各社の決算報告、半導体が好調、東芝の構造改革も正式発表
先週は各社から2015年7〜9月期の決算報告が相次ぐ中、東芝が半導体事業の構造改革計画を正式発表した。これまで新聞で報じられていた内容とほぼ同じである。各社の決算では、ソニー、シャープ共、民生は調子よくないが、半導体が好調に推移している。その恩恵を受けシリコンウェーハの信越化学工業、製造装置の東京エレクトロンなどが好業績だった。 [→続きを読む]
週間ニュース分析
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東芝、好調の電子デバイス事業から改革する？
東芝を巡る大きなニュースが飛び込んできた週末、先週であった。10月24日土曜日の日本経済新聞には「東芝、ソニーに事業売却 画像用半導体、200億円で」、翌日曜日には「東芝、旧経営陣提訴へ」という見出しが1面トップを飾った。先週は、協業していたSanDiskがWestern Digitalに売られたというニュースもあった。 [→続きを読む]
SanDisk買収の影に中国ファンドあり、もはや東芝だけの問題ではない
今日19日の日刊工業新聞では、東芝の四日市工場内にNANDフラッシュのラインを設置しているSanDiskの身売り報道に対する東芝の影響を議論している。SanDiskはある銀行に事業売却の可能性を検討させているという報道は、シリコンバレーのサンノゼマーキュリーでも報じられた。 [→続きを読む]
電子部品メーカーが実力を示したCEATEC
先週はじめには、ノーベル物理学賞と医学・生理学賞に梶田隆章氏と、大村智氏がそれぞれ日を替えて、選ばれた。さらに週の後半にはCEATEC 2015が幕張メッセで開かれ、電子部品メーカーの実力が示された。 [→続きを読む]
成長の源泉はやはりIoTとクルマ
アルプス電気は2015年4〜9月期の連結純利益が前年同期比97%増の255億円になる見通しだ、と9月29日に日本経済新聞が報じた。好調の要因はスマホとクルマ。対照的にPC主体のMicronのDRAMとAMDのプロセッサの不調も伝えられた。もはや利益の源泉はスマホを含めたIoT関係とクルマに見て取れる。 [→続きを読む]
買収劇が止まない半導体産業
半導体メーカーの企業買収提案が今年は多い。9月に入ってもまた一つ提案があった。英国のDialog Semiconductorが米国のマイコンメーカーAtmelに買収提案を仕掛けた。Dialogは2013年にパワーマネジメントICの米iWattを傘下に収めており、事業を拡大している。9月25日に発表されたIC Insightsの調査を元に今年の買収案件をまとめた。 [→続きを読む]
IoTの動向とスマホ向け部品の活発な動きに注目
秋のシルバーウィークが明け、この1週間の大きなニュースはなかったが、IoTとスマートフォンに関する動向記事が目を引いた。日本経済新聞は、9月2日から経済教室ページにゼミナール「IoTは産業革命か」を連載している。IoTはITとは違い、センサ端末、ネットワーク、データ処理というシステムを駆使、そのビジネス活用が未来を切り開く。 [→続きを読む]
iPhone 6Sをテクノロジーの視点で見る
Apple社が新しいスマートフォン、iPhone 6Sおよび6S Plusをうわさ通り、発表した。期待の声が上がる一歩で、大きな変化が感じられず失望の声もある。6Sでは主に性能面が向上したようだ。これまで明らかになっているテクノロジーを整理する。また、半導体企業の買収話は台湾でも活発になっているようだ。 [→続きを読む]
ウェアラブル、ヘルスケア・医療機器の端末に活路を見出す
IoT、ウェアラブル、ヘルスケア、新規ビジネス、このようなキーワードで言い表せる動きが先週出ている。IoTのセキュリティ作りの始まり、ウェアラブル機器は民生用時計型端末と産業用メガネ型端末に2極化へ、ヘルスケア・医療端末の続出、そして新ビジネスモデルを採用、こういった様相を示した1週間だった。 [→続きを読む]
新ベンチャーや新ビジネスが登場
新しいビジネスが続出している。先週の各紙新聞報道から、このような動向が読み取れる。半導体製造装置の受注がこの第3四半期に主要7社合計で15〜18%減少する中、無人飛行機ドローン向けやウェアラブル端末向けのベンチャーが誕生し、スティック型の超小型PCが年に10万台の市場に生まれつつある。水力発電所へのIoT利用例も出てきた。 [→続きを読む]
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