2016年1月22日
|経営者に聞く
馬立 稔和氏、株式会社ニコン 常務執行役員 半導体装置事業本部長
最先端微細化露光技術を着実に進めているニコンは、現在量産の最先端の16/14nmノードから10nm、さらには7nmへ焦点が移ってきている。マルチパターニングにより達成する訳だが、競合するEUVは導入がのびのびになっている。ArF液浸露光装置を開発してきたニコンは何を訴求するのか、同社半導体装置トップの馬立常務に聞いた。(動画あり)
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2016年1月21日
|経営者に聞く
東 哲郎氏、東京エレクトロン代表取締役会長兼社長兼CEO(当時;現在は取締役相談役)
先端プロセス向けの製造装置を主力にしつつも、近年200mmウェーハの見直しにも力を入れてきた東京エレクトロン。SEMICON Japan2015会場にて、同社代表取締役会長兼社長兼CEO(当時)の東氏に沿いの背景や2016年の見通しについて聞いた。(動画あり)
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2016年1月21日
|経営者に聞く
中村 修氏、SEMIジャパン 代表
セミコンジャパンは出展社数、小間数、参加者とも前年を超えた。注目のIoT(Internet of Things)やアナログ、パワー半導体向けの200mmラインが最近活況を呈している。セミコンジャパンの運営団体であるSEMIジャパンの中村修代表に、セミコンジャパン2015の見どころとそこから見えてくる2016年の産業界の見通しを聞いた。(動画あり)
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2016年1月21日
|市場分析
2015年12月24日の記事で、「半導体製造装置市場がやっと上向きに」と伝えたが(参考資料1)、それを裏付けるかのように、日本半導体製造装置協会(SEAJ)は、2015年12月における日本製半導体製造装置の受注額が1112億8200万円、販売額は923億8600万円、B/Bレシオは1.20になったと発表した。
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2016年1月19日
|技術分析(半導体応用)
先週、東京ビッグサイトで開催された「第8回国際カーエレクトロニクス技術展」は久々に大手半導体が集まる展示会となった。Qualcomm、ルネサスエレクトロニクス、STMicroelectronics、Infineon Technologies、Cypress semiconductor、Linear Technology、Xilinx、ON Semiconductor、新日本無線、ローム、ams、Vishayなど、そうそうたるメンバーが集まった。
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2016年1月18日
|週間ニュース分析
IoT(Internet of Things)が普及し始めた。1月18日の日本経済新聞は、デンソーが全工場に渡りIoTシステムを2020年までに導入すると伝えた。また、IoTシステムと共にコンピューティング端末のスマートフォンも共存するが、そのアプリケーションプロセッサ向けファウンドリでSamsungがQualcommから受注を勝ち取った。
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2016年1月18日
|長見晃の海外トピックス
新年、2016年早々、世界的な同時株安、そして低下、低迷傾向が止まらない原油価格に見舞われているなか、半導体・エレクトロニクス関係の先を見た展望、取り組みがいろいろな切り口で表されている。昨年、2015年の世界半導体販売高が史上最高の2014年を上回るかどうか、現時点では難しいとする見方が強い雰囲気であるが、それを反映して、2016年については一ケタの下の方のプラス、マイナスが入り混じる見方となっている。世界経済の動向をしっかり見ながらの新技術・新製品の市場展開への注目ということと思う。
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2016年1月13日
|技術分析(半導体製品)
Cypress SemiconductorがSpansionと合併し、クルマ用マイコン+メモリの市場で世界3位の半導体サプライヤになったという。このほど、クルマ用マイコンTreveoの製品を追加、制御系の新しいインターフェースCAN-FDやCXPIをサポートする。特にクルマのメータクラスタのグラフィックス化を手頃な価格で推進できるとする。
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2016年1月12日
|週間ニュース分析
年明け早々、米国ラスベガスでエレクトロニクスの総合見本市International CESが開かれ、家電からクルマやコンピュータ技術へと分野を拡大してきた。かつては家電見本市Consumer Electronics Showと言われたが、3年前からコンシューマという言葉が使われなくなった。今年はクルマが注目されたようで、新聞紙上をにぎわした。
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2016年1月12日
|長見晃の海外トピックス
新年早々の米国Semiconductor Industry Association(SIA)からの月次世界半導体販売高の発表は、昨年、2015年の11月についてである。前月比0.3%減、前年同月比3.0%減と、前年比でのマイナスが続いているが、11月までの2015年販売高の累計は2014年のそれを辛うじて上回ると表わされている。正確な2015年の締めは1ヶ月待たなければならないが、1.9%減少するという先行予想がGartner社から示されている。中国経済の減速が年明けの世界的な株価低落に至っているが、推移に注目せざるを得ないスタート情勢である。
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