日米とも着実な回復への道を進む半導体製造装置市場

図1　日本製および北米製半導体製造装置の販売額の推移

日米とも前月比では、日本製が4.4%減、北米製が5.9%減となっているが、これは毎年の季節要因にすぎない。つまり、12月に比べ1月は毎年、新規装置の需要が一段落する。回復が止まった訳ではない。図１の大きな流れの傾向からは、回復基調が読み取れる。

SEMI社長兼CEOのAjit Manocha氏は、「1月のデータは2020年が確かなスタートを切った。製造装置市場は軟調だった2019年から回復していくと期待している。ただ、新型コロナウィルスによる影響が現れて若干落ち込む可能性もある」と述べている。

この先、コロナウィルスがいつ収束するかによって、電子システムのサプライチェーンとしての半導体デバイスとその製造装置が影響を受ける、とGartnerは慎重な構えを見せている。3月末までに収束すると仮定して見積もると、当初の2020年の成長率12.5%増の4700億ドルよりも2.3%ポイント低い4599億ドルがGartnerの最新の予想である（参考資料1）。現段階では、明確な前提条件と仮定を踏まえたシミュレーションを行うことで、コロナウィルスによる半導体産業への影響を公表している調査会社は他にはない。

参考資料
1. コロナウィルスによる半導体市場への影響をGartnerが見積もる (2020/02/26)
2. 半導体製造装置、日米とも完全復活 (2020/01/24)