6月に最もよく読まれた記事は、最新独自調査の世界半導体ランキング

2025年6月に最もよく読まれた記事は「2025年第1四半期の世界半導体ランキング、日本はソニーの14位が最高位」である。これは、セミコンポータルが独自に調査して求めた世界半導体企業の売上額から順位を付けた。各社の四半期ごとの決算発表の数字からカレンダー年で2025年1〜3月期に最も近い四半期の数字を集計し順位を求めたもの。 [→続きを読む]
2025年6月に最もよく読まれた記事は「2025年第1四半期の世界半導体ランキング、日本はソニーの14位が最高位」である。これは、セミコンポータルが独自に調査して求めた世界半導体企業の売上額から順位を付けた。各社の四半期ごとの決算発表の数字からカレンダー年で2025年1〜3月期に最も近い四半期の数字を集計し順位を求めたもの。 [→続きを読む]
最近の半導体景況は、いまだにAIデータセンター向け好調、パソコンやスマホは徐々に回復だがEVなどの自動車は不調、という状況を示す事実が先週のニュースで見られた。AIデータセンター向けの電力増強、Metaの「超知能」、フィジカルAIというべきロボットを看護師の補助として使う台湾の病院が紹介されている。一方でOSATトップの台湾ASEが北九州市に取得した土地が1年間活用されていないという問題もある。 [→続きを読む]
トランプ政権の減税・歳出法案そして関税交渉の進捗具合が米国内そして世界各国にそれぞれ分断模様の議論を引き起こすなか、半導体関連では米国政府の2つの動きが見られている。トランプ大統領の言う「大きくて美しい法案(One Big Beautiful Bill Act)」を受けて、先進製造投資税額控除の税率が25%から35%に引き上げられ、最も重要な税制優遇措置が推進されている。そして、米中貿易協定の成立発表に応じる形で、中国企業への半導体設計ソフトウェアの提供に関するライセンス要件が撤廃されている。もう1つ、立て直しを図っているインテルについて、ファウンドリーの製造プロセス対応を先進的な14Aノードに移すなど、新たな基軸が示されている。 [→続きを読む]
Intelは、1.8nmプロセスに相当する18Aプロセスを新規ユーザーにサービス提供することを止め、14Aプロセスに集中するかどうかをCEO(最高経営責任者)のLip-Bu Tan氏が考え中だと通信社のロイターが報じた。18Aプロセスは、今年年末に生産する新型CPUの「Panther Lake」に使う技術。 [→続きを読む]
STMicroelectronicsは、ToF(Time of Flight)センサとAIで、人の近づきや遠ざかりを検出したり、複数人を検出したりすることで、パソコンのセキュリティを高めるといった新しい応用に力を入れている。PCから離れるとすぐにパソコン画面を消去、消費電力を削減する。人が戻ってくると起動し始める。複数人が覗いていると、画面をぼやけさせ警告する。頭の向きを検出して画面を見ていなければ画面を暗くし、消費電力を下げる。 [→続きを読む]
ベルギーの独立系最先端半導体・デジタル技術研究機関であるimecは、去る5月下旬にベルギー・アントワープで年次イベント「imec Technology Forum (ITF) World 2025」 を開催し、世界中から2000人を超える人々が参集した。今年のテーマは「Setting the stage for AI-driven digital transformation(AIが主導するデジタルトランスフォーメーション(DX)の基盤を築く)だった。今回のフォーラムでは、世界中の主要半導体・IT企業の幹部が次々登壇し、AIに関する各社の展望を披露した。 [→続きを読む]