経営者に聞く
Warren East氏、英ARM社、CEO
世界の半導体産業の成長率よりも常に高い成長率を確保する英ARM社のビジネスの秘密は何か。これまで携帯電話におけるアプリケーションプロセッサやベースバンドプロセッサで圧倒的なシェアを占めてきたARMのプロセッサIPが、ネットブックやスマートブックと呼ばれる携帯型パソコンへの応用拡大を図っている。実はプロセッサと実需要との関係から最適なプログラムサイズのプロセッサ(right-sized computing)の時代がいよいよ来たと同社CEOのウォレン・イーストCEO(写真)は語る。
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Michael Splinter氏、米Applied Materials社、CEO
「昨今の不況にもかかわらず、日本は技術という点で素晴らしい時期を迎え特に、太陽電池分野で再びトップに立てる可能性を秘めた国である」と、米アプライドマテリアルズ社CEOのマイケル・スプリンター(Michael Splinter)氏は6月2日に東京で開かれた記者懇談会の席において日本への期待を熱く語った。30年前に京セラ、カネカ、シャープなどのメーカーが太陽電池市場を形成したのは先見性が高いと褒めたたえた。
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Joe McGeehan氏、英Bristol大学教授
ブリストル大学通信工学部教授であり、通信研究センター長でもありながら、Toshiba Research Europe社の社長でもあるJoe McGeehan氏は、2足のわらじをはきながらもそれぞれの業務をきっちりと線引きする。大学が産業界と一緒に研究するため、大学は企業間の競争にアンタッチャブルで、守秘義務をきっちり守ることが産学共同をうまくやるコツだと言う。通信技術を核に大学の在り方を聞いた。
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Mark Melliar-Smith氏、米Molecular Imprints社CEO
2001年、米国テキサス州オースチンで創業したMolecular Imprints社が、22nm以降のリソグラフィ技術であるナノインプリント装置を開発、まだ試作用であるが大手数社に納入した。22nmとなると従来の延長技術のダブルパターニング、あるいはEUV(13.5nmの超短波長)リソグラフィが候補に上がっている。ダブルパターニングはスループットが半分、EUVは光源、マスクなど未解決の問題を抱えている。ナノインプリントは割り込めるか。来日したMolecular Imprints社CEOのMark Melliar-Smith氏に勝算を聞いた。
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Richard Chang氏、Semiconductor Manufacturing International Corp, President & CEO
中国で初めての先端微細化技術を使ったファウンドリサービスメーカーとしてスタートしたSMIC(Semiconductor Manufacturing International Corp)。昨年までエルピーダのDRAMウェーハを請負生産していたが、今はDRAMからロジックへと製品を転換し収益確保へと急ぐ。この結果、2008年第3四半期の業績では赤字幅を減らすことができた。さらなる成長へ向けどのようにしていくのか、来日した社長兼CEOのRichard Chang氏にその戦略を聞いた。
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Nicky C.C. Lu氏、Etron Technology社 CEO兼会長
台湾ではMediaTekやAli、Realtek、Sunplusなどファブレス半導体メーカーが意外と多い。設計ハウスも含めて225社もあるといわれている。DRAMビジネスにおいてもファブレスメーカーがいる。Etron Technology社は、元IBM社ワトソン研究所でDRAMを開発してきたNicky C.C. Lu氏が設立したファブレスのDRAMメーカーである。昨今のDRAMチップの単価下落を受けてDRAMビジネスは厳しくなっている。これからのDRAMビジネスをどう進めていくか、Etron CEO兼会長のLu氏に聞いた。
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Tien Wu氏、台湾ASE Group COO(最高執行責任者)
半導体チップのトップアセンブリメーカーとしてASE Group(日月光集団)は、日本のNECエレクトロニクスの山形県にあった高畠工場を傘下に収め、世界各地に工場を持っている。台湾の高雄、韓国、中国、シンガポール、アメリカ、マレーシアにも工場を持ち、TSV(through silicon via:貫通電極)技術にも積極的に投資、開発している。10月末に東京新宿のハイアットリージェンシー東京で開かれたISSM(International Symposium on Semiconductor Manufacturing)で基調講演を行ったTien Wu最高執行責任者(COO)に昨今のASEの業績と今後の見通しなどについて聞いた。
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東京大学生産技術研究所教授 桜井貴康氏
システムVLSI設計工学を専攻する東京大学生産技術研究所の桜井貴康教授は、チップ同士を積層する3次元実装技術を研究している。TSVで直流的に上下のウェーハを接続するだけではなく、C(キャパシタンス)結合や最近ではL(インダクタンス)結合という接続もありうることを実験で示した。かつて桜井教授は東芝の半導体技術研究所で高集積高速SRAMを、現ザインエレクトロニクスの飯塚哲哉社長の下で開発してきた。東京大学へ移ってからも高速SRAMの流れをくみ低消費電力のCMOS回路などの研究を行ってきた。なぜ今3次元ICを研究するのか。同氏の半導体への想いを聞いた。
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MTI Micro Fuel Cell社 CEO Peng Lim氏
米MTI Micro Fuel Cell社は機器メーカーMTI(Mechanical Technology Inc.)Holdings社が持つ二つの子会社の一つで、2000年に燃料電池を開発・製造するという目的で設立された。MTIそのものは1961年設立の古い企業であり、傘下にMTI Microと、精密測定機を手掛けるMTI Instrumentsを持つ。MTI Microはメタノールを燃料とする燃料電池を開発してきた。2008年2月末に東京ビッグサイトで開かれた「燃料電池展2008」では、携帯機器に使用する小型燃料電池試作品のシリーズを数々見せた。MTI Micro Fuel CellのリーダーであるCEOのPeng Lim氏に製品戦略を聞いた。
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Lothar Maier、米Linear Technology社 CEO
昨年、米ビジネスウィーク誌が高収益のハイテク企業のトップテンを発表したが、売り上げに対する利益(経常利益)の割合、利益率が40%を超え、トップ5社にランキングされたリニアテクノロジー。その下にマイクロソフトやヤフーなどがランクされていた。リニアテクノロジーは2007年度売り上げがほぼ横ばいと伸びなかったのにもかかわらず、利益率はきっちり守っている。常に40%前後の純利益率であり40-50%の経常利益率を保持する。その秘密は何か。他社との違いは何か。ほかの半導体ビジネスモデルとは何が違うのか。ローサー・マイヤーCEOに聞いた。
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