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新しい年、2015年を迎え、我が国にとっては戦後70年、それぞれに様々な感慨を覚えるところであるが、半導体・エレクトロニクス業界にとっては、特に市場の大きな部分、半導体では60%近くを占めるアジアが今年は2月19日となる旧正月が主となることから、普段と変わりないペース、状況を感じるところがある。そのような中、早々のイベント、International CES(2015年1月6-9日：Las Vegas)、IoTはじめ新市場、そしてグローバルな市場展開と我々から見れば早々の世界を駆け巡る脈動を追っている。 [→続きを読む]
2014年も終わりに近づき、新年、2015年を迎えるタイミングにて、この1年の本欄のタイトルを分類する形で動きを振り返っていく。次の6つに分けて示しており、数字は項目数である。 【世界半導体販売高】12 【新市場への期待…IoT、wearable】 8 【各国・地域の動き】 4 【最先端新製品・新技術】11 【注目の各社の動き】 4 【グローバル市場の波動】12 史上最高を塗り替える販売高の伸びと相次ぐグローバル市場の波動、波紋が特に印象に残る推移となっている。 [→続きを読む]
技術面、経済面いろいろまだ固めを要する段階ながら、Internet of Things(IoT)の熱気、取り組みが鳴り止まないということで、前回の続編と相成っている。インテルのファッションブランドとの連携が見られたかと思うと、今回はセンサ, power management(PWM) IC, MEMSデバイスおよびMCUsなど多彩なデバイス対応が求められるということで、ファウンドリー各社はじめ8-インチfabsのcapacity追加を図る動きが見られている。Next Big Thingの期待を受けて当面、IoTに纏わる地固めの動きが業界を駆け巡っていく。 [→続きを読む]
従来のパソコン、サーバ、周辺機器に加えて、インターネットに様々な"モノ"が接続される技術の流れ、Internet of Things(IoT)への取り組みがこのところ一気に熱を帯びてきている。インテルが、新しいGoogle Glass用プロセッサを供給する一方、イタリアのファッションブランドと連携して、wearablesおよびIoT市場への積極的参入を図るという発表を行って、一層煽られた市場の雰囲気を感じるものがある。同社は引き続き、Intel IoT Platformを打ち出しているほか、IoT関連の様々な発表が相次いでいる。 [→続きを読む]
「半導体設備投資をめぐる状勢が変化しているように思う。これまでの予想では2015年は14年の593億ドル(現在の為替レートで約7兆円)で収束すると思われる。2015年については536億ドル（同約6兆3000億円）に減ってくると見込まれていた。しかし意外と減らないと見る向きも多い。もしかしたら増えるとの強気の観測もされているのだ」。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)からの月次世界半導体販売高の発表が行われ、今回はこの10月についてである。10月の世界半導体販売高は$29.7 billionに達し、$30 billion台に近づくとともに、前年同月比で18ヶ月連続の増加を示している。同時に出されたWorld Semiconductor Trade Statistics(WSTS) organizationからの秋季予測は、本年の世界半導体販売高が$333.2 billionと見ており、長らく停滞した$300 billionの壁を突き進む勢いとなっている。4つに分ける地域別では、我が国の後塵を拝する状況が続いており、今後に向けてさらに一層の奮起が求められるデータ内容である。
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モバイル機器市場活況の中、史上最高の業績発表をここのところ毎月のように目にしている感じ方があるTSMC、MediaTekなど台湾の半導体メーカーと、世界の工場から世界の市場に躍進し半導体の輸入依存から自立化を図っている渦中にあって激動が続く中国市場を巡って、駆け引きに富んだ動きが相次いでいる。特に、台湾の半導体設計、MediaTekの動きについて、中国のスマートフォンメーカー、Xiaomiとの関係距離、上海の半導体業界向けファンド向けの出資に注目している。 [→続きを読む]
この10月14日に、東京地裁はベネッセコーポレーションの顧客情報漏洩犯罪に関わる初公判を開いた。それによると、顧客データベースの保守管理をベネッセが委託した外部業者の派遣社員であった被告Mは、ベネッセの顧客情報を盗み出して名簿屋に売却して約400万円のなどの金額を不正に受け取り、総額3,000万円を超す大金を詐欺した、と言う嫌疑がかけられている。ベネッセの机上のPCでは、ワーカーは情報データをUSBメモリにコピーできない設定だったが、被告Mはその裏をかいて眼の前のPCにスマホを接続しデータを転送して持ち出す犯罪をおかした模様である。 [→続きを読む]
世界を引っ張るスタンスを求めて、各国、各社の凌ぎ合いが続いている。半導体業界、そしてその地域、製品分野別のデータからは、米国および中国が現在のモバイル機器が牽引する市場の伸びを大きく担っていることが分かる。恒例の年に2回のスーパーコンピュータ性能ランキング・トップ500が発表されており、第10位に新顔が見られる以外変わらないトップ10となっているが、首位はIntel製品を駆使した中国のシステムであり、両大国が絡みながら拡大する半導体そしてシステムの世界の現状が見えてくる。 [→続きを読む]
半導体・エレクトロニクス業界の現在の動きを大きく左右し、常に注目せざるを得ない米国および中国の両大国であるが、北京でのAsia-PacificEconomic Cooperation(APEC)首脳会合(2014年11月10-11日)を機に、通商関係、気候変動など半導体業界にもあてはまる長年の懸案が話し合われ、今後の方向性が打ち出されている。これから経ていくWTO、IPCCなど世界レベルでの議論、そして結論に注目していく一方、それぞれの思惑、駆け引きにも目配りが必要という国際問題ならではの受け止め方があるように思う。 [→続きを読む]
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