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2016年5月

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シリコンウェーハの面積が、2015年第2四半期をピークに、第3、第4四半期と低下してきたが、2016年第1四半期になり、ようやく下げ止まった感が出てきた。第1四半期におけるウェーハ面積は前四半期比1.3%増の25億3800万平方インチとなった。 [→続きを読む]
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AppleとSamsungのスマートフォンの売り上げがこの第1四半期に減少し、2016年全体でもその出荷台数が減少するという見通しを5月10日の日本経済新聞が報じている。世界のスマホ市場全体の伸び率だけで見ると飽和傾向に見えるが、出荷台数が減るという見通しはまだない。IoT時代でもスマホはモニターとして欠かせないからだ。IoTへの動きも活発だ。 [→続きを読む]
前回の≪市場実態PickUp≫にて、IEEE(Institute of Electrical and Electronics Engineers:米国電気電子学会[米国電気電子技術者協会])のもと新たにスタートする【国際デバイス&システムロードマップ】を取り上げたが、米国SIA(Semiconductor Industry Association)がまとめたNational Technology Roadmap for Semiconductorsを目にしたのが1990年代の前半と記憶している。90年代後半から国際半導体技術ロードマップ(International Technology Roadmap for Semiconductors:ITRS)として続いてきた経緯であるが、止められないcomputing性能向上を追及して引き続く取り組みに以下改めて注目しているところである。 [→続きを読む]
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2016年第1四半期の世界半導体トップ20社ランキングを米市場調査会社のIC Insightsが発表した。それによると、トップのIntelは前年同期比9%増とパソコンの次の時代を先取りした戦略で伸ばしたが、トップ20社平均では同6%減とマイナスになった。Intelはパソコンの売り上げが低迷する中で大健闘しているといえる。 [→続きを読む]
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米市場調査会社のGartner社は、2016年の半導体製造装置市場が前年比2%減の628億ドルになりそうだという見通しを発表した。Gartnerは今年の第1四半期が前年同期比4.7%減と予想していたため、若干の上方修正になる。 [→続きを読む]
4月下旬に東京ビッグサイトで開かれたTechno-Frontier 2016では、パワーデバイスのさまざまな応用、使い勝手よく動かすためのドライバ、パワーで動くロボットやドローンなどの制御性を上げるためのセンサ、など新しい応用と動力技術が登場した。もともとこのイベントはモータ制御やパワー半導体、電源などに集中しているが、新しい応用を指向する。 [→続きを読む]
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ゴールデンウィークの谷間にあたる5月6日、東芝が社長・会長の人事案を発表した。代表執行役社長候補には現副社長の綱川智氏、代表執行役会長には現副社長の志賀重範氏を選定した。正式には6月下旬開催予定の株主総会終了後の取締役会で決定する。元社長の室町正志氏は特別顧問に就任する予定である。 [→続きを読む]
米Semiconductor Industry Association(SIA)より月次の世界半導体販売高が発表され、この3月について$26.09 billionで前月比0.3%増、前年同月比5.8%減となっており、第一四半期、すなわち1-3月累計が$78.3 billion、前四半期比5.5%減、前年同期比5.8%減と表わされている。前々週のインテルの人員削減と戦略転換、前週のアップルiPhone初の減少と、市場の大きな節目の動きが続く中、今週もインテルがモバイルSoC事業から撤退していく相次ぐ再構築の動きとなっている。今年後半にはモバイル機器の盛り返しを期待する備えと新市場への重点傾斜が並行していく現況が見えてきている。 [→続きを読む]
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2016年4月に最もよく読まれた記事は、「熊本大地震、東京エレクトロン、ルネサスは確認中」だった。いまだに続く余震に悩まされながら、工場の被害状況の確認、稼働へ向けたテストなど、事業継続に向け状況を明らかにしているルネサスと東京エレクトロンをはじめとする企業の情報を集め、解説した。 [→続きを読む]
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米国の半導体工業会(SIA)が発表した2016年3月の世界の半導体販売額は、前月比の0.3%増の261億ドルになった。このところ下降気味に推移してきたが、ようやく歯止めがかかったように見える(図1)。ただし北米市場が依然として悪いため、一時的な現象といえないこともない。 [→続きを読む]

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