東大d.labが目指す研究センターは優秀な半導体人材を活かすこと

東京大学がd.labと呼ぶ、新しい半導体研究所を昨年10月に設立、すぐさまTSMCとの提携を発表した(参考資料1)。以来、新しい半導体システム設計研究センターとして、エコシステムの構築、海外との提携、そしてなによりもエンジニア同士が語らえる場の提供も目指す。GoogleやFacebookなどが自社開発し始めた半導体への優秀な人材を呼び込み、明日の日本に備えることが最大の狙いだ。 [→続きを読む]
東京大学がd.labと呼ぶ、新しい半導体研究所を昨年10月に設立、すぐさまTSMCとの提携を発表した(参考資料1)。以来、新しい半導体システム設計研究センターとして、エコシステムの構築、海外との提携、そしてなによりもエンジニア同士が語らえる場の提供も目指す。GoogleやFacebookなどが自社開発し始めた半導体への優秀な人材を呼び込み、明日の日本に備えることが最大の狙いだ。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスの影響で多くの企業がテレワークを認めるようになり、離れていても仕事ができる環境が増えつつある。もちろん実験設備や現場の設備を使わなければ仕事ができない職場もある。とはいえ、休校になった学校で、タブレットやパソコンなどITデバイスを使った教育が驚くほど遅れていることが3月14日の日本経済新聞に報じられた。 [→続きを読む]
XilinxはFPGAによるダイナミックに再構成可能なハードウエア回路からCPUによるソフトウエア部品、さらにはAI機能までも搭載したACAP(Adaptive Compute Acceleration Platform)プラットフォームを発表して以来、その製品としてVersalシリーズを次々と出している。このほどVersalプレミアムと呼ぶセキュアな高速ネットワークに向けた製品(図1)を発表した。 [→続きを読む]
半導体製品に集積されるトランジスタ数が年率2倍で増えていくという「Moore’s Law(ムーアの法則)」は実は今でも成り立っている。図1をみてみよう。縦軸は対数スケールであるから、対数で直線だということは年率何%あるいは何倍で伸びているという意味である。これは市場調査会社のIC Insightsがグラフ化した結果だ。なぜだろうか。 [→続きを読む]
次世代ワイヤレス通信技術5Gに向けた材料開発が進んでいる。信越化学工業や四国化成工業がプリント基板などの材料開発に力を注ぎ、NECは142/157GHzのミリ波、屋外150mで10Gbpsを実証した。「絵に描いた餅」の6Gも絵だけ描けた。一方、AI人材育成の動きも顕著になってきた。 [→続きを読む]
東京大学がTSMCとの提携を発表し(参考資料1)、東京工業大学が産学共同を進めるなど、大学を挙げて産業界・社会に役立つ研究を始める動きが活発になっている。東工大は、2019年に就任した益一哉学長(図1)の元、第1回国際オープンイノベーションシンポジウムを開催、IPや特許をコンソーシアム内で共有、優先的にライセンスを受けられるという事業化に向いた方式を提案している。 [→続きを読む]
2020年2月に最もよく読まれた記事は「盛り返す中、相続く問題意識:AI規制、顔認識技術、サイバー攻撃」であった。これは、長見晃氏が毎週まとめているブログ記事で、AIや顔認証に対する倫理の問題が議論されているとの見方を紹介し、AppleのブラウザSafariにおける脆弱性をGoogleが指摘するなどセキュリティ向上も問題であることが議論されている。 [→続きを読む]
フレキシブルエレクトロニクスあるいはプリンテッドエレクトロニクスが、機械的に曲げられるといった柔軟な特性だけではなく、伸び縮みも可能で、ヘルスケアやメディカル応用に向けて現実味を帯びてきた。電子的に機能するトランジスタにはウェーハを薄く削ったシリコンCMOS LSIを使うことで、シリコンとのハイブリッドのエレクトロニクスと位置付けられるようになったからだ。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスが蔓延する中で、マイナスの影響を予測して景気の下方修正が出ているが、逆にこれをプラスに転じさせようというビジネスも現れた。また、回復期に備え、企業と大学のいわゆる産学共同や企業同士のパートナーエコシステムの構築なども盛んになってきた。 [→続きを読む]
SEMIとSEAJが2020年1月における日米の半導体製造装置販売額を発表した。これによると半導体製造装置市場は、米国製が前年同期比22.9%増の23億4470万ドル、日本製が同3.1%増の1701億2900万円となり、前年よりもプラス成長となった。 [→続きを読む]
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