特殊用途ディスプレイ、2010年には2005年のほぼ倍増予想
グラフィックアーツ、PACSに期待 医療用、高品質写真製版用、ならびにCAD/CAM/CAEやグラフィック用途に代表される、特別用途向けディスプレイ市場が、2010年には2005年の倍増近くになるとの見通しがiSupply社から発表された。2005年の特別用途向けディスプレイの出荷量は227万台となったが、2010年には427万台と、88%増となる見通し。 [→続きを読む]
2006年8月
半導体・FPD製造装置世界市場、ブームの年
しかし単月では、6月以降下降曲線 半導体製造装置市場（ディスプレイ、MEMSなどを含む）は、2006年、これまでのところ、ブームといえる年を迎えており、上半期で305億ドルと、2005年の同時期を17%上回る成長となり、受注額も371億ドルと、前年同期の55%増となっていることが、VLSIリサーチ社から発表された。しかし、装置市場の伸びは、半導体売上高の成長を大幅に上回っており、同社では、2007年装置市場のマイナス成長の可能性を述べた。 [→続きを読む]
06年、メモリ、連続して半導体設備投資の40%を占める
対売上22%比率との不均衡に懸念 2006年の半導体製造設備投資は、7月予想よりも少し下回るものの、前年比15〜16%予想、との見込みがGartner Dataquest社の2006年Q3フォーキャストにて発表された。 同社は7月に2006年の設備投資は前年比16.6%増との見込みを発表していた。 [→続きを読む]
ディーゼル車、インド市場で拡大
2010年までに売上高45%増見込む ガソリン車より二酸化炭素（CO2）排出量が少ないディーゼル車は、欧州では定評があるが、日米の消費者の間では、黒煙、NOx、振動など過去の「負のイメージ」が尾を引き、抵抗感が根強い。しかし、インドではディーゼル車市場が拡大している。 [→続きを読む]
７月の半導体装置BBレシオ1.30、日本は６月の販売高減から回復
日本製の半導体製造装置市場の3ヶ月平均BBレシオは、2006年6月に急上昇し、1.52となり、７月に急降下、1.30となった。数値が劇的に変動している。また、北米製の同市場のBBレシオは1.06に留まった。日本の装置BBレシオは4月に1.10、5月に1.16、6月に1.52、7月に1.30と高数値を保っており、前年同月の1.08に比べ上昇を辿った。 [→続きを読む]
06年Q2携帯電話、モトローラ伸び率トップでシェア2ポイント伸ばす
2006年第二四半期の携帯電話出荷台数はMotorolaが好調に推移し、シェアを前期の21%から23.1%へと2ポイント伸ばしたことが、アイサプライ社より発表された。同社によると、モトローラ社の第2 四半期の出荷台数は、第1 四半期に比べ業界伸び率トップの580 万台と出荷台数を伸ばした。 [→続きを読む]
06年6月の半導体製造装置市場、前年同期比50%と好調に推移
北米市場回復し、6月単月では日本を抜き首位に 2006年6月の半導体製造装置の地域別販売統計が、(社)日本半導体製造装置協会（SEAJ）とSEMIから発表された。地域市場別では、日本が7億8,926万ドルと、北米8億5,242万ドル、欧州3億7,121万ドル、韓国4億4,529万ドル、台湾7億6,772万ドル、中国6,934万ドル、その他地域9,069万ドルとなり、合計3億9,869万ドルと、前年同月の2億6,579万ドルの50%増となった。 [→続きを読む]
06Q2シリコンウエハ出荷、前期比4.4%増
2006年第二四半期のシリコンウエハ出荷量は前期比4.4%増の1,966MSI(Millions of Square Inches百万平方インチ)となり、５四半期連続でプラス成長となったことが、SEMI Silicon Manufacturers Group(SMG)から発表された。 [→続きを読む]
06Q2パームトップ機器出荷、10期連続前期割れ
2006年第二四半期のパームトップ機器の市場は10期連続の前期割れとなったことが、調査会社IDCから発表された。IDCの調査によると、同期の世界のパームトップ機器の出荷は、前年同期比26.3%減の140万台となった。2006年上期全体では、出荷数290万台となり、前年同期の370万台と比べて21.4%減となった。 [→続きを読む]
大転換が求められる米政府のナノテク開発戦略におけるリスク研究
Woodrow Wilson International Centerのナノテクプロジェクト（Project on Emerging Nanotechnologies）のChief Science Advisorを務めるAndrew Maynard氏は7月19日、現在の米国政府ナノテク・リスク研究対応に大きな転換を求める、『ナノテクノロジー：リスクに取り組むための研究戦略（Nanotechnology: A Research Strategy for Addressing Risk）』という報告書を発表した。 [→続きを読む]
