かつての"デバイスのオリンピック"からますます佇まいを変えて、人工知能(AI)、5G、自動運転など新分野への傾斜が強まっているInternational Solid-State Circuits Conference(ISSCC) 2019(2月17-21日：サンフランシスコ)にて、最先端の技術への取り組みが多様な切り口でアップデートされている。その最中に、Samsungが折り畳みの、そして世界初、次世代5G技術コンパチのスマートフォンを打ち上げて、Mobile World Congress(MWC)(2019年2月25-28日：バルセロナ)を間近に各社の新製品打ち上げが相次ぐこのタイミングに熱気の拍車がかかっている。 [→続きを読む]
制裁関税がさらに踏み上がるかどうか、3月1日の期限が間近に迫る中、米中間の詰めの閣僚協議が今週北京で行われ、続いて来週ワシントンでも予定されている。中国側は6年にわたって米国製半導体の輸入を$200 billion高める提示を1つとして行っている。当然ながら中国における春節消費、各国との輸出入など、減速の影が落ちるデータが相次いでいる。米中摩擦もさすがに打開を探る気運が見え始めてはいるが、一方で、最先端微細化、人工知能(AI)、自動運転など新分野・新技術の開拓&展開に絶え間なく向かっていくいろいろな切り口の取り組みがあらわれてきて、注目させられている。 [→続きを読む]
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高の発表が行われ、2018年12月とともに注目の2018年の年間データがあらわされている。その2018年は、13.7%増の$468.8 Billionとまたも最高を更新するとともに、出荷数量総計が初めて1 trillion個を上回る大きな区切りを示している。12月については$38.2 billionと、前年同月比0.6%増とぎりぎりプラス、前月比では7.0%減と減少の幅が増す内容である。2019年は伸びの鈍化を見る向きがすでに大勢であり、いろいろの要因が絡む在庫調整の一段落を経て勢いを取り戻す展開がいつになるかの読みにかかってくる。 [→続きを読む]
米中摩擦が引き続く中、市場に波乱を引き起こす要因が頭をもたげてきている。米国・司法省が中国のテレコム最大手、華為技術(ファーウェイ)とカナダで逮捕された同社副会長兼CFOを起訴したと発表、米中閣僚級協議が行われる中、両国関係の悪化が懸念されている。さらに、アップル、Samsung、Nvidiaなど主要プレイヤーの四半期業績発表が行われ、数年ぶりの大きな落ち込みがいずれも見られる内容となっている。このような局面を受けて、中国の景気対策そして台湾・Foxconn Technology Group(鴻海科技集団)の米中進出計画見直しと、方々で警戒の色合いが強まっていく情勢である。 [→続きを読む]
中国の2018年の国内総生産(GDP)が6.6%増と28年ぶりの低水準、2018年10〜12月四半期では6.4%に低下、そして中国でのハイテク製品の生産が急減、さらには中国の半導体業界の売上げの伸びが鈍化傾向、と中国経済の減速が一層鮮明になっている。そんな中、最先端の微細化、新型メモリはじめ新技術およびIoT、5Gはじめ新分野に向けた主要プレーヤーの活発な取り組みが打ち上げられている一方、新たな応用でのpower-関連の問題、5Gと自動運転の連帯の問題などが提起されている。先行き鈍化懸念を払拭あるいは埋めるべく、戦略のリニューアル&検討が繰り広げられていく。 [→続きを読む]
米中摩擦が膠着状態での越年、そして年初早々の予測下方修正のアップルショックに、Samsungの2年ぶりの減益はじめ落ち込みの波が相次いで押し寄せてきている現時点である。予想されるところではあるが、中国の2018年12月輸出入は前年割れとなり、また、台湾のTSMCもこの1-3月は踊り場に差し掛かって営業益2割減を予想せざるを得なくなっている。先行きが見通せない米中摩擦について、HuaweiおよびZTEへの厳しい攻勢を強める一方、関税を取り下げて中国側の譲歩を探る米国側が繰り出す駆け引きが見られている。 今後に向けた新分野の展開に向けて、敏速な打開、収拾の期待である。 [→続きを読む]
年初早々のこと、半導体業界には米中摩擦の渦中にて相次ぐ激動そして注目である。現下の史上最高、熱い活況の半導体販売高を牽引するメモリ半導体を引っ張るSamsungの2018年10-12月四半期業績が、DRAM価格の低下から2年ぶり減益となり市場にショックを与えている。また、アップルは新型iPhoneについて10%程度の減産が明らかにされて、年明けすぐからの衝撃が続いている。年初恒例のConsumer Electronics Show(CES) 2019(1月8日〜11日：Las Vegas)では、CPU供給不足そして先端10-nm品開発後れへの対応が問われているインテルが当面の技術対応を打ち上げて注目を引いている。 [→続きを読む]
2018年を締める大晦日の日に、恒例の月次世界半導体販売高が米国SIA(Semiconductor Industry Association)から発表され、11月について$41.4 billionで前月比1.1%減、前年同月比9.8%増というデータである。伸びは鈍化しているが28ヶ月連続の前年同月比増、さらに1-11月販売高累計が約$431 billionとなって2017年全体販売高$412.2 billionを越えて、年間史上最高の大幅更新を早々決めている。先行き懸念が云々される中でのこの結果での年明けとなったが、早々のこと、2002年以来ぶりとなるAppleの販売高予測の下方修正が行われて、世界市場に大きなインパクトを与えている。 [→続きを読む]
2018年が終わろうとしているタイミングでこの1年の半導体業界関連の動きを振り返ってみる。3月あたりから火がつき始めた米中通商摩擦が、双方の応酬を重ねていっていまだに半導体の世界にも微妙な懸念要因となり、持ち越しの情勢である。世界半導体販売高の方は、今年後半から特に市場減速、価格低下の流れが強まっているが、2016年後半からの増勢基調が保たれて史上最高更新の波が続いて、WSTS秋季予測では今年総計が15.9%増の$477.9 billion、来年、2019年が2.6%増の$490.3 billionと、早くも$500 billion台突入をうかがう読みとなっている。新技術、新分野の引き続く伸びへの期待とともに、世界情勢に敏感に注目する本年の締めとなる。 [→続きを読む]
来年3月1日までに折り合いが見いだせるか、不調であれば即関税引き上げと、米中摩擦双方の応酬、および関連する展開が日々刻々見られながら、年末そして年越しを迎えようとしている。「合意は険しい」と米国側の見方とともに、中国のサイバー攻撃が各国に及ぶ状況が示される現時点であり、予断を許さないところがある。その推移にも注目せざるを得ない半導体市場の方は、市況減速、価格低下の流れが続いており、北米半導体装置の11月の世界billingsが2年以上ぶりのこと、前年割れに至っている。 [→続きを読む]
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