出てきた。 [→続きを読む]
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