IEEE主催のSymposia on VLSI Technology and Circuits（通称VLSI Symposium）は最初の開催から40周年を迎える。今年は、本来ハワイで開催する予定だったが、新型コロナウイルスの影響で初めてのWebベースとなる。日本時間6月15日〜19日が開催期間となる。これまでのシンポジウムと同様、基調講演やフォーラムなど、200件以上の講演をウェビナーやオンデマンドで行う。 [→続きを読む]
2020年第1四半期における半導体製造装置販売額は、前年同期比13%増の155.7億ドルを記録した。SEMIが発表したこの数字から、1〜3月は新型コロナウイルスの影響はまだ出ていないようだ。このデータは日本のSEAJ（日本半導体製造装置協会）の協力を得て世界80社をカバーしたもの。 [→続きを読む]
2019年におけるアナログICメーカーのトップテンランキングがIC Insightsから発表された。第1位のTexas Instrumentsは102億2300万ドルと前年比5%減ながらトップを維持した。アナログではTIが断トツ1位を続けている。IC Insightsは、アナログIC全体の成長率を出していないが、計算すると前年比は8.6%減になる。算出方法を示そう。 [→続きを読む]
Industry 4.0をオフィスビルなどに適用するとスマートビルディングになる。スマートビルにIoTシステムを適用することで予知保全が可能になり、故障前に部品を交換することでダウンタイムゼロのビルができる。Infineon Technologiesがスマートビル市場に狙いを定めた。センサ、制御マイコン、パワー半導体、セキュアマイコン。これらが市場攻略のカギを握る。 [→続きを読む]
2020年5月に最もよく読まれた記事は、「2020年第1四半期の世界半導体ランキング、東芝が抜けHiSiliconが10位に」であった。東芝がキオクシアと東芝デバイス&ストレージ社に分かれてしまったために売り上げ規模はそれぞれに分かれてしまい。トップ10位から姿を消した。代わって中国華為の半導体子会社HiSiliconが10位に入った。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスという敵に注意を払いながら経済を回していく「新常態（ニューノーマル）」への対応が現れてきた。コロナの中で半導体産業は比較的恵まれている。感染抑制技術や在宅特需があるからだ。ITと半導体が強い台湾の2020年の実質経済成長率は1.6%のプラス成長になりそうだ、と台湾行政院が発表した。米中貿易戦争の標的とされる華為の動きも活発だ。 [→続きを読む]
NANDフラッシュが順調に回復してきている。NANDフラッシュ市場は2020年第1四半期には前四半期比で8.3%の伸びを示した。トップのSamsungは1.1%増に留まり、キオクシアとWestern Digitalがそれぞれ9.7%増、12.1%増と伸ばし、市場シェアをわずかではあるが伸ばした。これは台湾の市場調査会社TrendForceが発表したもの。 [→続きを読む]
2020年4月における日本製、北米製の半導体製造装置販売額は共に前月比でプラス成長となった。日本製は前月比5.5%増の2081億2600万円、前年同月比16.4%増。北米製はそれぞれ2.2%増、17.2%増の22億6190万ドルと好調を示している。 [→続きを読む]
東京工業大学は、自らが持つ特許131件を無償で開放することを決めた（参考資料1）。新型コロナウイルス感染拡大の中で、大学が貢献できることはないか、という考えから特許の無償化に踏み切った。今の所、申し込み期間を2020年5月1日から2021年2月末までと決めているが、フレキシブルに対応したいとしている。 [→続きを読む]
1週間前、台湾TSMCが米国に最新工場を設立した背景に米中貿易戦争があることを指摘したが（参考資料1）、ますますその色を深めている。TSMCはHiSiliconからの新規受注を取りやめ、中国では最大手のファウンドリであるSMICに政府系のファンドが2400億円を出資することが決まった。Samsungのファウンドリ部門は5nmプロセスの量産開始をアピール中。コロナ収束メドの新常態（ニューノーマル）への対応も出てきた。 [→続きを読む]
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