Micronが1γnmノードのDRAMをサンプル出荷、その実力は？
Micron Technologyが1γnmノードのDDR5DRAMをサンプル出荷した。1γnmというサイズは10nmクラスのようで、EUV装置の導入が必須になる。Micronの微細な技術によって、スピードは現世代の1βnmノードのDRAMと比べ、8Gbpsから9.2Gbpsと高速になり、消費電力は20%削減され、集積度は30%上げることができる(図1)。 [→続きを読む]
2025年2月
Nvidia、半導体史上最高の1305億ドル年間売上額、成長はまだ止まらない
Nvidiaの第4四半期(4Q)における決算が明らかになった。売上額は前年同月比（YoY）78%増、前四半期比（QoQ）で12%増の393億ドル、営業利益はNon-GAAPで255億ドル、GAAP（米国会計基準）でも240億ドルとなった。利益率にしてNon-GAAPの255億ドルは64.9%にも達している。同社は7カ月連続、過去最高を記録してきたと言える。さらに次の四半期も4Q25の数字を超えると予想している。 [→続きを読む]
半導体でトランプ氏に恭順の意を示す台湾の頼政権
台湾積体電路製造（TSMC）など世界有数の半導体企業群を擁する台湾の頼清徳政権が、2025年1月に発足した第2次トランプ米政権に恭順の意を示している。安全保障に関する政権高官の会議をこのほど開き、第2次政権が目指す製造業の米国回帰に全面協力する方針を確認した。総統が会議後に発表した声明をもとに、頼政権が「またトラ」にどう臨むのか読み解いてみる。 [→続きを読む]
Appleのサーバー工場、日本の発電所一体型AIセンターが進行
米中貿易摩擦によって、自国内でモノづくりをせざるを得なくなってきた中国は、その生産力を付けてきた。一方で、Appleがサーバー工場をテキサス州に作ることを発表、日本は自国内に発電所に沿った形でAIデータセンターを作るという構想を発表した。中国の力はどの程度なのか、おぼろげながらその像が少しずつ見えてきた。 [→続きを読む]
インテルの分割取引の可能性を巡る波紋；中国半導体関連の盛り返し
政治経済そして半導体業界と、いろいろ揺れ動きが見られ、週の前半で受け止めた2つを取り上げている。業界各紙の報道より、トランプ政権の要請があってTSMCがインテルの米国工場への運営参画を検討しているとまず伝えられ、それが進むのであれば、Broadcomがインテルのチップ設計・販売事業への入札について非公式な協議を行っているとされている。長年の半導体業界トップリーダー、インテルを巡る動きに、一層目が離せないところである。 一方、中国では、Huaweiの三つ折りスマホ発表、そしてメモリ事業の台頭など、盛り返す動きに注目させられている。その他、マイクロソフトの量子コンピュータ用半導体、Appleの自社製5Gモデム、と相次ぐ注目である。 [→続きを読む]
OSATビジネストップの台湾ASEがマレーシア工場を拡張する訳は？
OSAT (Outsourced Semiconductor Assembly and Test：後工程専門の請負ビジネス) で世界トップの台湾ASE（Advanced Semiconductor Engineering：日月光投控）がマレーシアのペナン島にある工場敷地内で第5工場を立ち上げると発表した。現在の3.4倍となる340万平方フィートの工場になる。なぜいま拡張するのか。 [→続きを読む]
中国恐るべし!半導体国際会議ISSCCでさらに躍進する中国勢
昨年5月に、「半導体デバイス・回路国際会議に見る日本の劣勢、半導体研究者の奮起を期待」と題して、VLSIシンポジウムやISSCCなど世界トップクラスの半導体国際会議で中国勢が躍進する一方、日本勢が凋落してきている傾向を紹介し、日本半導体復権のための提言を行った（参考資料1）。 [→続きを読む]
2024年のシリコンウェーハ出荷面積は前年比で減少、その意味は何か
2024年におけるシリコン半導体ウェーハの出荷面積が前年比2.7%減の122億6600万平方インチだったとSEMIが発表した。その年のウェーハ売上額は同6.5%減の115億ドルだった。出荷面積の減少よりも出荷売上額の減少の方が大きいということは、在庫調整がゆっくりで、ファブの稼働率を上げるような大量生産品目のデバイス需要が弱かったことを意味する。 [→続きを読む]
キオクシア、ソニー共好調な数字を発表した24年10〜12月期
先週、キオクシアとソニー、中国SMICから2024年第4四半期（10〜12月期；4Q）の決算発表があった。キオクシアが回復、ソニー半導体は昨年並み、SMICは30%成長超えという結果だった。台湾の月次が発表され、TSMCは相変わらず急成長だ。小さな記事でTSMCの取締役会が米国で開催されるというニュースがあった。 [→続きを読む]
トランプ政権関税対応およびAI活況への取り組みに揺れる半導体業界
AI(人工知能)関連は活況ながらその他の応用分野の本格的な回復が待たれる状況が続く中、米国トランプ政権の関税が方々様々に打ち上げられて、半導体業界も、韓国、台湾はじめ海外のみならず、米国国内各社からも不満の反応が見られている。バイデン政権でのCHIPS and Science Actによる助成にも変更の可能性が、トランプ政権によりあらわされて、約束通り支給されるのか、今後のやりとりにかかってくる情勢である。一方、DeepSeek出現の余波がいまなお引き続いて、AIを巡る各社の取り組みが、AI半導体含め見られている。中国市場での盛り返しを狙うAppleが、アリババそして百度と連携する動きなど、それぞれに今後の成り行きに注目するところである。 [→続きを読む]
