技術分析（デバイス設計& FPD）

アマゾンの電子ブックである「キンドル」が米国で好調を続けていることを反映して、FPD International 2009では、電子ペーパーが注目を集めた。キンドルのディスプレイを提供している米Eインク社は、フリースケール・セミコンダクタ、セイコーエプソンなどのチップメーカーと提携しているだけではなく、ポーランドのMpicosys社のようなスマートカードのベンチャーなど、続々とパートナーシップを結び、ビジネス拡大を図っている。 [→続きを読む]

サンケン電気、ローム、富士通研究所などがGaNやSiCなどの高温動作可能なパワーFETをCEATECで展示した。特に、サンケン電気はGaNのノーマリオフ型2次元電子ガスFET（いわゆるHEMT構造）とSiCのMOSFETの両方を展示した。ロームもSiCのMOSFETを展示し、従来よりもいっそう低いオン抵抗を実現するためトレンチ構造を使った。 [→続きを読む]

「Androidの登場でアプリケーションソフト開発が楽になるはずだ」。こう見るのは米メンター・グラフィックス（Mentor Graphics）社Embedded Software Divisionのワールドワイドディレクタ、Daniel McGillivray氏。パソコンがMS-DOSからWindowsへ変わった時のようにLinux上にAndroidが載った今、Androidは携帯電話やスマートフォンだけではなく組み込み機器に載せるソフト開発の主役プラットフォームになるとみている。 [→続きを読む]

シリアルポートDRAM規格のライセンシングとそのコンソシアムを運営するSPMTは、英国のプロセッサIPベンダーであるARMがSPMTコンソシアムにプロモータメンバーとして参加したと発表した。SPMTはSerial Port Memory Technologyの略で、メモリーの端子数を減らし、コスト低減を図るのが狙いで、主に携帯機器向けの仕様となる。 [→続きを読む]

SoCのコストを削減するため、ケイデンス・デザイン・システムズ社が主催した「DA Show CDNLive! Japan 2009」において、同社バイスプレジデントのSteve Glaser氏はIPの再利用とその検証性、高い抽象性が開発期間の短縮に効果的と力説した。さらに市場への投入が遅れるとコストが上がることを示し、期間短縮がいかに重要かについて述べた。 [→続きを読む]

メンター・グラフィックスは、C言語によるLSI設計手法や検証を、従来のデータパス系回路だけではなく、コントロール系回路にも適用できるようにCatapult C Synthesisを拡張、これによりフルチップの高位合成ができるようになった。極めて複雑なデジタルLSI、SoCを開発する上で、RTL作成までの工数が短くなり、また設計データを再利用しやすくなる。 [→続きを読む]

微細化するとバラつきが増え、アナログ回路を作りにくくなる状況を打破するようなA-Dコンバータ回路アーキテクチャをNECエレクトロニクスが開発、VLSI Symposiumで発表する。この技術を90nmCMOSアナログプロセスに適用、変換速度2.7Gサンプル/秒と高速ながら消費電力が50mWと少ない6ビットのフラッシュ方式A-Dコンバータを試作した。抵抗のトリミングは全く使っていないため、生産性が高い。 [→続きを読む]

「携帯電話通信の低消費電力化は、出来た装置や端末の消費電力だけではなく、それらの製品を作るためにかかったエネルギーも考えてみなくてはならない」。英ブリストル大学の通信研究センターのセンター長であるJoe McGeehan教授が5月中旬、パシフィコ横浜で行った講演は、半導体産業にも示唆の富むものであった。半導体チップの低消費電力化はシステム的見地から検討しなくては省エネにはならない。 [→続きを読む]

自動車エレクトロニクスの分野で唯一活発に動いている分野がある。ハイブリッドカーと電気自動車だ。ある外資系半導体メーカーのマーケティングマネジャーは「自動車メーカーにICを持っていっても相手にされないが、電気自動車向けの半導体を持っていくと、すぐに飛びつく」と言う。自動車の最先端技術を見せる見本市である「人とクルマのテクノロジー展」では電気自動車向け半導体の展示が少ない中、東芝はシリコンのIGBTとSiCのショットキーダイオードの組み合わせで損失が30〜40%減ることを示した。 [→続きを読む]

デジタルLSIの設計検証ツールと、カスタム・レイアウトエディタに特化するSpringSoft社が二つの新製品を発表、アグレッシブに売り込みをかけている。台湾と米国にそれぞれ本社を置くSpringSoft社は、買収を繰り返してきた典型的なEDAベンダー。だが、独特のニッチマーケットに集中する同社の戦略は台湾企業らしいやり方であり、日本企業とは全く異なる。 [→続きを読む]