2025年2月に最もよく読まれた記事は「Gartnerが2024年世界半導体トップテンランキングを発表、Nvidiaは3位」であった。これは米市場調査会社のGartnerが世界の半導体企業の上位ランキングを発表したもので、ここにはTSMCなどのファウンドリを含んでいない。その目的が半導体産業の市場規模を求めることであるため、ファウンドリの売上額はファブレスなど顧客のコストになる。ファウンドリの売上額を含めると市場規模はダブルカウントしてしまうため削除している。1位はSamsung、2位Intelとなっている。 [→続きを読む]
LED照明など積極的に照明分野に注力してきたOSRAMと、センサやその周辺ICを得意としてきたams（旧Austria Micro Systems）は2020年7月に合併したが、その後の活動について日本ではほとんど知られなかった。ams OSRAMの CEO兼取締役会会長であるAldo Kamper氏（図1）がこのほど来日し、今後の戦略について語った。狙う分野は、自動車、産業、医療、モバイル、である。 [→続きを読む]
高性能なCPUとAI専用のNPU（ニューラルプロセッシングユニット）を集積したIP（知的財産）コアをArmが開発した。高性能ビデオ伝送をはじめとする高速IoT（Internet of Things）に対応するIPコアである。高性能な技術であるArmv9をエッジAIのプラットフォームとして使う用途が早くも生まれたために、このような高性能IoT向けのIPを開発した。具体的にはどのような用途だろうか。 [→続きを読む]
米国トランプ大統領は昨年の選挙期間中から「台湾はアメリカの半導体ビジネスをほぼ100%奪っていった。それを取り戻したい」と発言し、台湾半導体産業に対して批判的な発言をしてきた。大統領就任後には、「台湾製半導体に最高で100%の関税率を課す」可能性について言及している。 [→続きを読む]
先週はニュースが立て込んだ。Nvidiaの決算報告（参考資料1）をはじめ、Appleがテキサス州に新工場を設立するというニュースや、Amazonが生成AIを導入した音声アシスタント「アレクサ・プラス」などがあった。さらにWestern DigitalがNANDフラッシュ部門であるSanDiskをスピンオフさせ、ナスダック証券取引所に上場させた。 [→続きを読む]
米国トランプ政権の「米国第一」政策推進の波動&波紋の動きが続く中、半導体関連でも関税および規制への対応が迫られて、様々な反応が見られている。バイデン政権が残した施策が打ち消される様相の中、米国・Semiconductor Industry Association(SIA)はトランプ政権との協力を謳う声明である。最先端半導体をリードしている台湾も米国の動きに大きく揺れており、「不公平な」関税には従えないとして適用免除の可能性に向け今後の交渉に賭けている。各国・地域について、同様の動きが米国に向かう雲行きである。一方、米国、中国ともに、それぞれ国内のハイテク強化に向けてBig Tech各社の巨大IT投資が、AppleおよびAlibabaと出始めている。 [→続きを読む]
