2012年1月18日
|経営者に聞く
Jeremy Wang氏、GSAアジア太平洋地区上級ディレクター
GSA(Global Semiconductor Association)が日本企業へ参加を呼び掛けている。半導体ビジネスはグローバル化へパラダイムシフトを起こしており、なおかつ新しいビジネスモデルを構築しなければならないという問題にも直面している。海外にモノを売るだけですんだ時代から、サプライチェーンを巻き込んだグローバル化の時代へ変わりつつある。台湾出身のGSAアジア太平洋地区上級ディレクターJeremy Wang氏にインタビューした。
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2012年1月16日
|技術分析(プロセス)
ドイツのフィリップスから独立したLEDメーカーであるオスラム社(OSRAM Opto Semiconductors:www.osram-os.com)は、6インチSiウェーハ上にGaN層を形成し、青色LEDおよび黄色い薄膜を被覆させた白色LEDを開発、試作量産ラインに流した。使われたシリコンウェーハは市販のものを用いた。
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2012年1月16日
2011年12月に最もよく読まれた記事は、泉谷渉の視点「ニッポン半導体復活の日は遠いのか〜デジタル化、グローバル化の中で苦戦続く」であった。これは、JEITAの半導体部門を率い、元ルネサスエレクトロニクス会長の山口純史氏の言葉を引用しながら、日本がデジタル化、グローバル化に対応が遅れたことを述べたものである。
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2012年1月16日
|週間ニュース分析
先週は、ずっとCES(Consumer Electronics Show)に出ていたため、Breaking Newsに掲載されているCESニュースを中心に、新聞報道と実際のCES取材を簡単に比較し、そのあと最大のトピックス、すなわち次世代のカリスマリーダーについて触れる。世界中のメディアの記者と議論したのがこの話題であった。
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2012年1月16日
|長見晃の海外トピックス
恒例のConsumer Electronics Show(CES)(1月10-13日:Las Vegas)が、新しい年のエレクトロニクス業界の話題、焦点を引っ張っていくのがここのところのパターンである。華麗なTV映像、タブレット&スマートフォンの充実、ultrabooksなど、連日のTVおよびネット情報満載で日本に居ながらでも最新の熱気や流れが伝わってくる。そんななか、過ぎ去った昨年をまとめるデータが出てきて、グローバルな業界の実際の姿に改めて感じ入るところがあり、今後に向けていろいろ考えさせられている。
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2012年1月16日
|津田建二の取材手帳
これまでは家電の見本市としてのCES(Consumer Electronics Show)がITや通信、社会インフラ、など人間がかかわる分野に進出するように変わってきた。その技術の中心はやはり半導体である。半導体業界に長くかかわってきた記者生活のなかでもCESに初めて参加したこと自体、CES(図1)にも半導体が重要、という構造が浮かび上がってくる。
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2012年1月10日
|技術分析(デバイス設計& FPD)
民生機器で米国最大の展示会であるCESが現地時間で明日(10日)から始まる。本日9日は、そのプレビューとして、いくつかの企業の記者向けの説明会に出た(図1)。世界中の記者が集まったため、記者会見の1時間も前から並ばなければ会場に入れないという事態を引き起こした。中でもサムスンの発表は圧巻だった。なんと2時間待ちである。しかも新製品のオンパレードであった。
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2012年1月10日
|週間ニュース分析
先週は、正月三が日が明け経済界の賀詞交歓会があり、社長の意気込みが伝えられた。1月6日の日刊工業新聞は、18社のトップ経営者の念頭語録を揃えている。それを紹介しながら、ニュースをいくつか拾ってみる。まず経済産業省が電力の送発電分離を検討したというニュース、DRAM不調に奮闘するエルピーダなどが注目に値する。
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2012年1月10日
|産業分析
半導体メーカーと関連企業が集まっている熊本県の研究開発部門である、熊本県産業技術センターが有機エレクトロニクスの拠点を構築、実用化を目指す。この拠点を「くまもと有機薄膜技術高度化支援センター(Kumamoto Institute for Photo-electro Organics: Phoenics)」と名付け、ここにクリーンルームを設け、有機薄膜製造装置を揃えている。
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2012年1月10日
|長見晃の海外トピックス
登り竜のイメージがまず出てくる辰年が始動したが、大震災、金融危機、洪水、円高などいずれも経験したことのないほどの並外れたインパクトへの対応、対策に引き続き追われる中、まずは意識的にも笑顔、明るい空気・雰囲気作りの必要性を訴える各界の共通する年頭コメントが印象的である。何もなくて笑ってばかりはいられないが、伸びている分野、伸びる材料への引き続き重点化を、それこそグローバルに連携して経済的拡大に向けて回していくことの重みを、一層受け止めている新年のスタートである。
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