セミコンポータルは、4月28日にフリーウェビナー「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか：Part 2」を開催した（参考資料1）。新型コロナはテレワークを強いたことが、逆に働き方改革をはじめ日本の企業の在り方を改めて考える、良いチャンスだと捉えることができる。ポストコロナを見据えて、アドバイザの香山晋氏が「シリコンバレーと日本〜これまで、いま、そしてこれから〜」と題して、このような提言を行った。以下、講演の主な論点を紹介する。（セミコンポータル編集室）
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4/28に会員向けに開催された、FREE Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか」の第2弾では、半導体企業や製造装置企業の最新の動きを概説するとともに、社会変革の動き、米国シリコンバレーの、Work-From-Home(WFH)の実態やアフターCOVID-19の事業展開に向けての新たな取組みについて、議論した。(動画あり)
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半導体メーカーや関連メーカーから、新型コロナウイルス対策に日夜取り組む医療関係者を支援するためのテクノロジーが具体的に出てきている。ルネサスは人工呼吸器用のリファレンスデザインを開発、提供する。英Imperial College Londonや米Rochester大学はシリコンチップを利用したウイルス検査キットを開発するなど、実際に貢献し始めた。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスに対して、ハイテク業界は手をこまねいているだけではない。自分たちができる医療支援は、機器の開発、ツール、医療従事者への通信サービス提供、医療機関への寄付などもある。テレワークの支援も進む。最新情報を本文と、「2020年4月上旬海外の動き COVID-19」(参考資料1)でレポートする。 [→続きを読む]
セミコンポータルは、新型コロナウイルスが猛威を奮う中、「新型コロナウイルスに対して、半導体企業は何ができるか」というテーマのウェビナー（ウェブセミナー）を4月8日開催した（図1）。このウェビナーの意図は、セミコンポータルが、新型コロナウイルスと戦うためにできることは何か、このディスカッションの場を半導体産業に提供することだ。(動画あり)
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わずか1週間で、新型コロナウイルスが世界のIT/半導体業界に及ぼす情報が増えている。米国のJohns Hopkins大学が公開している世界のコロナ感染マップ（参考資料1）によると、4月7日現在、感染者134万8000名、死亡者7万4800名、回復した人28万4800名となっている。4日前は、感染者101万4000名、死亡者5万2900名、回復21万名であった。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスが半導体およびIT産業にどのような影響を及ぼすか、最近の企業の動きを追った。工場の稼働状況や、半導体産業を「不可欠な事業（Essential Business）」と捉える世界の国々、ビジネス展示会の延期や大損害、一方で在宅・テレワークによる通信企業は収入増加など悲喜こもごもの実態だ。セミコンポータルでは来週にもウェビナーで最新情報をお伝えする。 [→続きを読む]
連載第4回は、DC5G会議レポートの最後のパートである。ここでは、セキュリティについて議論している。セキュリティに関しては民間企業（T-Mobile）と国家安全（US Air-Force）に携わる人間とでは違いは大きい。脅威の源を政治扱いするか否かという違いであるが、いずれもセキュリティを確実にすべきという考えに違いはない。（セミコンポータル編集室） [→続きを読む]
この連載の(1)と(2)から5Gと光ファイバの敷設計画が米国で進められている様子をレポートした。ここでは5G向けのスモールセル、そしてこれらの応用事例となりうる交通信号コントロールをはじめとするスマートシティの発表についてレポートしている。（セミコンポータル編集室） [→続きを読む]
連載第2回~4回は、2020年以降に米国で本格的に始まる5Gについて議論するDC5Gという会議に出席した前川耕司氏が記録したレポートである。出席した日本人は他にはほとんどいない。ワシントンにおいて米国が5Gをどのように見ているのかを知ることのできる珍しい機会となる。（セミコンポータル編集室） [→続きを読む]
