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スマホのトレンドに乗るべき部品メーカーのニュース相次ぐ

スマホのトレンドに乗るべき部品メーカーのニュース相次ぐ

この1週間のニュースは、スマートフォンのトレンドにうまく乗ったメーカーが成長しているため、今後もこのスマホトレンドに乗っていくためのニュースが相次いだ。折しも米市場調査会社のIDCが2013年第2四半期(4〜6月)におけるスマホの出荷台数トップファイブを発表した。 [→続きを読む]

東芝、エルピーダが設備投資を再開

東芝、エルピーダが設備投資を再開

この1週間で久しぶりに明るい話が登場した。東芝とエルピーダがスマートフォンの好調を受けて投資を再開した。7月18日の日本経済新聞によると、東芝はNANDフラッシュメモリの設備増強に最大300億円を投資、エルピーダも台湾のRexchipの工場において、モバイルDRAM生産を、4月の300mmウェーハ1万枚から年末までに4万枚/月に増産する。 [→続きを読む]

エリクソン、2018年までのモバイルデータを予測、12年の12倍に増加

エリクソン、2018年までのモバイルデータを予測、12年の12倍に増加

スウェーデンの通信機器メーカーであるエリクソンが2018年までのモバイルネットワークの世界動向をこのほど明らかにした。これによると、モバイルデータトラフィックは2012年から2018年の間に12倍に増加するとしている。直近の2013年第1四半期のデータ量は前年同期比2倍に増えたという。 [→続きを読む]

半導体製造装置は好調、TSMC積極投資、G450C/SEMATECHへニコン/東レ参加

半導体製造装置は好調、TSMC積極投資、G450C/SEMATECHへニコン/東レ参加

半導体製造装置が好調だ。SEAJが発表した5月の受注額・販売額・B/Bレシオを見る限り(参考資料1)、今年は上向きになりそうだ。SEAJは先週、2013〜2015年度の日本製半導体製造装置の見通しを発表、日本経済新聞も7月5日付けでそのニュースを掲載した。先週はニコンが450mm向け装置開発のG450Cに参加するというニュースもあった。 [→続きを読む]

欧州は100億ユーロ計画、米国は450mmを本格化、先端半導体開発を推進

欧州は100億ユーロ計画、米国は450mmを本格化、先端半導体開発を推進

欧州が100億ユーロの半導体開発プロジェクトを発表、米国VLSI Researchは450mmウェーハの装置開発が300mmの時よりもずっと少ない金額で開発できるというレポートを発表した。英国からも電子産業を主力産業に育てようというレポートが出た。先端半導体の開発計画が欧米で活発になっている。 [→続きを読む]

ポストスマホの議論が始まり、グローバル情報の獲得は必須

ポストスマホの議論が始まり、グローバル情報の獲得は必須

パソコンからタブレットへ、スマートフォンへという世界的な流れの次は何かという議論が始まった。日刊工業新聞は7月1日から「激動スマホ・次のセンターは誰だ」シリーズを始めた。同日の日経産業新聞はSEAJ(日本半導体製造装置協会)の丸山利雄新会長の「海外メーカーの動向を無視してビジネスは成り立たない」という談話を載せた。 [→続きを読む]

タブレット用IC、今年は37%で成長、16年には266億ドルへ

タブレット用IC、今年は37%で成長、16年には266億ドルへ

タブレット用の半導体ICが2013年は37%成長する、と米市場調査会社のIC Insightsが発表した。今、タッチスクリーンのタブレットは、パソコンのジャンルに含められている。ノートパソコン向けIC市場は今年4%の成長を遂げると同社は見るが、ノートパソコンの落ち込みを、高い成長率のタブレットが打ち消すことでプラス成長になるというもの。 [→続きを読む]

モバイル端末にけん引され、半導体・FPDとも日本製製造装置は好調

モバイル端末にけん引され、半導体・FPDとも日本製製造装置は好調

SEAJ(日本半導体製造装置協会)が発表した、2013年5月における日本製半導体製造装置の1.17というB/Bレシオ(販売額に対する受注額の比)は、受注額が増え続けている好調さをよく表している。昨年10月を底として、受注額は伸び続け、5月には1年ぶりに1000億円の大台に乗った。 [→続きを読む]

需要が上向き、攻めの姿勢を見せ始めた半導体・製造装置企業

需要が上向き、攻めの姿勢を見せ始めた半導体・製造装置企業

スマートフォンやタブレットの需要拡大を受け、半導体チップだけではなく、半導体製造装置も好調に推移している。SEAJが発表したB/Bレシオは1.17で、6月22日の日本経済新聞は「受注上振れ」表現でディスコの好調さを伝えている。海外展開は特に半導体製造装置が活発で、後工程装置のTOWAは現地生産すると24日の日刊工業新聞が報じた。 [→続きを読む]

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