ポストスマホを探りつつ、スマホの成長も続く
AppleとSamsungのスマートフォンの売り上げがこの第1四半期に減少し、2016年全体でもその出荷台数が減少するという見通しを5月10日の日本経済新聞が報じている。世界のスマホ市場全体の伸び率だけで見ると飽和傾向に見えるが、出荷台数が減るという見通しはまだない。IoT時代でもスマホはモニターとして欠かせないからだ。IoTへの動きも活発だ。 [→続きを読む]
週間ニュース分析
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東芝、社長・会長の人事案を発表
ゴールデンウィークの谷間にあたる5月6日、東芝が社長・会長の人事案を発表した。代表執行役社長候補には現副社長の綱川智氏、代表執行役会長には現副社長の志賀重範氏を選定した。正式には6月下旬開催予定の株主総会終了後の取締役会で決定する。元社長の室町正志氏は特別顧問に就任する予定である。 [→続きを読む]
2015年度決算は好調だが、直近が落ち込み始めている
ゴールデンウィーク前の先週は、部品やエレクトロニクス・製造装置などのメーカーの2016年1〜3月期と2015年度(2016年3月期)の決算報告があった。日本経済新聞および日経産業新聞が4月26日、28日にスマートフォンの軟調による部品メーカーの減収を報じている。この1〜3月期の落ち込みが大きいものの、年間では成長したメーカーが多い。 [→続きを読む]
熊本地震第2弾、BCPに積極的なルネサスを評価、TELも続く
熊本地震における早期の産業復興は、個人の収入を確保し、経済を活性化し、地元社会の活力を伸ばす上で欠かせない。熊本に工場のあるルネサスと東京エレクトロンの連日のニュースリリースは、地震による生産活動の状況をオープンにしており、25日の日本経済新聞では、その姿勢に対して事業継続推進機構のポジティブなコメントを掲載している。 [→続きを読む]
熊本大地震、東京エレクトロン、ルネサスは確認中
先週4月14日(木)午後9時26分ごろ、熊本県益城町で震度7、マグニチュード（M）6.5という大規模の地震が起き、その後余震が続き、16日午前1時25分ごろには震度6強、M7.3という大地震が起きた。これが本震に変わった。震源が10km程度と非常に浅く、被害は拡大している。近くの半導体と関連工場は大丈夫か。 [→続きを読む]
有機ELがらみのフレキシブルエレに動き
半導体そのものに大きなニュースはなかったが、半導体の応用に向けた記事は多かった。先週のトレンドは二つある。一つは、フラットパネルディスプレイの展示会である、ファインテックジャパンが開かれ、フレキシブルエレクトロニクスが注目された。もう一つは自律運転が可能にするロボットやロケットのトレンドである。 [→続きを読む]
鴻海、シャープ買収後のIGZOはどうする？
約1カ月間、さまざまな憶測記事が氾濫する中で、ようやく台湾のEMS（Electronics Manufacturing Service：製造専門の請負サービス業者）メーカーの鴻海精密工業がシャープを買収することで両社が正式に調印した、と4月3日の日本経済新聞が報じた。堺市で両社が共同の記者会見を開いたもの。 [→続きを読む]
セキュリティがドローンやIoTの重要なカギに
先週の日経などに現れたニュースに大きな動きが二つある。一つはセキュリティニュースが増えたこと、もう一つはロームのセンサモジュールに見られるように半導体メーカーの製品がモジュール製品とそのサポートアプリまで広がったこと、である。 [→続きを読む]
東芝、メモリを軸にパワー、システムLSIは継続
先週の3月18日金曜日の夕方、東芝は「2016年度事業計画説明会」を開催した。仙台での取材を終えると筆者は東京へとんぼ返りし、説明会に参加した。在京テレビ局が集結し、テレビカメラがずらりと並んでいた。そのような中、室町正志代表執行役社長は、淡々と説明会資料を読み上げた。同日Samsungが設備投資を半減するというニュースも入った。 [→続きを読む]
東芝メディカルの売却を巡る動きが活発に
東芝メディカルのキヤノンへの売却が内定したという報道が先週あった。3月10日の日経産業新聞が東芝の視点でこの売却を論じ、11日の日刊工業新聞はキヤノンの視点で東芝メディカルを買収することについて議論している。一方、日立製作所の医療部門の日立メディコがカナダの化合物半導体メーカーRedlen Technologiesと提携することを発表した。 [→続きを読む]
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