人工知能(AI：artificial intelligence)の急激な進展に目を奪われ過ぎた嫌いがあるやもしれずであるが、スマホに続く新分野の中の先駆けであるIoT(Internet of Things)の着実な進化、進展の現時点に注目している。各社の動きでは、ライバルのARMとIntelがIoT運用への主要な障壁を取り除く狙いの戦略的連携を発表、という大きな動きが見られ、焦点の絞りにくさのあるIoTに一石が投じられている。そして、IoTによる共創を1つに謳うCEATEC JAPANの見学から、多くの分野に及ぶ現況とともに、かつてのエレクトロニクスショーからの変遷を改めて辿っている。 [→続きを読む]
インテルの10-nm開発先延ばしおよび14-nm供給逼迫の一方、AMDはファウンドリー戦略を変更、TSMCと結びついてプロセッサ市場シェアを拡大、とインテルとAMD関連の生産対応の局面がここ数週間激動を呈している。最先端微細化を公約してその通りに長年業界を引っ張ってきたインテルだけに、TSMCおよびSamsungの7-nm対応を目にするとインテルの実態は如何にと振り返らざるを得ないところがある。AMDも、もともとの製造分身で後にIBMの半導体部門が合体しているGlobalFoundriesが7-nmの開発を中止という最近の背景があり、それぞれの今後の展開の方向性に目が離せない状況である。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この8月について$40.16 billionと初めて$40 billionの大台を突破、前月比1.7%増、前年同月比14.9%増と前年比の伸びは穏やかになりながらも依然増勢を保っている。2018年1-8月累計(毎月発表時点データ)も$306.63 billionに達し、前年相当比19.4%増となっている。本年の年間販売高が$400 billion台の後半深くをうかがう勢いであるが、大きく販売高を左右するDRAMについて市場の伸びの鈍化、および価格の低下の具体的なデータが積み重なってきている現時点でもある。 [→続きを読む]
米中摩擦の制裁関税の双方応酬が繰り広げられる中、米国トランプ政権が9月24日に中国からの輸入品2千億ドル(約22兆円)分を対象に第3弾を発動、家具や家電など計5745品目に10%の関税を上乗せする内容である。消費者に身近な製品が多く含まれて、本格的な悪影響の高まりが懸念されるところである。中国側も即座に報復措置の構えで対抗する一方、アジアのメーカーが生産を中国から東南アジアに移す動き、そして関税引き上げによる負担分を価格転嫁する動きが相次いでいる。知的財産(IP)は非常に重要ながら制裁関税では何の成果も得られないと、半導体業界の働きかけが続いている。 [→続きを読む]
米国が繰り出す制裁関税措置に中国が都度対抗、協議の場も危ぶまれている米中摩擦の中、活況の世界半導体市場を引っ張っているメモリ半導体も需要の鈍化が見られてきて、Samsungが生産増強計画を抑制する報道が出てきている一方、東芝メモリは新たな製造拠点をオープン、開発の前線強化を図っている。もう1つ、中国半導体業界では、政府が支援するTsinghua Unigroupが2018 IC Summit(9月19日開幕：南京市)を開催、現時点のアップデートが行われる一方、設計開発の新たな動きが引き続いている。 [→続きを読む]
Appleが「iPhone」新機種を発表、中でも顔認識の高速化および写真の高品質化などにつながる人工知能(AI)技術を搭載した半導体、A12 Bionicが"最も強力なスマートフォン半導体"と謳われている。先月末に発表されたHuaweiのKirin 980とともに、「最初の7-nmプロセッサ」とAIおよび微細化の最先端を競い合っている。クラウドへの依存を減らして自ら学習していくAI半導体は、すべてを変えるcomputing時代への先触れとして世界中の注目の熱気が一層感じられており、Intelはじめさらなる具体的な取り組みが方々であらわれてきている。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この7月について$39.5 billionと前月比0.4%増、前年同月比17.4%増、そして6月に続いて単月最高を更新している。2017年4月から2018年6月まで15ヶ月連続の前年同月比20%以上増が、ここでついに途切れる結果となっている。メモリ半導体の高価格が引っ張る現下の熱い活況の半導体市場という決まり表現が続いてきているが、米中摩擦はじめ世界情勢の雲行きを受けて今後に向けた警戒感が具体的に強まっている現時点でもある。 [→続きを読む]
半導体業界の今後に向けてどんな通過点になるのか、激動要素を孕んだ2点に注目である。Intel、Samsung、TSMCおよびGlobalfoundriesに絞られていたロジック最先端プレーヤーから、Globalfoundriesが7-nm nodeについての取り組みを止めると明らかにし、淘汰の推移の1つの大きな節目となっている。もう1つ、現下のメモリの活況を反映してIC Insightsが、今年の半導体設備投資(capex)総額について初めて$100 billionの大台を越えるとともに内訳でメモリ関連が合わせて53%と半分以上を占めると予測している。一寸先は闇の様相を伴いながらの現実の展開に一層目が離せないところがある。 [→続きを読む]
今年前半の世界半導体販売高データがIC Insightsから、第二四半期の世界モバイルDRAM売上げがDRAMeXchangeから、そして第二四半期のグローバル半導体業界売上げがIHS Markitから、それぞれあらわされて史上最高が相続く現下の絶好調の市況の様相を映し出している。同時に先行き関連で、米中摩擦による半導体を含めた供給網のひび割れ懸念が出始めている一方、最先端微細化の難航による量産投資の遅れがみられ、北米半導体装置の世界billings月次データも頂上越えが顕著になるなど、水を差すいくつかの動きが並行してあらわれてきている。 [→続きを読む]
急変した仮想通貨はあるもののデータセンター、IoT、AI、自動運転、AR/VRなど新市場が着実に伸びてきて、世界半導体市場をますます比率を高めて支えているという実感がある。そんな中の新たな潮流の台頭をいくつか。数年前半導体業界を揺るがした大型M&Aが頭打ち、中国市場に傾く連携の色合いが強まってきている。IoTにしろ、AIにしろ、関係する領域が広く、ハイテク関連の会議・展示会開催それぞれの焦点の当て方に大きな移行を迫られている。スマートフォンの中国市場からサムスンが大きく後退する方向、新基軸の構築を余儀なくされている。 [→続きを読む]
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